
「海外で働いてみたい」「グローバルな環境でキャリアアップしたい」といった考えを持つ日本人の方は、年々増加傾向にあります。
とはいえ、具体的にどのような働き方があるのかわからず、不安に感じている方は多いのでしょう。中には、「英語が話せない」「専門スキルがない」などの悩みを抱えている方もいるはずです。
そこで今回は、日本人が海外で働くための代表的な方法や、おすすめの職種、海外で働くメリット・デメリットなどについて、初めて海外就職を考える方向けにわかりやすく解説します。

田村さつき
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日本人が海外で働く方法
ここでは、日本人が海外で働く具体的な方法について紹介します。
働き方ごとに特徴やメリット・デメリットなどを解説しているので、海外就職・転職に興味がある方はぜひ参考にしてみてください。
海外駐在・海外転勤
海外駐在とは、日系企業に就職した後に、一定期間海外拠点に派遣される働き方です。
特に大手総合商社やメーカー、IT企業、金融機関などは、海外に支社・子会社を持つ企業が多く、駐在員として働けることが多くあります。
海外駐在のメリットは、給与・手当が手厚いところです。住宅補助や教育費、医療保険などの福利厚生も充実しており、国内勤務よりも高い年収を得られるケースも珍しくありません。
また、異文化の中でマネジメント経験を積めるため、将来的なキャリアアップにもつながります。
勤務地や渡航のタイミングを自分で選びにくい点や、生活環境の大幅な変化などがデメリットとして挙げられますが、海外で働きたい日本人にとって魅力的な選択肢の一つでしょう。

田村さつき
海外駐在は語学力やマネジメントスキルが求められることが多いので、常日頃からの準備が重要です!
現地採用
現地採用とは、海外の現地企業や日系企業の海外法人に直接雇用される形で働く方法です。
主な特徴は、採用条件や給与水準がその国のローカルスタッフと同じであることです。
駐在員と比べて年収はやや低めになる傾向にありますが、自分で国や企業、職種を自由に選べる自由度の高さが魅力だといえます。
また、必要なスキルは職種によって異なりますが、一定レベルの語学力や現地のビジネス慣習を理解する力がある方におすすめの働き方です。

田村さつき
就労ビザの取得は雇用主がサポートしてくれる場合もありますが、国によっては条件が厳しいこともあるため、事前に確認しておく必要があります。
ワーキングホリデー
ワーキングホリデーとは、原則18〜30歳までの方が、海外で一定期間働きながら滞在できる制度を指します。
日本はオーストラリア、カナダ、イギリス、ドイツ、韓国など20カ国以上と協定を結んでおり、多様な国での生活・就労が可能です。
語学学校に通いながらアルバイトをしたり、旅を楽しんだりと、自由度の高い生活を送れる点は、ワーキングホリデーの大きなメリットです。
特別な資格や高い語学力がなくても挑戦しやすく、海外経験を積む第一歩として多くの日本人から利用されています。
なお、働ける仕事の代表例は、飲食店スタッフ、ホテルスタッフ、農場作業、ベビーシッターなどで、労働条件は国によってさまざまです。

田村さつき
現地での人脈がその後の就職・転職につながることもあるので、海外で働きたい日本人の方は積極的に利用してみてください!
フリーランス・ノマドワーカー
近年増加傾向にあるのが、場所にとらわれずオンラインで働く「ノマドワーカー」や「フリーランス」としての海外就労です。
特にWebライターやプログラマー、デザイナー、動画編集者、翻訳者などは、インターネット環境さえあれば世界中どこでも仕事ができます。
最大の魅力は、働く場所・時間を自分でコントロールできることで、ビザに制限されない短期滞在が可能な国であれば、観光ビザで生活しながらリモートで収入を得られます。
また、最近では「デジタルノマドビザ」を導入する国が増加傾向にあり、長期滞在をサポートする環境が整いつつある状況です。

