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]]>- 英語は喋れないけど海外で働きたい
- 語学不問で働ける仕事はどんな仕事？
- 英語を学びながら働くことは可能なの？
英語力に自信がない人の多くが、上記のような悩み・疑問を抱えているはずです。
そこで今回は、累計1,000人以上のサポート実績を持つGJJ株式会社が、英語が話せない状態で海外で働く方法について紹介します。
結論、英語力がまったくない状態でも海外で働くことは可能です。
やや限定的にはなりますが、英語力に自信がない人でも働きやすい仕事を12個紹介しているので、海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。
田村さつき
また、英語を学びながら働く方法や、効率よく英会話スキルを身につける方法などについても解説しています！
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英語が話せない人でも海外で働くことは可能
結論、英語が話せない人でも海外で働くことは可能です。実際、英語力に自信がなくとも海外で活躍している日本人は数多くいます。
海外には日本語が必要とされる仕事や、日本人顧客向けのサービスを提供する企業などが存在するからです。
特に日本人観光客が多い地域では、日本語スキルが求められる仕事が豊富にあります。
また、日本企業の現地法人や、日本と関わりの深い業界では、日本語を話せる人材が募集されているため、英語力に自信がない人でも採用してもらえる可能性があるでしょう。
田村さつき
もちろん英語力が高い人のほうが、選べる仕事の幅は広がりますが、まった喋れない人でもチャンスはあります！
英語が話せない人でも海外で働ける仕事12選
ここからは、英語が話せない人でも働ける仕事を12個紹介します。
実際に弊社（GJJ株式会社）で募集している仕事も含まれているので「英語が話せないけど海外で働きたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。
コールセンター
英語が話せなくても、日本語対応のコールセンターなら働けるチャンスがあります。
観光地や日本企業の多い地域では、日本語を使える人材が求められるため、日本人スタッフの需要があります。
また、日本人向けのカスタマーサービスを提供している企業も候補の一つです。日本語を使って、顧客対応ができる人材が求められます。
たとえば、東南アジアのフィリピンやマレーシアには、日本語を使ったカスタマーサポート業務が充実しており、日本語がメインの職場も豊富にあります。
田村さつき
英語が苦手でも、コールセンターなら日本語力を活かして働けるでしょう。
ツアーガイド
日本人観光客向けのツアーガイドも、英語不問で働ける仕事の一つです。
特に観光地では、日本語での案内が求められており、日本人旅行者向けのサービスが充実しています。
たとえば、ハワイやグアムなどのリゾート地では、日本人観光客を対象にした「日本語ツアー」が頻繁に開催されている状況です。
そのため、英語力に不安がある方でも、観光地で日本語を活かしてツアーガイドとして活躍できるでしょう。
田村さつき
ツアー会社によっては、現地の人と英語を使ってやり取りするケースもありますが、ビジネスレベルの英語力は必要ありません。
日本語教師
日本語教師は、海外で日本語を学びたい外国人に日本語を教える仕事なので、英語力が低い人でも働きやすい仕事の一つです。
現地では、日本語教育を希望する学習者が増えており、英語を使わなくても日本語だけで授業ができる環境があります。
たとえば、日本語教師はアジア諸国や欧州などで需要が高く、日本語のみで授業をするケースが一般的です。
ただし、クラスによっては、簡単な英語での説明が必要になることもあるので、少しでも喋れるように努力しておいたほうが安心できるでしょう。
田村さつき
英語力に不安がある方でも、日本語教師として活躍できる可能性は高いですが、簡単な英語力さえあればより働きやすくなります！
日本食の料理人
日本食の料理人は、職人としての技術が求められるため、英語が話せなくても働ける仕事の代表例です。
日本食ブームから、世界中で日本食レストランが増えています。料理の技術があれば、英語力に不安がある人でも雇用されやすい状況です。
ただし、現地スタッフとのコミュニケーションに、最低限の英語力が必要な場合もあるので注意しましょう。
なお、アメリカやフランスなどでは日本食レストランの需要が高く、英語ができなくても採用されやすい傾向にあります。料理スキルが重視されるため、言葉の壁はそれほど大きくありません。
田村さつき
料理の技術を活かし、日本食の魅力を伝えることがもっとも重要です。業務効率のために、ちょっとした英語力もあると役立ちます。
>>寿司職人を目指すなら飲食人大学！未経験から3ヶ月で習得｜寿司職人学校 飲食人大学
飲食店の接客スタッフ
日本食レストランの接客スタッフは、日本人観光客からの需要が高く、英語が苦手な人でも働きやすい仕事の一つです。
ただ、現地のスタッフや英語圏のお客様と接する機会もあるため、英語力がないことで不安を感じる場面もあるかもしれません。
田村さつき
なお、ハワイやタイなどには、英語に自信がない人でも働ける日本食レストランが豊富にあります。
ホテルの客室清掃員
ホテルの客室清掃員は、英語が苦手な方でも働きやすい職種です。
客室清掃の仕事は、お客様と直接話す機会が少なく、最低限の指示を理解できれば業務をこなせます。
もちろん、他のスタッフと連携するときは英語を使用する場面もあるので、働きながらでも英語力を磨いたほうがいいでしょう。
なお、観光地のホテルでは、多くの日本人スタッフが働いており、言語に不安があっても安心して業務に取り組める環境が整っています。日々同じ作業を繰り返すため、慣れやすいところもメリットです。
田村さつき
英語力に不安がある方でも比較的働きやすく、現地スタッフとのコミュニケーションを通じて、英語力を磨けます！
マッサージ師
マッサージ師は、英語力よりもマッサージ技術のほうが重視されるので、言語の壁を感じにくいところが特徴的です。
バリ島やタイなど観光地では、日本人マッサージ師が多く、英語が苦手でも働ける職場が多く存在します。
手に職があることにより、海外でも安定して収入を得られるところが大きなメリットです。
ただし、メニューや施術内容の説明で、最低限の英会話スキルが必要となる場合もあるので、カタコトでもコミュニケーションを図れるように努力しましょう。
田村さつき
英語力に自信がなくても働けるチャンスが多く、基本的な説明やお客さま対応のために簡単な英語を覚えると安心して働けます！
バイヤー
日本に住む日本人に向けて、海外製品を販売するバイヤーは、英語が話せない方でも働きやすい職業の一つです。
海外製品の需要は常に一定需要あり、顧客が日本人なので英語力は不問です。海外で商品を購入し、日本へ発送することで収入を得られます。
田村さつき
現地で商品を購入するときに、英語で会話するケースもありますが、日常会話レベルで問題ありません。
ドライバー
配送業やタクシーなどのドライバー業も、現状英語を話せない方におすすめできる仕事です。
特に日本人観光客が多い地域では、利用者のほとんどが日本人なので、働きやすいでしょう。
たとえば、ハワイやグアムなどの観光地では、日本語を使って働ける機会が多く、言葉の壁が少ないところが特徴的です。
そのため、英語が苦手でも、日本人観光客をターゲットとしたドライバー業で活躍できます。
田村さつき
ただ、日本語のみで働けるドライバーの求人はめったに出回りません。初心者レベルでもいいので、英語力を身につけたほうが就職しやすくなります。
農業・ファームジョブ
農業・ファームジョブも、英語が話せない方でも海外で働くための候補にあがります。
たとえば、オーストラリアやニュージーランドでは、農業分野で働く日本人が多く、英語力がなくても問題なく仕事ができる環境です。
田村さつき
体力が必要な仕事ではありますが、英語が苦手な方にとって挑戦しやすい職種だと言えます！
ITエンジニア
ITエンジニアは、技術力が求められるため、英語が多少苦手でも活躍できる職種です。
多くのIT関連企業では、プログラミングスキルがもっとも重要視されています。
たとえば、アジアやヨーロッパでは、日本人のITエンジニアが活躍する企業も増えており、言葉の壁が少なく働ける環境が広がっています。
また、ITスキルを活かして、フリーランスやノマドワーカーとして働けるところもメリットです。海外を拠点としながら、日本企業から仕事を請け負うこともできます。
田村さつき
「企業に属する」だけでなく「個人で稼ぎながら生活する」といった選択肢も、ITエンジニアなら選びやすいでしょう。
海外の日系企業
英語が話せなくても、日系企業での駐在員であれば、日本語のみでも働きやすく、企業からのサポートも受けやすい点が特徴的です。
駐在員としての日系企業勤務では、日本国内の本社と連携する業務がほとんどなので、基本的に日本語を使ってコミュニケーションを図ります。
現地での生活サポートや住宅手配、ビザの手続きなど、会社から手厚いバックアップを受けられるところも特徴的です。初めての海外勤務でも安心して働けます。
ただし、現地スタッフや取引先と英語や現地語でやり取りする場面もあるため、簡単な英語力や現地語が求められることもあるでしょう。
