海外で働く年収はどのくらい？国・職種・雇用形態別に徹底比較

海外で働くと「年収はどのくらい増えるの？」といった疑問を抱えている方は多いでしょう。

実際、海外で働くの日本人の平均年収は500万〜1,000万円前後と言われており、駐在員として働く場合は1,000万円を超えるケースも珍しくありません。

しかし、タイやマレーシアなどの東南アジアは給与水準が低く、日本で働くよりも年収が低くなる可能性があります。

そこで今回は、国別・職種別の年収相場や、海外で働く際に年収以外に確認すべきポイントなどについてまとめてみました。

年収アップにつながるスキル・資格についても詳しく解説しているので、海外で働くことに興味がある方はぜひ参考にしてみてください。

海外で働く日本人の平均年収はどのくらい？

海外で働く日本人の平均年収は、おおよそ500万〜1,000万円前後が一般的なレンジです。

たとえば、アメリカやシンガポールなどの高所得国では、年収700万円以上を得られるケースが一般的です

一方で、東南アジア諸国（タイ、ベトナム、マレーシアなど）では、年収300万〜500万円台が相場で、日本より下がるケースも珍しくありません。

なお、日本人が海外で働く方法は以下の2つが代表的で、雇用形態により同じ国、職業でも大きな差が生まれます。

駐在員の平均年収

駐在員として海外で働く日本人の年収は、平均1,000万円前後で、場合によっては1,500万円を超えることもあります。

これは、日本の本社から派遣される形で勤務するため、給与水準が「日本基準＋海外手当」の形で構成されているからです。

基本給に加えて上記の手当が加わることで、実質的な年収は日本勤務時の1.5〜2倍程度になるケースが一般的です。

ただし、駐在員は任期付き（3〜5年程度）で渡航するケースが多いので、任期終了後は基本的に日本へ帰国しなければなりません。

また、成果主義の企業では「現地でのマネジメント能力」や「英語での交渉力」などが求められるため、年収に見合った責任やストレスも大きくなる傾向にあります。

現地採用の平均年収

現地採用として海外で働く場合、基本的に年収はその国の経済水準に合わせて設定されています。

「日本人（外国人）だから高給」ということはなく、現地の相場が基準となるケースが一般的です。

たとえば、タイのバンコクでは平均月収が831USD程度（約126,000円）※1だと報告されています。

ボーナスなしの場合、年収に換算すると約150万円で、こちらの水準をベースとしていることから、日本よりも年収が下がる可能性が高い状況です。

一方で、同じ東南アジアでも高所得国のシンガポールは、平均月収が4,500USD程度（約70万円）※1だと報告されています。

ボーナスなしでも年収は約840万円なので、日本の平均年収より高く、今よりも給与が増える方は多いでしょう。

※1 出典：NUMBEO

【国別】海外で働く人の年収相場

ここでは、海外で働く人の年収相場を国別に紹介します。

以下では、各国の平均年収を一覧で紹介しているので、海外の給与水準が気になる方はぜひ参考にしてみてください。

国・地域	平均年収 （現地通貨）	平均年収 （日本円換算）
アメリカ	USD 60,000〜120,000程度	約900万円〜1,800万円
シンガポール	SGD 72,000〜78,000程度	約800万円〜900万円
ドイツ	EUR 50,000〜60,000程度	約800万円〜1,000万円
イギリス	GBP 40,000〜55,000程度	約760万円〜1,050万円
オーストラリア	AUD 80,000〜100,000程度	約850万円〜1,100万円
タイ	USD 10,000〜20,000程度	約150万円〜300万円
マレーシア	USD 15,000〜25,000程度	約230万円〜380万円
ベトナム	USD 10,000〜18,000程度	約150万円〜270万円
インドネシア	USD 12,000〜20,000程度	約180万円〜300万円

※NUMBLE、OECDなどの公開データをもとに、2024年〜2025年時点での給与水準を整合化した年収レンジ

【職業別】海外で働く人の年収相場

ここでは、海外で働く人の年収相場を職業別に紹介します。

国や雇用形態などにより差があるため、年収に差は生まれますが、おおよその給与水準について知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