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安定性よりも自由な働き方を重視する人にとっては、非常に魅力的な選択肢だと言えるでしょう!
留学後に現地で働く
留学を経て現地で就職する方法も、海外で働くことに興味がある日本人の方から注目されているルートです。
留学には「語学力の向上」や「専門知識の習得」に加えて、「現地でのネットワーク作りを行える」といったメリットもあるため、就職活動がしやすくなるといったメリットがあります。
たとえば、アメリカやカナダ、オーストラリアなどでは、大学・大学院を卒業した留学生に対して「ポストグラデュエートビザ」や「OPT(Optional Practical Training)」といった、卒業後の就労を支援する制度が整っています。
なお、留学が向いている方の特徴は、「長期的に海外でのキャリア形成を考えている」「専門性の高い職業を目指している」などです。

田村さつき
留学費用や生活費が高額になりやすいため、ややハードルの高さを感じる方も多くいますが、海外で働くステップを効率的に進めたい方は検討してみてください!
英語が話せない日本人が海外で働くには?
「英語が話せないけれど、海外で働いてみたい」と考える日本人の方もいるでしょう。
結論、英語がまったく話せない方でも海外で働くことは可能です。
選べる職種や国・地域はやや限定的になりますが、現地で語学を学びながら働いている人は多くいるので、英語が話せないからといって海外で働くのを諦める必要はありません。
>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能!おすすめの仕事を12個紹介
日本人が働きやすい海外の職業一覧
ここでは、日本人が働きやすい海外の職業を紹介します。
特に海外での日本人需要が高い職業をまとめているので、海外で活躍している日本人がどのような仕事をしているか気になっている方はぜひ参考にしてみてください。
ITエンジニア

世界的に人材不足が続くIT分野では、日本人エンジニアの需要が高まっています。
プログラミングやシステム開発のスキルがあれば、アメリカやシンガポールなどで、高待遇の求人に応募しやすい状況です。
もちろん英語は必須の場合が多いですが、エンジニアとしての技術力が評価されやすい傾向にあるので、成果次第ではすぐにキャリアアップを実現しやすい職種だと言えます。
留学エージェント

日本人の留学生をサポートする「留学エージェント」は、海外で働きたい日本人から人気の高い職種です。
英語力を活かしつつ、日本人ならではの視点を強みにできる特徴を持つ仕事なので、特に教育分野に関心のある人に向いています。
通訳者

語学力を活かして働ける通訳者は、国際会議やビジネス交渉など、さまざまな場面で需要がある職種の一つです。
英語だけでなく、中国語やスペイン語など複数言語を扱える人材と特に相性のいい仕事だと言えます。
文化や言葉の橋渡し役として活躍できるため、グローバルな視野を広げながら専門性を高められるのが大きな魅力です。
看護師

医療人材が不足している国では、日本人看護師の需要が高まっています。
看護師として海外で働くためには追加資格や現地の免許取得などが必要になるケースもありますが、経験を積めば国際的なキャリア形成が可能です。
患者とのコミュニケーションを通じて語学力を磨けるほか、異なる医療制度を学べるのもメリットだと言えます。
客室乗務員

航空業界では日本語対応が可能な人材が求められることが多く、日本人の客室乗務員は外資系航空会社で重宝されています。
世界各国を飛び回りながら働けるため、旅行好きな方にとって理想的な職種でしょう。
英語での接客スキルや柔軟な対応力など幅広いスキルを求められますが、異文化交流の最前線で働ける点が魅力で、長期的なキャリアとしても安定しています。
貿易事務