田村さつき
駐在員としての日系企業勤務は、日本語が活かせ、企業からのサポートも充実しているため、英語に自信がない方でも安心して海外で働ける環境が整っています。
海外で働きながら英語を学ぶ方法を紹介
ここからは、海外で働きながら英語を学ぶ方法を2つ紹介します。
「英語力を話せないけど、海外で働きたい」という方は、以下の方法を使って、効率よく海外就職を実現してみてください。
ワーキング・ホリデー制度を利用する
ワーキング・ホリデー制度は、働きながら実用的な英語を自然に身につけられる方法です。
ワーキング・ホリデーを活用すると、観光や語学学習だけでなく現地での就労も許可されるため、日常的に英語を使う機会を増やせます。
生活や職場でのコミュニケーションを通じて、英語が苦手な方でも少しずつ語学力を鍛えられるところは大きなメリットです。
最初は言語の壁に不安を感じることもありますが、経験を重ねるごとに実践的なスキルを身につけられるでしょう。
田村さつき
また、語学学校に通いながら働くこともでき、安定した収入を得ながら効率的に学ぶことができます。
留学先でアルバイトをおこなう
留学中にアルバイトをおこなえば、学校で学んだ英語を職場で活かせるので、効率よく英語力を高められます。
語学学校や大学で得た知識をアルバイトで活用することで、実践的な英語力を身につけられるだけでなく、収入も得られるところが大きなメリットです。
特に接客業では、日常会話やカジュアルなビジネス英語を身につける機会が多く、コミュニケーション能力を高められるでしょう。
たとえば、アメリカやイギリスなどの留学先では、カフェや店舗でのアルバイトが一般的で、現地の人々との会話する機会が多くあります。
田村さつき
もちろん学業との両立が求められるため、スケジュール管理が重要です。アルバイトを通じて学んだ英語を活かしながら、効率よく語学力を伸ばしていきましょう！
海外で働きたい方必見！英語力を高めるおすすめの方法
ここからは、将来的に海外で働きたい方に向けて、英語力を効率よく高める方法を3つ紹介します。
「英語が話せない」といった悩みを解決し、海外で自信を持って働きたい方は、以下の方法を実践してみてください。
業務で必要な会話のフレーズを覚える
海外で働くために、業務で頻繁に使用する英会話フレーズを覚えることは重要です。
最初に覚えるべきは、自己紹介や基本的な挨拶、業務でよく使う表現などです。
事前に使えるフレーズを身につけておくことで、業務中のやり取りがスムーズになり、英語に対する不安も軽減されます。
たとえば、職場でよく使われる「Could you」や「I’d like to」などの表現を覚えると、実際の業務で役立つでしょう。
田村さつき
基礎的なフレーズに慣れておくと、業務中の英語が理解しやすくなり、現地で少しずつ英語力を向上させれられます。
普段から英会話を聞く習慣をつける
英語環境に慣れるためには、普段から英会話を聞く習慣が重要です。
たとえば、海外ドラマや洋画などで英語で視聴するだけでも、リスニング力が向上し、発音やアクセントに耳が慣れてきます。
英会話を耳に馴染ませる方法は「英語を話せない」という意識が強い初心者の方におすすめです。
最初は理解できない部分が多く、慣れるまでに時間がかかることもありますが、諦めずに実践にしてみてください。
田村さつき
毎日少しずつでも聞き続けることで、英語のリズムやイントネーションが自然に身につき、実際の会話で役立つスキルとなります。
英会話スクールを受講する
英会話スクールを受講するのは、体系的に英語力を伸ばすために効果的な方法です。
発音や文法の基礎から応用まで学べるため、海外で働く上で必要な英語力が着実に身につきます。
また、講師との対話を通じて実践的な会話の練習ができるのもメリットです。
費用がかかる点が唯一懸念されますが、生涯使えるスキルを身につけたい方にとって、大きなデメリットにはならないでしょう。
田村さつき
最近では、オンラインで受講できる英会話スクールが主流です。自宅で手軽にレッスンを受けることができ、効率的に英語力を伸ばせます！
まとめ
ここまで、英語が話せない人が海外で働く方法について紹介してきました。
繰り返しになりますが、英語がまったく話せない方でも海外で働くことは可能です。
もちろん、多少なりとも英語力があったほうが、選べる国や仕事を広げられますので、仕事を探しながら英語を学習してみてください。
また、弊社（GJJ株式会社）では、海外で働きたい方に向けて、オンラインで1時間程度の無料カウンセリングを実施しています。
「どのくらいの英語力が必要なのか」や「現状の英語力・職歴でどの仕事に就けるか」などについてアドバイスできますので、興味がある方は以下のボタンからぜひお問い合わせください。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
The post 英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介 first appeared on コメット.
]]>The post 英語が話せない40代の方でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を7つ紹介 first appeared on コメット.
]]>- どのくらいの英語力が必要？
- 転職するにあたって年齢制限はある？
- 英語が話せない人はどのくらいの収入を得られる？
40代で英語が喋れない方のほとんどが上記のような悩み・疑問を抱えています。
そこで今回は、40代で英語を話せない方でも働きやすい仕事をピックアップしてみました。もちろん、少しでも英語を話せたほうが選択肢は広がるので、基本的には英語力を身につけることをおすすめします。
ただ、現状まったく英語が話せない方でも海外で働くことは可能ですので、日本以外への移住を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
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【こんな人におすすめ】
・40代でも海外で働きたい！
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・現状のレベル感でも転職できそうか知りたい
・海外での生活を本気で実現したい！
【結論】英語が話せない40代の方でも海外で働くことは可能！
結論、英語が話せない方でも海外で働くことは可能です。
もちろん英語力が高い方のほうが多くの選択肢から仕事を選べますが、近年はグローバル化が進み、日本語を活かせる職場や、英語でのコミュニケーションが必須ではない仕事も増えつつあります。
また、40代の場合、これまで培った社会経験やスキルを持つ方が多く、即戦力として働きやすい傾向にあります。
海外では、日本よりも実践的なスキルが求められるため、20代・30代の若手よりも経験豊富な40代・50代のほうが即戦力として活躍しやすいでしょう。
英語が話せない40代の方におすすめしたい海外の仕事7選
ここからは「英語が喋れないけど海外で働きたい」という40代の方に向けて、おすすめの仕事を7つ紹介します。
現状まったく英語が話せない方でも働きやすい仕事のみを厳選しているので、海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。
日系企業｜事務職・営業職など
英語が喋れない40代の方でも、海外にある日系企業なら活躍できる可能性があります。
特に現地法人の事務職や営業職などでは、日本語がメインの業務が多く、英語力に自信がない方でも働きやすいでしょう。
現地のスタッフとの連携や、日本の本社とのやり取りが主な業務となるため、日本語スキルが重宝されます。
田村さつき
40代の方が持つ管理経験やコミュニケーション能力を活かせるところも大きなメリットです。
日本食レストラン｜料理人・接客スタッフ
海外にある日本食レストランは、英語が苦手な方でも働きやすい職場の一つです。近年、 日本食の人気が高まっており、日本人スタッフを必要としている店舗は増加傾向にあります。
もちろん料理人としてのスキルを持っている方は特に需要が高いですし、接客スタッフでも必要最低限の英語表現さえ覚えれば、すぐに働けるでしょう。
田村さつき
飲食業界の経験がなくても、現地でのサポート体制が充実している店舗も多いので気になった方はチャンレンジしてみてください！
コールセンター｜日本人カスタマー向け
日本人カスタマー向けのサポートをおこなうコールセンターなら、日本語のみで業務が完結する場合がほとんどです。
そのため、英語がまったく喋れない40代の方でも働きやすい傾向にあります。
たとえば、旅行会社や通販サイトなどの日本人カスタマーからのの問い合わせ対応が代表的な業務内容です。タイやフィリピンなどでは、日本語話者を優遇している企業も多数存在します。
ツアーガイド｜日本人観光客向け
日本人観光客向けのツアーガイドは、英語に苦手意識のある方でも活躍できます。
海外での観光案内では、日本語を話せるガイドの需要が高く、日本の旅行会社が現地採用をおこなっているケースが一般的です。
特に歴史や文化に詳しい方であれば、日本人観光客にとって貴重な存在となります。英語を話す必要がない環境で、現地の魅力を伝えるやりがいを感じられるでしょう。
日本語教師｜海外の人に日本語を教える