職業・業界	年収相場
ITエンジニア ソフトウェア開発	約900万円〜2,200万円
金融 会計 コンサルティング	約750万円〜1,800万円
製造 エンジニアリング職	約600万円〜1,300万円
マーケティング セールス	約600万円〜1,500万円
教育 日本語教師	約300万円〜750万円
ホテル ホスピタリティ業界	約380万円〜900万円
事務 バックオフィス職	約380万円〜830万円
サービス 販売職	約300万円〜600万円
看護 福祉職	約450万円〜1,200万円

※NUMBLE、OECD、BLSなどの統計・求人情報などをもとに算出した年収レンジ
※為替は1USD＝150円で換算
※国や都市によって実際の水準は変動します

海外で働く際に年収以外で確認すべきポイント

ここでは、海外で働く際に年収以外に確認すべきポイントを紹介します。

多くの方が収入面を重視していますが、実際の生活満足度や可処分所得を左右するのは年収以外にもあるので注意しましょう。

税金

海外で働きたい日本人の方から見落とされがちな要素の一つが「税金」です。

たとえば、アメリカやイギリスでは「累進課税制」が採用されており、日本と同じく高所得者ほど税負担が重くなります。

一方で、シンガポールやUAE（アラブ首長国連邦）などは、「税率が非常に低い」または「所得税がゼロ」の国・地域として代表的です。

いずれも高所得国として有名ですが、仮に年収1,000万円であっても、税金を差し引いたあとの実質手取り（可処分所得）は国によって大きな差が生まれます。

生活費・物価

海外勤務での「実際の生活の豊かさ」を左右するのが、現地の物価水準と生活費です。

たとえば、シンガポールやニューヨーク、ロンドンなどは家賃と外食費が非常に高いのが特徴です。

中心地で生活する場合、家賃だけで月20〜30万円を超えることも珍しくありません。

一方で、マレーシアやタイ、ベトナムなどの東南アジア諸国では家賃・食費が日本の半分以下で済むケースもあり、同じ年収でも「生活のゆとり」がまったく異なります。

福利厚生

日本企業は健康保険や年金制度、住宅手当などが整っていますが、海外では福利厚生が大きく異なります。

一方で、日系企業の駐在員として海外勤務する場合は、住宅費・子どもの教育費・医療保険・帰国休暇費用などを会社が負担してくれることが多いです。

そのため、実質的な手取り価値（トータルコンペンセーション）は増加します。

海外で年収アップを狙うために必要なスキル・資格

海外で高収入を実現するためには、「語学力」に加えてあらゆるスキル高めておく必要があります。

特にグローバル企業では、「専門スキル＋国際的に認められた資格＋異文化対応力」が求めれており、年収アップに欠かせない要素です。

ここでは、海外で年収アップを狙う方にとって特に重要なスキル・資格を紹介します。

スキル	概要	年収アップに つながる理由
英語力	TOEIC （800点以上が目安） IELTS （6.5以上が目安）	商談・交渉・プレゼンに必須 現地スタッフやクライアントと円滑に仕事ができる
ITスキル	Python SQL AI解析ツールなど	世界的に需要が高く、年収1,000万円超の求人が多い
マネジメントスキル	チーム運営 予算管理 人材育成など	海外では「管理職経験」が高く評価されるため、昇給・昇格に直結
コミュニケーション力	異文化理解 リーダーシップ 交渉力	多国籍チームで成果を上げるために必須のソフトスキル
会計 ファイナンス知識	財務諸表 税務 国際会計基準の理解など	外資・グローバル企業ではCFO候補として高待遇ポジションが多い

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海外で働く日本人の年収に関するよくある質問

海外勤務の年収はどのくらい？

国や職種によりますが、アメリカやシンガポールでは年収800万〜1,500万円ほどで日本よりも高い傾向にあります。ただし、実際の手取りは物価や税金により大きく異なるので、総合的に判断することが重要です。

世界で一番稼げる国はどこ？

OECDの統計によると、ルクセンブルクやスイス、アメリカなどが平均年収が高い国として挙げられています。これらの国が上位に位置しており、特にICTなどの技術・金融セクターでは平均年収を上回る給与が支払われている状況です。

海外で働くと年収が上がる理由は？

海外では成果主義が浸透しており、スキルや成果に応じて給与が上がりやすいためです。加えて、外資系企業や先進国では人件費水準が非常に高く、同じ職種でも日本より年収が上がりやすい傾向にあります。

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