輸出入を支える貿易事務は、商社や物流企業などを中心として海外でも多くの求人が掲載されています。
メールや契約書の作成、船積み手続きなどで英語を使う場面が多く、語学力と事務処理能力が必要です。
国際ビジネスの一端を担える仕事なので、グローバルな視点でキャリアを広げたい人にとって挑戦しやすい職業だと言えます。
日本人が海外で働くメリット
ここでは、日本人が海外で働くメリットについて紹介します。
「海外で働くことに興味はあるものの、具体的にどのような魅力があるのかわからない」といった悩みを抱えている方はぜひ参考にしてみてください。
ビジネスレベルの英語力が身に付く
日本人が海外で働く最大のメリットは、実践的な英語力が飛躍的に向上することです。
日本国内で英会話スクールやオンライン英会話を利用する場合とは異なり、日常的に英語を「使わざるを得ない」環境に身を置くことで、自然と語彙力やリスニング力が向上し、さらにはビジネスシーンで必要な英語表現まで習得できます。
メール対応や電話対応、会議、プレゼンなど、日本にいると経験しにくい英語でのコミュニケーションによる場数を踏めるため、TOEICやIELTSのスコアアップにも直結するケースが多いです。
また、「英語が話せないけど海外で働けるのか」といった不安を抱えている方でも、働きながら習得できるケースが多いの、挑戦の価値は十分にあると言えます。
ライフワークバランスが整いやすい
国によっては、日本よりも圧倒的にワークライフバランスが良い働き方が浸透しています。
特に欧州諸国やオーストラリア、カナダなどは労働時間が短く、有給休暇の取得率が高いケースが一般的です。
残業文化のない職場では、定時退社が当たり前となっており、余暇を家族や趣味、学びに使える環境が整っています。
また、リモートワークやフレックスタイム制度など柔軟な働き方が認められている企業も多く、自分のライフスタイルに合わせてキャリアを築きやすいのも魅力のひとつです。

田村さつき
「日本の働き方に疲れた」「もっと人生を充実させたい」と考える人にとって、海外での仕事は大きな転機になるでしょう。
外貨で収入を得られる
海外で働くことにより、現地通貨(外貨)で給与を得られるのも大きなメリットです。
たとえば米ドルやユーロなどの円よりも価値が高い通貨で報酬を得ることにより、為替レートの状況次第では、日本で働き続けるよりも効率よく資産を増やせます。
また、外貨建て口座や国際送金の活用により、将来の資産運用や帰国後の資金計画にも柔軟に対応できる点も魅力です。
特にリモートワークやフリーランスとして働く日本人にとっては、円安時の収入増というメリットも見逃せません。

田村さつき
税制面でも「海外勤務者向けの非課税制度」や「海外居住者の優遇措置」などを活用できるケースもあるため、日本国内で働くよりも手取りが増えることもあります。
昇進・昇給のチャンスが日本よりも多い
海外企業の多くは、「年功序列」よりも成果主義を重視しているところが多く、若くても実力があれば昇進・昇給のチャンスが豊富にあります。
特にアメリカやシンガポールなどでは、日本よりも圧倒的にキャリアアップのスピードが早いのが特徴です。
たとえば、新卒から数年でマネージャーポジションに就いたり、プロジェクトリーダーを任されたりするケースも少なくありません。
自分の成果がしっかりと評価される環境に身を置くことで、モチベーションの向上にもつながるでしょう。
また、日本では「転職回数が多い=マイナス評価」とされがちですが、海外は「多様な経験を持つ=即戦力」と捉えられる傾向にある点も魅力です。

田村さつき
柔軟なキャリア設計と収入アップの可能性が高い環境で働けるのが、海外就職の大きなメリットと言えるでしょう。
海外で日本人が働くデメリット
ここでは、日本人が海外で働くデメリットについて紹介します。
「ライフワークバランスの向上」や「収入・キャリアアップ」などに期待できる海外就職ですが、実際に働く前に以下のデメリットもあることを把握しておくべきです。
研修制度が日本よりも少ない
日本企業には、新入社員研修や定期的なOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)などの文化が定着しており、未経験の業種に就職した場合でも、段階的にスキルを習得できる仕組みが整っています。
一方、海外企業は研修制度が充実していない企業が多く、特に現地採用の場合は「即戦力」としての活躍を求められる傾向にあるため注意が必要です。
特に欧米や東南アジアなどでは、新しい業務やツールに対するサポートが手薄なケースも少なくありません。
そのため、仕事をしながら自ら学ぶ姿勢や、環境に即座に適応する力が求められます。