日本語教師とは、日本語を学びたい海外の学生に日本語を教える仕事のことです。
相手が学生かつ教える言語は日本語なので、日常会話レベルの英語力さえあれば安心して働けます。教える内容はすべて日本語で話すことが多く、英語を使う機会は限定的です。
また、教育の経験がない方でも簡易資格を取得することで働けます。日本語教師の資格を持っている方はもちろん、未経験でも手軽に始められるところがポイントです。
農業スタッフ｜日常会話レベルでも働きやすい
海外の農業スタッフは、英語が苦手な方でも始めやすい傾向にあります。
労働力を必要としている農場では、日常会話程度の英語ができれば十分な場合が多いからです。手に職が必要なく、身体を動かすことが得意な方におすすめできます。
なお、オーストラリアやニュージーランドでは、短期間の労働ビザで働ける農業求人が多く、英語を学びながら収入を得ている人が多くいます。
田村さつき
働きながら現地の文化や自然を楽しむことができるところが大きなメリットです！
ITエンジニア｜技術力を活かして海外で働く
ITエンジニアは、世界中で需要が高く、英語が話せない方でも海外で働ける可能性があります。
特にプログラミングやシステム開発のスキルが高い方は、英語力をカバーできますので、高待遇な求人に応募しやすいでしょう。
多くのIT企業では、業務で使用する言語が共通化されています。そのため、英語を話す機会が少なく、コミュニケーションに不安がある方でも対応可能です。
また、リモートワークを導入している企業が多いため、移住をせずに日本で海外の案件を受けられます。
田村さつき
同様に、海外で日本企業の案件を受けながら稼ぐことも可能です！
英語が話せない40代の方が海外で働くには？
ここからは、英語が話せない40代の方が海外で働く方法について紹介します。
具体的な働き方について紹介しているので、海外で働きたい方はどの方法が自分に合ってそうか検討してみてください。
海外の日系企業で働く
英語が話せない40代の方にとって、日系企業の海外拠点は狙い目です。
現地法人の管理業務や、日本本社と現地スタッフをつなぐコーディネーターの役割では、日本語でのコミュニケーション能力が必要とされるため、英語が喋れなくても安心して働きやすい傾向にあります。
たとえば、品質管理や製造現場での業務、日本のマーケットに特化した企画職などでは、現地スタッフが英語を使用する一方で、日本語での書類作成や報告などをできる人材が求められている状況です。
業界経験が豊富な方やマネジメント能力を持つ40代の方なら、即戦力として採用される可能性が高く、実際にアジアや北米、ヨーロッパなどの拠点では、日本と密接に連携するポジションに対する求人が多数あります。
日本人向けのサービスを提供している企業で働く
日本人向けのサービスを提供している海外企業は、英語が苦手な方でも働きやすい職場です。
たとえば、ツアーガイドやコールセンター、日本食レストランなど、日本人顧客を対象とした仕事では、日本語を流暢に話せる人材が求められています。
特に観光業や飲食業は、日本語対応が可能なスタッフを募集しており、英語力が不問のケースも多いです。日本人観光客を相手にする場合は、英語力よりも接客スキルや日本文化への理解度が高い人材が重宝されます。
以上のことから、日本人向けのサービスを提供する企業は、英語が喋れないけど海外で働きたい40代の方におすすめです。 特に日本人観光客が多い国を狙うと、働きやすい環境が見つかります。
ノマドワーカー・フリーランスとして働く
ノマドワーカーやフリーランスは、英語力に依存せずとも働ける方法の代表例です。
たとえば、Webデザインやライティング、翻訳などのスキルがあれば、世界中のどこからでも日本のクライアントと仕事を進めることができます。
また、場所を選ばず働けるため、生活コストの安い国を選んで生活することも可能です。一つの国で生活し続けるのではなく、短期間で複数の国を転々と移動することもできるでしょう。
なお、ノマドワーカー・フリーランスとして海外で働くことを目指す40代の方には「デジタルノマドビザ」の取得がおすすめです。
田村さつき
ヨーロッパやアジア、中南米、アフリカなど、さまざまな国や地域で発行されており、平均6か月〜1年ほど滞在できるようになります。
英語が喋れない40代の方が海外で働くときの注意点2つ
ここからは、英語が喋れない40代の方が、海外で働くときに注意すべきポイントを紹介します。
年齢的に利用が難しい制度や、働くことが難しい業種などについて解説しているので、今後海外で働くことを視野に入れている方は参考にしてみてください。
ワーキングホリデー制度を利用できない
40代の方はワーキングホリデー制度を利用できません。
ワーキングホリデー制度は、一般的に18～30歳（国によっては35歳）までが対象の制度だからです。
そのため、年齢制限を超えている場合は、別の方法でビザの取得を検討する必要があります。
たとえば、就労ビザや投資家ビザなどの選択肢がありますが、国ごとに条件が異なるため、早めの情報収集と取得するまでの計画性が重要です。また、ビザの申請手続きや費用などについてもも考慮する必要があります。
以上のことから、40代の方はワーキングホリデーに頼らず、他の方法で海外で働く道を探すように意識しましょう。
田村さつき
日系企業の駐在員として働く道や、専門スキルを活かしてビザを取得することを目指してみてください。
未経験の業種に転職することは難しい
海外で働きたい40代の方には、すでに経験が豊富にある業種への転職がおすすめです。
海外の場合、日本よりも未経験の業種に転職するのはハードルが非常に高く、現実的ではないからです。
また、英語が話せなくても働きやすい仕事の場合、競争が激しく、求人倍率が高い可能性があります。そのため、これまでのキャリアや得意分野を活かせる仕事を選んだほうが、採用の確率を高められるでしょう。
以上のことから、未経験分野への転職を目指すのではなく、これまでの経験を強みにした求人を探すことをおすすめします。
田村さつき
また、専門スキルや資格を取得しておくことで、選択肢をより広げることが可能です！
英語が話せないけど海外で働きたい40代におすすめの方法2選
ここからは、英語が話せない40代の方に向けて、海外で働ける可能性を高められる方法を紹介。以下の方法を実践することで、海外に移住して生活する目標を実現しやすくなります。
英語力（語学力）を身につける
英語力を少しでも向上させることで、海外で働ける仕事の選択肢を広げられます。
日常会話程度の英語が使えるだけでも、職場でのコミュニケーションが円滑になるので、隙間時間に英語の勉強をしておきましょう。
具体的な方法としては、オンライン英会話やスマホアプリなどの活用がおすすめです。短時間で学べるアプリや日本人講師のレッスンを選ぶことで、英語初心者でも効率よく英語力を身につけられます。
田村さつき
海外ドラマや映画を使ったリスニング練習も効果的です。無理のない範囲で日常的に英語に触れる時間を作ることが成功への鍵を握ります！
海外に強いエージェントを見つける
転職エージェントを活用することで、40代の方でもスムーズに海外で働ける環境を整えられるでしょう。
海外就職・転職に特化したエージェントは、 英語が話せない方に特化した求人や、日本語を活かせるポジションなどの求人を取り扱っており、経験豊富なキャリアコンサルタントから手厚いサポートを受けられます。
また、ビザの取得に関するサポートを受けられるところも大きなメリットです。
海外で働くためには、就労ビザが必要ですが、国ごとに異なる条件や手続きがあり、多くの方がつまづいてしまいます。
その点、エージェントを利用すれば、複雑な手続きを代行してもらえたり、適切な情報を提供してくれるため、ビザの取得にかかる手間を大幅に軽減できるでしょう。
なお、一部の企業では、ビザ取得に関するサポートを提供しているところもあり、エージェントを通じてそういった企業の求人を紹介してもらえる可能性があるところも魅力です。
履歴書や職務経歴書の作成、面接対策、給与交渉のサポートなど手厚いサポートを受けられるので、海外で働きたい40代の方は、海外に強いエージェントを探してみてください。
田村さつき
弊社（GJJ）を含め、海外就職・転職を積極的にサポートしているエージェントは以下のとおりです。
まとめ
ここまで「英語が話せないけど海外で働きたい」という40代の方に向けて、おすすめの仕事や具体的な就職・転職方法などについて紹介してきました。
繰り返しになりますが、英語が喋れない40代の方でも海外で働くことは可能です。
ただ、仕事の選択肢は少なくなってしまうので、少しでも話せるように英会話の勉強をしておいたほうがいいでしょう。日常会話レベルでも話せるだけで、年収アップや希望の国へ移住できる可能性が高まります。
また、海外で働くためには、ビザの取得や求人探し、海外企業とのやり取りなどに手間がかかるので、基本的にはエージェントの利用がおすすめです。
日本での就職・転職活動よりも乗り越えることが難しい場面が多く訪れるので、海外で働くことに特化したエージェントを見つけておきましょう。
お問い合わせ
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>The post 新卒でも海外就職は実現できる！一年目から海外で働くために必要な知識・スキルを紹介 first appeared on コメット.
]]>大学・専門学校を卒業した後に、海外就職したいと考えている人もいるでしょう。
- 新卒一年目でも海外就職できる？
- 英語不問で働けるのかな…
- 日本と海外の就活事情について知りたい
しかし、日本の就職活動とは事情が異なるため、上記のような不安・疑問を抱えている方は、在学中に正しい知識を身につけることが重要です。
そこで今回は、累計1,000人以上のサポート実績を持つGJJ株式会社が、新卒で海外就職を実現するために役立つ情報をシェアします。
もちろん今すぐにではなく、将来的に海外で働きたい方にも役立つ情報を紹介しているので、海外でのライフスタイルに興味がある方はぜひ参考にしてみてください。
田村さつき
WEB上の情報だけでなく、専門家からの直接的なアドバイスを求める方は、ぜひ弊社の無料カウンセリングに申し込んでみてください！
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オンラインで専門家から
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【こんな人におすすめ】
新卒でも海外で働いてみたい！
海外企業の収入事情が気になる
現状のレベル感で就職できるか知りたい
海外の就活事情とは？日本との違いを解説
ここからは、海外と日本の就活事情の違いについて紹介します。
海外就職するまでの具体的な流れについても紹介しているので、海外で働くことを視野に入れている方はぜひ参考にしてみてください。
海外の大学生は卒業してから就活を始める
日本とは違い、海外では多くの学生が卒業後に就職活動をスタートする流れが一般的です。
欧米では特にインターンシップが重要視されており、在学中に実務経験を積んでいる学生もいます。
企業が即戦力として働ける人材を求めている背景から、日本のように「新卒一括採用」という枠組みは基本的にありません。学生が個別に就職活動を行うため、タイミングや流れ異なります。
そのため、インターンやアルバイトなどで、少しでも現地のビジネス感覚を身につけておくことが重要です。
田村さつき
日本と異なる採用スケジュールや文化に早い段階から慣れておくことで、安心して卒業後の就職活動に臨むことができるでしょう。
研修制度はなく即戦力が求められる
海外企業では、新卒者に対する研修制度がほとんどありません。
また、研修制度を設けていたとしても、非常に短期間で終了する場合が一般的です。
即戦力として働ける人材が求められるため、企業は研修に時間をかけず、実務経験や専門知識を備えた人材を重視します。
日本企業では、新卒向けに数ヶ月〜数年程度の研修がおこなわれていますがが、海外では「自ら学び、自ら成長する」ことが常識です。
そのため、特に海外で新卒として働きたい場合には、大学在学中にインターンシップやアルバイトで現地のビジネス環境を体験しておく必要があります。
語学力だけでなく、実践的なスキルや即応力が求められるため、日本での就職活動とは異なる視点でスキルを磨くことが重要です。
田村さつき
在学中に語学力やビジネススキルを習得し、面接でアピールできる実務経験を積むことで、即戦力として働きやすくなります！
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海外就職するまでの流れを6STEPで紹介
海外就職するまでの一般的な流れは以下の通りです。
まずは、海外就職エージェントに相談しましょう。
学生が自ら海外求人を検索して応募することはハードルが高く、専門家からのサポートが必要です。
次に、履歴書・レジュメを作成します。英語で作成するケースが一般的なので、この段階でも専門家からのサポートが役立つでしょう。
その後、気になる企業に応募し、面接を受ける流れです。採用に至った場合は、ビザの取得手続きや移住の準備を進めていきます。
田村さつき
海外就職を目指すなら、海外に特化したエージェントへの相談がおすすめです！
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新卒でも海外就職を実現しやすい5つの方法
ここからは、新卒でも海外就職を実現しやすい方法を紹介します。
「卒業後に海外で働きたいけど、どんな方法があるかわからない」といった方は、ぜひ参考にしてみてください。
海外の会社に直接応募する
新卒で海外就職を目指すなら、海外の会社に直接応募するのも一つの手です。多くの企業は国際的な視点を持った新卒を募集しています。
応募前に企業や業界について十分にリサーチし、現地で評価される履歴書やカバーレターを用意しましょう。
日本とは異なるフォーマットの書類が必要となるため、準備段階から現地の文化やニーズを反映させることが重要です。
新卒で海外就職を実現できれば、海外の企業でのキャリアを早い段階からスタートさせることができますし、グローバルなキャリア形成に繋がる第一歩となります。
田村さつき
応募前の書類作成や求人情報などについて気になる方は、ぜひ一度弊社の無料カウンセリングに申し込んでみてください！
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海外企業のインターンシップに参加する
海外就職を目指す場合、インターンシップに参加することは非常に有効な手段です。
インターンシップでは、実務経験を通じて現地のビジネスマナーや業務の進め方を学べます。
新卒の段階から、即戦力として活躍するための経験を積めるところは大きなメリットです。
また、インターンシップが終了した後にそのまま正社員として採用されるケースも多く、就職につながるチャンスがあります。
応募する際には、自分の強みやスキルを活かせる企業や職種を選び、履歴書や面接で具体的な目標や意欲を伝えることを意識しましょう。
田村さつき
インターンシップは実務経験を積めるだけでなく、現地での人脈づくりにもつながります。
海外勤務できる日本の企業に就職する
新卒でいきなり海外に渡るのが不安な場合は、海外勤務の可能性がある日本企業への就職がおすすめです。
グローバル企業や商社では、入社後に海外拠点で駐在員として働く機会が与えられています。
駐在員を目指すなら、日本でキャリアをスタートさせつつ、将来的に海外での実務経験を積むことが可能です。
また、日本企業の海外拠点には「研修・サポート体制が整っている」といったメリットがあり、異文化適応や語学面での不安が軽減されます。
田村さつき
会社からビザ取得に関するサポートを受けられるケースが多く、ビザ取得にかかる手間が少ないところも駐在員の魅力です！
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ワーホリ（ワーキング・ホリデー制度）を活用する
ワーキング・ホリデー制度を利用すれば、学生でも海外での実務経験を気軽に体験できます。
一定期間、滞在国で働けるため、現地の企業で就業経験を積みたい方に最適な方法です。
語学力や異文化適応力を向上させることができ、学生でも受け入れられやすい環境が整っています。
また、働きながら現地の生活を体験できるため、海外でのキャリアを検討している人にとって、実際に生活する国の環境や文化に触れる良い機会となるでしょう。
田村さつき
未経験からの海外就職に最適な方法です！現地で経験を積み、キャリアの第一歩を踏み出したい方は、ワーホリ制度を積極的に活用してみてください！
ブリッジング・プログラムを受講する
新卒で海外就職を目指すなら、ブリッジング・プログラムの受講も有効です。
ブリッジング・プログラムとは、外国人が現地での就労に必要なスキルや資格を身につけるための教育プログラムのことです。
プログラムを通じて専門スキルやビジネスマナーを学べるため、即戦力としてのスキルアップに期待できます。
さらに、プログラムの終了後に企業から直接オファーを受けるケースも多く、現地就職への近道となることも。日本と異なる採用基準に対応するための学びの場として適しており、現地での就職活動に自信を持って臨む体制を整えられます。
田村さつき
ブリッジング・プログラムも、未経験から海外就職を実現するために有効な方法です！
新卒一年目から海外で働くために必要なスキル3選
ここでは、新卒一年目から海外で働くために必要なスキルを紹介します。
在学期間中に海外で役立つスキルを習得しておきたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
英語力・語学力｜英語不問で就職できる企業は少ない
海外で働くためには、ビジネスレベルの英語力や現地語を習得ことが非常に重要です。
英語圏でなくとも、英語は国際ビジネスの共通言語です。ほとんどの企業が、コミュニケーションに英語を使用しています。
なお、海外求人の中には「英語不問」と記載がある職種も一部ありますが少数派です。語学力があることでキャリアの幅が一気に広がりますので、身につけておいたほうがいいでしょう。
また、職場での信頼や業務の効率にもつながります。語学ができない場合、現地での適応に時間がかかる可能性があるため、就職前からTOEICやIELTSなどの取得や、実践的な会話練習を積むことが重要です。
田村さつき
英語力は、海外での職場環境にスムーズに適応し、キャリアアップを実現するための基礎となる重要なスキルです。
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専門性の高いスキル｜エンジニア・営業など
専門性の高いスキルは、海外就職を成功させるための強力な武器となります。