田村さつき
「異業種転職」や「キャリアチェンジ」などを目的として海外で働く場合、教えてもらえる前提でいると現実とのギャップに苦しむ可能性があるため、事前に企業文化や教育制度の有無を十分に確認するように心がけましょう。
国・地域によっては収入が下がる
「海外で働く=高収入」といったイメージを持つ方は多くいますが、すべての国・地域が収入アップの対象ではありません。
物価が高い国では、収入が上がったとしても生活費に対しての給与が見合わなかったり、そもそも日本よりも年収が下がる可能性があります。
たとえば、発展途上国や新興国での現地採用では、多くの場合、現地の物価水準に合わせた給与体系となっているケースが一般的です。
そのため、日本での給与水準と比べると、大幅に収入が下がる可能性があります。
また、外貨で収入を得ていたとしても、為替レートの変動により実質的な収入が目減りするリスクもあるので、安定的な生活設計が難しいと感じることもあるでしょう。

田村さつき
以上のことから、海外就職を検討する際は「年収」だけでなく、税制・物価・為替の影響・福利厚生など、総合的な視点から生活の実態を調査し、自分に合った国や職種を見極めることが重要です。
リストラ・解雇のリスクがある
海外では、成果主義や即戦力として活躍できるポテンシャルを重視する企業が多く、日本のように年功序列や終身雇用を前提とした安心感のある働き方とは異なるケースが一般的です。
たとえば、アメリカでは「アット・ウィル雇用」が採用されており、企業の業績悪化が原因であっても、法的要件を満たした上で従業員を解雇できる制度が整っています。
もちろん、国や業種によっては比較的安定した雇用環境が用意されている場合もありますが、現地で働く日本人労働者は雇用リスクに対して不安を感じることもあるでしょう。
なお、雇用契約の終了に伴い、就労ビザや滞在資格が失われるリスクもあるため、事前に契約内容や労働法を十分に確認する必要があります。
就労ビザの取得難易度が高い
日本人が海外で働くには、就労ビザの取得が必須です。
国によってビザの種類や取得条件は大きく異なり、中には審査基準が厳しく設定されている国も存在します。
たとえば、アメリカの「H-1Bビザ」やカナダの「ワークパーミット」などは、そもそも申請枠が限られており、専門職であることが取得条件となるため、誰でも簡単に取得できるわけではありません。
多くの場合、雇用主がビザのスポンサーとなって申請手続きを行う必要があり、企業側が日本人の採用に慣れていないと、手続きの複雑さから採用そのものが見送られる可能性もあります。
さらに、ビザには有効期限や更新要件もあるため、長期的に働き続けるためには、定期的な手続きや書類提出などが必須となる点にも注意しましょう。

田村さつき
海外で働くことを検討している場際は、就労ビザの取得条件や手続きの流れ、滞在ルールを事前にしっかりと把握し、信頼できるエージェントからサポートを受けると安心できます。
>>海外で働くには就労ビザが必要!全15カ国の取得条件や種類など紹介
海外で働く日本人が増えている理由とは?
近年、海外で働く日本人の数は増加傾向にあります。
以前は語学力が高い限られた人材が中心でしたが、最近では20代〜40代を中心に、幅広い層の方が海外就職を目指すようになっている状況です。
では、なぜ今、多くの日本人が海外で働く選択をしているのでしょうか?その背景には、以下のような複数の理由があります。
これらの理由が複合的に重なり、海外で働く日本人は年々増え続けていると考えられます。

田村さつき
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田村さつき
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海外で働く日本人に関するよくある質問
- 海外赴任の給料はどのくらい?
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国・地域や働く企業により異なりますが、日本での年収に対して1.2~2倍程度上がるケースが一般的です。家賃補助や税務補填などの福利厚生も加わり、手取り収入が増える場合もあります。
- アメリカで日本人が働くには何が必要?
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就労ビザ(H-1BやL-1など)の取得が必須です。高い英語力や専門スキルなどを求められることが多く、履歴書(レジュメ)や面接対策も日本と異なる形で準備する必要があります。
- 日本人は海外で働ける?
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はい、可能です。現地採用・外資系・日系企業の海外拠点など、日本人が海外で働く場合は多くの選択肢があります。また、語学力に自身がない方でも、海外就職・転職に強いエージェントを活用すれば働ける可能性が高いでしょう。

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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
<海外就職専門家>
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。

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