特にエンジニアや営業など、企業にとって即戦力となる職種は需要が高く、新卒でも採用されやすくなるでしょう。
なお、プログラミング能力や営業のノウハウ、商談力などがあると、海外企業での業務にも直結し、ビジネスの成果を出しやすくなります。
こうしたスキルは、就職後も自己成長とキャリアの基盤となるため、在学期間中に習得しておくべきです。
田村さつき
スキルの習得にあたって、海外で役立つ資格を取得したい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
行動力｜主体的に動ける人材が重宝される
海外で活躍するためには、主体的に動ける行動力が非常に重要です。
特に新卒で初めての海外就職に挑む場合、困難に直面しても自ら考え、行動に移せる主体性が求められます。
日本と異なり、海外では自己主張や自主的な意思決定が評価されるため、受け身ではなく積極的にプロジェクトに取り組む姿勢が大切です。
また、行動力があれば、新しい環境にも素早く適応し、現地の人々との関係を構築しやすいでしょう。
田村さつき
たとえ失敗しても、学びを次に活かせる力があれば、結果として成長に繋がり、職場での信頼も高まります！
海外で働くほうが年収は高い？新卒から海外就職するメリットを紹介
新卒から海外で働く代表的なメリットは以下の通りです。
海外就職の大きな魅力のひとつは、日本よりも年収が高い国で働くチャンスがあることです。
特にアメリカやシンガポール、香港などの経済が発展した国々では、業種や専門スキルによっては日本以上の給与が見込めます。
もちろん、将来的に世界で活躍できるグローバル人材へと成長するチャンスが広げられるところも魅力です。
海外で働くことで、ビジネスレベルの英語力やその他の語学力が身につき、国を問わず需要の高い人材へと成長できます。
田村さつき
また、異なる働き方や休日の過ごし方に触れられるところも海外就職のメリットです。日本より自分の時間を大切にしやすい傾向にあります。
海外就職における注意点・デメリット
海外就職には多くのメリットがある一方で、注意点やデメリットも存在します。
まず、ビザの取得や更新の手続きが複雑です。国によっては、取得時に非常に高い要件が求められる場合があります。
また、医療制度や福利厚生が日本と比べて整っていない可能性があり、不安を感じることもあるでしょう。
さらに、日本でのキャリア形成とは異なり、実力主義の側面が強いため、成果が出ないとリストラされるリスクもあります。
こうした環境の違いに対して、事前に十分なリサーチを行い、自身の適応力や必要なスキルを磨いておくことが重要です。
田村さつき
ビザの取得や海外で働くことなどに関する不安を解消したい方は、ぜひ一度弊社にお問い合わせください！
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まとめ
ここまで、新卒で海外就職する方法について紹介してきました。
海外では、即戦力となる人材の需要が高いため、新卒一年目から働くことを目指すなら、在学期間中に語学力や実務経験を通じてスキルを身につけたほうがいいでしょう。
ワーホリ制度やインターンシップなどを活用すれば、比較的ハードルを下げて、海外で役立つスキルや経験を得られるので、学生の方はぜひ検討してみてください。
また、弊社では新卒向けの無料オンラインセミナーを定期的に開催しています。将来的に海外で働きたい学生向けのサポートもおこなっていますので、興味がある方はぜひ一度お問い合わせください。
お問い合わせ
海外就職・移住などに関するご質問などお気軽にお問い合わせください
監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
The post 新卒でも海外就職は実現できる！一年目から海外で働くために必要な知識・スキルを紹介 first appeared on コメット.
]]>The post シニアが海外で働くには？定年後・50〜60代からの働き方まとめ first appeared on コメット.
]]>「自分の経験を海外で活かしてみたい」
このような思いを持つシニア世代は増加傾向にあります。
最近では、50代・60代で海外就職を実現する人も多く、日本人の技術力や誠実さが海外で高く評価されています。
また、海外では年齢よりも実力が重視されるため、これまで培ったスキルや人間力を求める企業も少なくありません。
そこで今回は、シニア世代から海外で働くことが注目されている理由や、50代・60代におすすめの仕事などについてまとめてみました。
田村さつき
「年齢を問わず挑戦したい」「海外で働きながら生活したい」といった思いを持つシニア世代の方は、ぜひ参考にしてみてください！
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シニアから海外で働くことが注目されている理由
最近では、50代・60代になってから海外で働くシニア世代が増えつつある状況です。
その 背景には、定年後の生き方が多様化し、「もう一度挑戦したい」「経験を活かして社会に貢献したい」のように考える人が増えていることが挙げられます。
特に以下のような理由から、シニアの海外就労が注目を集めています。
このような流れのなかで、実際に弊社（GJJ）にご相談いただき、定年後に海外で働き始めたシニア世代の実例も増えてきてます。
たとえば、インドネシアで59歳から就職を実現したMさんの事例は、「年齢に関係なく挑戦できること」を証明している代表的なケースです。
>>『59歳からのチャレンジ インドネシア就職を実現した』Mさん60歳
シニア向けに海外で働く具体的な方法を紹介
海外で働くことに対して「若い世代の挑戦」といったイメージを持つ方も多いかもしれません。
しかし、近年では50代・60代以上のシニア世代が、これまでの経験や専門知識を活かして海外で活躍するケースが増えています。
ここでは、シニアが実際に海外で働く代表的な方法を2つ紹介するので、気になった方はぜひ参考にしてみてください。
現地採用
現地採用とは、海外企業・現地法人が出している求人に直接応募して働くことです。
特にアジア圏では、日本人のシニア世代に対して以下のような需要があります。
また、英語が苦手なシニア世代でも働ける点も魅力のひとつです。
職種によっては日本語を活かせる環境が整っており、語学力よりも経験と人間力を重視する傾向にあります。
田村さつき
たとえば、日本食レストランの料理人・接客スタッフは、英語力に自信がないシニア世代でも働きやすい仕事の代表例です！
シニア海外協力隊
海外で一時的に働きながら暮らすことを目的とするなら、「シニア海外協力隊」を選択するのもいいでしょう。
JICA（国際協力機構）が運営する国際ボランティア制度の一つで、長年の社会経験や専門知識を活かして、発展途上国の課題解決や人材育成を支援するプログラムです。
対象は実務経験15年以上の社会人などで、派遣期間は原則1〜2年程度に設定されています。
教育・医療・産業・行政・地域開発など、幅広い分野で現地の人々と協力しながら活動し、海外で生活することが可能です。
JICAが往復航空券や現地生活費などを負担し、派遣前には語学や安全に関する訓練も実施されるため、シニア世代でも安心して参加できます。
田村さつき
募集は定期的に行われているので、詳細を知りたい方は公式サイトをチェックしてみてください！
海外で働きたいシニアにおすすめの仕事5選
ここでは、シニア世代におすすめの海外で働ける仕事を5つ紹介します。
50代・60代でも、これまでの経験を生かして働きやすい仕事をまとめているので、海外就労に興味がある方はぜひ参考にしてみてください。
日本食レストラン・飲食業
世界中で日本食ブームが続いており、日本時の職人技や接客力を求めるレストランは数多くあります。
たとえば、寿司職人や和食料理人、店舗マネージャーなど、日本の調理技術とおもてなし精神を活かせる職場が豊富にある状況です。
なお、日本食レストラン・飲食業がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 技術・経験が重視され、年齢による制限が少ない
- 日本語が通じる環境が多く、英語が話せない人でも働きやすい
- 現地採用に限らず、柔軟な雇用形態に期待できる
田村さつき
特にマレーシアやタイ、ハワイ、オーストラリアなどでは、日本食レストランが盛んで、シニア世代の即戦力人材が歓迎されています！
日本語教師（教育関連職）
日本語教師（教育関連職）は、語学力に不安がある人でも挑戦しやすい職種の一つです。
主な勤務先は語学学校や大学、企業研修センターなどで、現地の学生やビジネスパーソンに日本語や日本の文化を教えています。
なお、日本語教師がシニア世代におすすめな理由は以下の通りです。
- 年齢よりも「人間性」や「指導力」が評価される
- 教える仕事なので肉体的な負担が少ない
- 日本語教育能力検定のような資格で需要を高められる
田村さつき
特にタイ、ベトナム、インドネシアなどの東南アジア諸国では日本語教育の需要が非常に高く、現地採用だけでなく、ボランティアやシニア海外協力隊として参加することもできます！
製造・技術指導職
長年製造業で培った技術力や管理能力、人材育成の経験を持つシニアの方は、海外で「即戦力」として重宝されます。
現地企業が日本の生産方式や品質管理を学ぶために、シニア技術者を求めるケースも少なくありません。
なお、製造・技術指導職がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 実務経験が評価されるので、現地教育の役割を担いやすい
- 若手の指導・育成にやりがいを感じられる
- 数か月〜1年単位の短期派遣・契約案件も多い
田村さつき
特にインドネシア・ベトナム・メキシコなどの日系企業が多い国では、「日本クオリティ」を支える指導者としての需要が非常に高まっています！
介護・福祉関連
高齢化が進む国が増える中で、日本の介護技術やサービス精神は世界的に注目されています。
日本で行なっているケアやリハビリ支援を学びたい海外施設は数多く、介護職の経験者や福祉士、看護師資格を持つシニアの活躍の場が広がっている状況です。
なお、介護・福祉関連がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 感謝される仕事なので、社会貢献度が高くやりがいを感じやすい
- シニアならではの経験と人間力を活かした教育・支援を行える
- 体力に合わせてパートタイム・短期滞在型の勤務も可能
田村さつき
特にフィリピン、マレーシア、シンガポールなどでは、日本の介護技術が注目されており、「人を支える」経験を持つシニア人材への期待が高まっています！
観光・サービス業
観光立国である国々では、日本人観光客や現地の富裕層を対象とした接客職に、シニア世代の需要があります。
特にホスピタリティやマナーを重視する文化では、ホテルスタッフや現地ツアーガイドなどの仕事で、日本人の接客力が高く評価されている状況です。
なお、観光・サービス業がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 人との交流が中心で、これまでの社会経験が活かせる
- 日本語が使える職場が多く、語学力に不安があっても働ける
- 季節雇用・短期契約が多く、ライフスタイルに合わせて働きやすい
田村さつき
特にハワイ、オーストラリア、タイなどでは、「日本のおもてなし」を伝える存在として、シニア人材が高く評価されています！
シニアも応募できるGJJの求人一覧
ここでは、実際にGJJ海外就職デスクが取り扱っているシニア向けの海外求人を紹介します。
本記事で紹介している以外にも50代・60代が応募できる求人は豊富にあるので、気になった方はぜひチェックしてみてください。
【インドネシア求人】【シニア歓迎】施工管理
| 業種 | 建築・設備 |
| 場所 | ジャカルタ |
| 給料 | IDR 40,000,000 – 80,000,000 交通手当：社用車および運転手の提供 健康保険：民間保険加入 勤務時間：月～金 8:00～17:00 |
| 応募資格 | 建築施工管理の実務経験5年以上 ※ゼネコンで設備施工管理を担当し、建築知識を有する方も応募可能 営業経験（尚可） 英語またはインドネシア語での日常会話が可能な方 長期的に勤務できる方 |
【インド求人】不動産開発/施工管理職/シニアの方からのご応募大歓迎です！
| 業種 | 不動産 |
| 場所 | グルガオン |
| 給料 | ■給与 月額 INR 468,000～ 月額 JPY 800,000～ ※手取り額にて記載 ※経験スキルにて決定 ※1ルピー = 1.75円換算 ■福利厚生 赴任時航空券費用 VISA・FRRO取得・代理店費用 赴任時ホテル費用 携帯電話・SIM貸与 海外・国内医療保険 一時帰国航空券費用・休暇(年２回) 社用車送迎・通勤手当 出張手当(日当金額・出張時食費等) 住宅手当(全額支給) |
| 応募資格 | ■必須要件Mandatory qualifications ・日系ゼネコンにて施工管理経験 ・日常会話レベル以上の英語力 ※シニアの方からのご応募大歓迎です！ ■歓迎要件Desired qualifications ・インドでの勤務経験、または新興国での現地チームとの協働経験 ・一級建築士、一級施工管理技士などの資格保持者 |
シニアから海外で働くための準備とステップ
シニア世代が海外で働く場合、「思い立ったらすぐ応募」というわけにはいきません。
健康状態や就労ビザの条件など、若い世代よりも確認すべきポイントが多くあります。
とはいえ、しっかりと準備をすれば、定年後でも海外で働くことは十分に可能です。
ここでは、実際に海外で働くまでの流れと、準備すべきステップをわかりやすく解説します。
これまでのキャリア・保有資格などを整理する
海外で働きたい場合、最初に行うべきことは「キャリアの棚卸し」です。
海外就職では、年齢よりも「経験」と「スキル」が重視されます。これまで培ってきた知識・技術を、どのように海外で活かせるかを整理しておきましょう。
なお、具体的に整理すべきポイントは以下の通りです。
これらの情報を整理をしておくことで、海外求人に応募するときに「現地でどう貢献できるか」を明確に伝えられるようになります。
また、職務経歴書や英文レジュメを作成する際にも活用できるので、必ず確認しておきましょう。
田村さつき
海外で働きたい方向けの「キャリアの棚卸し」は、GJJでも積極的に行なっています！採用率を高める職務経歴書や英文レジュメの作成も可能です！
海外の仕事・求人を探す
キャリア・保有資格を整理できたら、次は具体的な求人探していきましょう。
シニア世代向けの求人は、アジアを中心に増えており、日本人の技術やおもてなし精神を求める企業が多数存在します。
なお、求人を探す方法としては、海外転職サイトや日本人向けの海外求人メディアを確認する方法が主流です。
「語学に自信がない」「海外生活が初めて」という場合は、日本人経営の職場や日本語でのサポート体制がある求人を中心に検索すると安心して応募できます。
田村さつき
JICAの「シニア海外協力隊」や自治体が支援する国際ボランティアなど、収入を得ながら社会貢献できる制度も魅力的なので、ぜひ検討してみてください！
海外勤務までのスケジュール・必要書類をチェック
海外で働くためには、国・職種によって異なる就労ビザや提出書類が必要です。
特にシニアの場合は、「健康状態の証明書類」の提出を求められるケースもあるので、事前にしっかりと確認しておきましょう。
なお、海外で働くまでのおおまかな流れは以下の通りです。
求人応募から渡航するまでは、少なくとも3〜6ヶ月程度の準備期間を設けておくと安心できます。
田村さつき
焦らず計画的にスケジュールを組むよう心がけましょう！
渡航先の生活・医療・安全面を確認する
海外で安心して暮らすためには、生活環境や医療体制の確認が欠かせません。
特にシニア世代は健康リスクに備えて、現地の医療事情や保険制度を事前に把握しておくことが重要です。
なお、具体的にシニア世代が確認すべきポイントは以下の通りです。
特に初めて海外で暮らす方は、「安全な国」「医療水準が高い国」から挑戦すると安心です。
たとえば、マレーシア・シンガポール・タイなどは、シニア移住者にも人気があり、医療環境や治安の良さも高く評価されています。
田村さつき
海外の医療事情や物価・生活費などリアルな情報が気になる方は、ぜひ一度GJJの無料相談をご利用ください！
シニアから海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！
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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。
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まずは、オンライン無料相談で、ご自身の悩みや理想のキャリアについてお話しいただけますと幸いです！
海外で働くシニアに関するよくある質問
- 英語が話せないシニア世代でも海外で働くことは可能？
-
英語が苦手な方でも、日本人が経営する企業や日本語を使う職場であれば問題なく働けます。特に日本食レストランや観光業、製造業の現場では、語学力よりも「実務経験」や「責任感」が重視されている状況です。また、不安であれば、渡航前にオンライン英会話などで基礎的な英語力を身につけておくと、現地での生活や人間関係がスムーズになります。
- 50代・60代でも海外で働くチャンスはありますか？
-
はい、あります。企業によっては50代・60代の採用も増えており、特に専門知識や管理経験を持つシニア層は重宝されています。たとえば、工場の技術顧問、ホテルの運営サポート、日本語教師などは年齢よりも「経験の深さ」や「人柄」を評価する傾向が強いです。以上のことから、健康状態が良好で、現地の生活に順応する意欲があれば、50代・60代からの海外就職も現実的だと言えます。
- 海外で働く場合の生活費や医療費はどのくらいかかりますか？
-
国や都市によって大きく異なります。たとえば、マレーシアやタイなどの東南アジア諸国では、日本の半分ほどの生活費で暮らすことも可能です。一方で、アメリカやシンガポールなど物価が高い国では、家賃や医療費が高額になる傾向にあります。
お問い合わせ
海外就職・移住などに関するご質問などお気軽にお問い合わせください
監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
The post シニアが海外で働くには？定年後・50〜60代からの働き方まとめ first appeared on コメット.
]]>The post 50代から海外で働く方法8選！英語が話せない人でも採用される仕事とは first appeared on コメット.
]]>海外で働くことに興味がある50代の方は、上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。
結論、50代からでも海外で働くことは可能です。英語が話せない方でも、職種を絞って転職活動を進めれば、海外で働ける可能性があります。
本記事では「50代から海外で働く具体的な方法」や「英語が話せない50代におすすめの仕事」などについて紹介しているので、これから海外で働くことを視野に入れている方はぜひ参考にしてみてください。
田村さつき
WEB上では伝えきれない情報もたくさんあるので、無料カウンセリングへの申し込みをお待ちしております！
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【こんな人におすすめ】
・50代でも海外で働きたい！
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50代からでも海外で働くことは可能！年齢制限のある求人は少ない
海外では「年齢」よりも「経験」や「スキル」が評価される傾向にあります。そのため、50代の方でも問題なく働くことが可能です。
特にこれまでのキャリアで培った専門知識や、管理職で得た経験などは海外で高く評価されます。
なお、日本語を活かせる仕事や人手不足の業種では、英語が話せない50代でも採用されやすい傾向にあります。
たとえば、日本食レストランや日本語教師などが代表的です。日本の文化や言語を活かせる仕事であれば、英語力に自信がない方でも働きやすいでしょう。
田村さつき
これまでの経験やスキルを活かせる仕事であれば、年齢にとらわれず海外で働ける可能性は十分にあります！
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50代から海外で働く方法を8つ紹介
ここからは、50代の方が海外で働く方法について紹介します。
具体的な方法を8つピックアップしているので、海外で働くことに興味がある50代の方はぜひ参考にしてみてください。
日系企業の海外赴任
日系企業での海外赴任は、50代で豊富なキャリアを持つ方におすすめの選択肢です。
長年培った専門知識や管理能力は海外で非常に高く評価されます。語学力よりもこれまでの実績が重視されるため、英語に自信がない方でも挑戦しやすいでしょう。
また、駐在員としての待遇が保証されるため、生活面での不安も少ないところもポイントです。住居や医療保険などの福利厚生も充実しているケースが多くあります。
田村さつき
海外経験を積みながら日本の企業とのつながりも維持できる点が大きなメリットです！
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日系企業の現地採用
日系企業の海外拠点で現地採用を狙う方法も海外で働きたい50代の方におすすめです。
現地での長期的なキャリア形成が可能で、経験豊富な50代の方は、管理職や専門職として採用されるケースが多くあります。
なお、高待遇の求人が豊富にあるため、収入面を気にする方にもおすすめです。現地での仕事に慣れることで、海外でのビジネススキルを磨けるでしょう。
田村さつき
海外で働き続けたい人にとって、現地採用は安定したキャリアを築くための良い選択肢です！
海外企業に転職
海外企業に直接転職するのも海外で働く方法の代表例です。
海外の求人サイトや転職エージェントを活用すると、希望条件に合った仕事を見つけやすくなります。
ただし、英語力を求められるケースが多く、事前に語学学習を進める必要があります。オンライン英会話や語学アプリなどを活用しながら、海外企業に転職する準備を進めてみてください。
短期間で実践的な英語力を身につけたい場合は、AIを活用した個別最適化型の英語コーチングを提供している「TEPPEN ENGLISH」のようなサービスを活用するのも一つの方法です。
田村さつき
英語力を伸ばしながら、海外企業でのキャリアを目指すことは、大きな成長につながります！
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フリーランス・ノマドワーカー
近年、インターネット環境の発展により、フリーランスやノマドワーカーとして海外で働く人が多くいます。
ライターやデザイナー、エンジニア、マーケティングコンサルタントなど、オンラインで完結する仕事で独立している人が一般的です。これらの仕事は、海外でも需要が高い傾向にあります。
また、フリーランスやノマドワーカーは、働く場所を自由に選べるところが大きなメリットです。たとえば、物価の安い国を拠点にすれば、生活コストを抑えながら仕事を続けられます。
田村さつき
フリーランス・ノマドワーカーは、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を実現したい50代の方におすすめです！
起業
50代から海外で起業することは、新たなキャリアの可能性を広げる選択肢の一つです。
これまでの経験やスキルを活かし、独自のビジネスを展開できます。特に海外では、日本食レストランや貿易ビジネス、コンサルティング業などの分野で成功している日本人起業家が多くいる状況です。
起業のメリットは「自分のペースで働けること」と「収入の上限がないこと」です。
現地の法律やビザの手続きが必要になりますが、起業支援制度を活用することでスムーズに事業を始められます。
Coop留学
Coop留学は、カナダを中心に提供されているプログラムのことです。
就学と有給インターンシップを組み合わせた制度で、50代からでも参加できます。海外で働く経験を積みながらスキルを向上させられるところが大きなメリットです。
特にビジネスやホスピタリティ、IT分野のコースが人気で、留学中に現地での就労経験を得られます。
なお、語学学校とセットで学べるプログラムもあるため、英語が話せない50代の方でも安心して挑戦可能です。
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JICA海外協力隊
JICA海外協力隊とは、開発途上国での支援活動を通じて国際貢献ができる制度のことです。
50代からでも参加可能なシニアボランティア枠があり、これまでのキャリアや専門知識を活かして活躍できます。
特に教育や医療、農業、経営支援などの分野での需要が高いです。現地での生活サポートや手当が支給されるため、海外経験がない少ない方でも安心して参加できます。
田村さつき
帰国後は国際経験を活かし、再就職やコンサルティング業に挑戦する道も開かれているため、海外で活躍したい50代の方におすすめです！
国際NGO
国際NGOで働くことは、社会貢献と海外キャリアの両方を実現できる選択肢です。
特に医療や教育、環境保護、人道支援の分野では、50代の豊富な経験を活かせるポジションが多くあります。
もちろん、英語力を求められるケースもありますが、現地での研修やサポート体制が整っているため、徐々に適応できるでしょう。
また、NGOによっては給与や住居への支援があり、生活面の負担を軽減できるところもメリットです。国際的なネットワークを築くことで、新たなキャリアの可能性を広げられます。
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海外で働きたい50代に役立つ資格とは？
海外で就職・転職活動をおこなう際は、資格があると採用の幅が広がります。
特に語学力や専門スキルを証明できる資格は即戦力として評価されやすく、未経験の分野でも採用の可能性を高められるところがメリットです。
もちろん業界によって求められる資格は異なりますが、以下の資格を取得することで、50代からの海外就職を有利に進めるられるようになります。
>>海外で働くときに使える資格26選！ジャンル別に役立つ資格を紹介
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50代から海外で働くときの注意点
ここからは、50代の方が海外で働くときの注意点について紹介します。
ワーキング・ホリデー制度は利用できない
ワーキング・ホリデー制度は、18歳から30歳（国によっては35歳）までの若年層を対象とした制度です。
そのため、50代の方は利用できません。ワーキング・ホリデーにこだわらずに就労ビザや投資ビザを取得する方向で準備を進めましょう。
なお、専門職や技術職の場合、企業がビザサポートを提供しているケースが多くあります。
田村さつき
求人を探すときは、「ビザサポートの有無」について確認してみてください！
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英語が話せない場合は働ける仕事が限定的になる
海外では英語が共通言語として使われるため、英語力がないと選べる仕事が限られてしまいます。
海外の現地企業や外資系企業では、基本的なコミュニケーション能力が必須であるケースがほとんどです。
ただ、日本語を活かせる職種も一部あり、「英語が全く話せない人は海外で働けない」とは言い切れません。
たとえば、日本食レストランの運営や日本語教師、日系企業の現地採用などが選択肢としてあげられます。
もちろん英語力が高い方のほうが選べる仕事が増えるので、オンライン学習や語学学校などを活用して、語学力の向上を図りましょう。
田村さつき
少しずつでも英語力を向上させることが海外で理想の働き方を実現できる鍵を握ります！
英語が話せない50代でも働ける仕事5選
ここからは、英語が話せない50代の方におすすめの仕事を5つ紹介します。
「英語力に自信はないけど、すぐに海外で働きたい」という方はぜひ参考にしてみてください。
海外の日本企業
海外に拠点を持つ日系企業では、日本語で業務をおこなうケースが多く、英語が話せなくても採用される可能性があります。
特に製造業や貿易、物流、サービス業などでは、日本人スタッフが必要とされることが多いです。書類作成や顧客対応、社内の調整業務など、日本語で対応できる仕事も多くあります。
このように、英語を使う機会が少ない職種であれば、英語が話せない50代の方でも安心して働けます。また、現地のビジネス環境に飛び込むことで、英語力を身につけながら海外勤務の経験を積むことが可能です。
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日本食レストラン
海外の日本食レストランでは、日本人スタッフのニーズが常にあります。
料理人や接客スタッフ、店長などのポジションに対する求人が多く、日本語のみで対応できる職場も珍しくありません。
そのため、飲食業の経験がある方は即戦力として採用される可能性が高く、安定した収入を得やすい傾向にあります。
なお、店舗によっては住居の手配やビザのサポートなどを提供しており、海外移住のハードルを下げられるところもポイントです。
コールセンター
日系企業のコールセンターでは、日本語のみで業務を行うケースが多く、英語が話せない50代の方でも働けます。
カスタマーサポート・テクニカルサポート業務が主流で、日本人顧客を対象にした電話対応やメール対応が主な仕事内容です。
特に東南アジアや中南米では、日本企業のコールセンターが多く設立されており、現地採用の機会も豊富にあります。
田村さつき
比較的給与水準も安定しているので、オフィスワークを希望する方にとって働きやすい環境がと言えるでしょう。
日本人向けの観光業
海外の観光地では、日本人観光客向けのツアーガイドや、旅行代理店スタッフなどの需要があります。
主な業務は、日本語での観光案内や現地のホテル・レストランの手配など、日本人向けのサービスを提供することです。
サービスの対象が日本人なので、観光業の経験が少ない方でも、現地の観光地や文化について学ぶことで働けるようになります。
田村さつき
英語が話せなくても問題にならない職場が多く、接客が好きな方に向いている仕事です！
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日本人向けの教育業
日本人向けの教育機関や日本語学校などは、英語に自信がない方でも採用されやすい傾向にあります。
日本語教師や塾講師、習い事のインストラクターなどの職種は、日本語を使う仕事が中心になるため、英語を話せなくても働くことが可能です。
なお、日本語教育能力検定試験を取得しておくと、採用のチャンスを広げられます。また、海外在住の日本人家族向けの学習サポートも需要があり、教育経験がある方におすすめです。
>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介
まとめ
ここまで、50代から海外で働きたい方に向けの情報について紹介してきました。
海外では経験やスキルが重視されるため、年齢に関係なく働ける可能性があります。
もちろん、就労ビザの取得や住居の確保など、日本で転職するよりもハードルは高いので、海外就職・転職の実績が高いエージェントを利用したほうがスムーズに移住できるでしょう。
田村さつき
「50代からでも海外で働きたい！」という方は、ぜひ一度弊社（GJJ株式会社）の無料カウンセリングにお問い合わせください！
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
The post 50代から海外で働く方法8選！英語が話せない人でも採用される仕事とは first appeared on コメット.
]]>The post 高卒から海外で働くには？実際の体験談や求人例など紹介 first appeared on コメット.
]]>このように感じている方は多くいますが、学歴に関係なく海外で働くことは十分に可能です。
実際、海外は日本よりも「経験」や「意欲」を重視する企業が多く、高卒から海外移住を実現している人も増えつつあります。
とはいえ、高卒に限らず、海外就職を目指すためには、ビザの取得や語学の向上など、日本での就職活動とは異なる事前準備が欠かせません。
そこで今回は、実際の高卒で海外就職を実現した方の体験談を交えながら、「高卒でも海外で働ける理由」や「就職を成功させるポイント」などについて詳しく解説します。
田村さつき
弊社（GJJ）で取り扱っている、高卒向けの海外求人も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください！
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高卒でも海外で働くことは可能！
「高卒だと海外では働けないのでは…？」といった不安を感じている方は少なくありません。
確かに海外就職といえば「大卒・専門職向け」といったハードルが高いイメージがありますが、実際には高卒でも海外で働くチャンスは十分にあります。
たとえば、海外就職支援を行う弊社（GJJ海外就職デスク）を通じて、高卒でベトナムに移住し、現地企業でキャリアを築いた方もいます。
>>体験談はこちら：高卒で海外就職を実現したAnさん（ベトナム）
A.Nさんは、高校を卒業後、日本国内で数年間働いた経験を経て「海外で自分の力を試したい」と思い立ち、GJJを通じてベトナムでの就職を実現しました。
最初は英語力にも自信がなく、現地生活への不安もあったそうですが、GJJのサポートを受けながら履歴書の作成や面接準備を進めた結果、現地の日系企業から内定を獲得しています。
このように、海外では「学歴」よりも「経験・スキル・意欲」を重視する国が多く、高卒であってもやる気次第で採用されるケースは少なくありません。
田村さつき
特にアジア諸国（ベトナム・タイ・マレーシアなど）では、日系企業の進出が進んでおり、日本人スタッフの需要が高い傾向にあります！
高卒向け！実際の海外求人を紹介
ここでは、実際にGJJ海外就職デスクが取り扱っている高卒向けの海外求人を紹介します。
本記事で紹介している以外にも学歴不問でが応募できる求人は豊富にあるので、気になった方はぜひチェックしてみてください。
【フィリピン求人】【英語レッスン付き！セブ島勤務】カスタマーサポート
| 業種 | 飲食・レジャー・サービス |
| 場所 | セブ（フィリピン） |
| 給与 | 60500PHP ~ 60500PHP 福利厚生 就労ビザ取得(全額会社負担) 医療保険(全額会社負担・本人のみ) フィリピン社会保険加入(SSS・Philhealth) マンツーマン英会話レッスン(週2回) 有給付与(初年度11日間、最大16日間) 夜勤手当 祝日手当 13ヶ月賞与(役職無し) 業績賞与(SV以上) |
| 応募資格 | 【必須条件】 基本的なPCスキル（簡単なタイピング、メール操作など） 日本語で円滑なコミュニケーションが取れる方 オフィスワーク経験１年以上 ★学歴・経験・英語力は一切不問です！★ 業務はすべて日本語で行うため、現時点での英語力は全く必要ありません。海外で働くのが初めての方、職歴にブランクがある方も安心してご応募ください。 【歓迎条件】 カスタマーサポートやコールセンターでの勤務経験 物流業界や配車業務のご経験 事務職などでの調整業務やスケジュール管理のご経験 |
【アユタヤ勤務/射出成形・工場設備技術を活かせる】工場長
| 業種 | メーカー |
| 場所 | アユタヤ |
| 給与 | THB 120,000 – 150,000（JPY552,000 – 691,000) 【給与・賞与】 給与（税込み）：120,000 ～ 150,000 THB 賞与：2か月 【福利厚生・保険】 その他：社会保険・民間医療保険・退職金積立制度・昼食無料（食堂あり）・社用車（通勤時使用可能）・VISA、ワークパーミット支給 |
| 応募資格 | 【必須スキル】 ・高卒以上 ・射出成形、塗装、印刷等の知見がある方 ・工場設備に熟知している方 ※技術問い合わせが多いため、実務での経験必須 ・タイでの就労経験 ・タイ語日常会話以上（通訳はおりますが、基本は1対1で会話いただきます） 【歓迎スキル】 ・工場長のご経験もしくは準ずるご経験 |
高卒で海外就職を目指すときに注意すべきポイント
「高卒でも海外で働ける」とはいえ、誰でもすぐに海外就職できるわけではありません。
特に学歴が高卒の場合、就職先の選択肢やビザ取得の条件などで制限を受けるケースがあるので注意が必要です。
ここでは、高卒で海外就職を目指すうえで注意しておきたい3つのポイントを解説します。
就労ビザを取得できない可能性がある
海外で働くためには、就労ビザ（Work Visa）の取得が必須です。
国によってはビザ発給の条件として「大卒以上」や「特定分野の専門資格保有者」などの要件を設けている場合があります。
たとえば、アメリカやカナダ、ヨーロッパ諸国では、基本的に大卒以上の学歴や専門スキルを証明できることがビザ発給の条件になることが多く、高卒の場合は申請が難しい国も少なくありません。
一方で、ベトナム、タイ、マレーシアなどのアジア諸国では、高卒に限らず、学歴不問で働けるケースが多く見られます。
田村さつき
そのため、国選びの段階で「学歴よりも経験を重視する国」「高卒でもビザが取りやすい国」を絞り込むことが重要です！
>>就労ビザの詳細はこちら：海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介
選べる仕事がやや限定的になる
高卒の場合、応募できる求人（職種の幅）がやや狭くなるのも事実です。
特に海外の大手企業や専門職（エンジニア・金融・コンサル系など）は、応募資格に「大学卒業以上」といった条件を設定しているところが多い傾向にあります。
とはいえ、高卒だからといって海外で働けないわけではありません。
実際には、以下のような職種で活躍している高卒の方が多くいます。
田村さつき
職種次第では、英語力やコミュニケーション能力、人柄、勤勉さが重視されるため、学歴よりも「どのような姿勢で働くか」が評価に直結します！
コネクションがないと厳しい
高卒に限らず、海外就職を目指す際に意外と大きな壁となるのが、人脈（コネクション）の少なさです。
海外では「知り合いの紹介」や「現地のネットワーク経由」で採用が決まるケースも多く、個人で求人を探しても、なかなか信頼できる企業を見つけにくい傾向にあります。
特に現地語や文化に慣れていない方の場合、詐欺まがいの求人や劣悪な労働環境に当たるリスクに注意が必要です。
そのため、海外で働くことを目指す方には、海外に強いエージェントを活用するのがおすすめです。
田村さつき
ビザの取得や職種選びなどについて個別でアドバイスをもらえるため、「コネがない」「英語に不安がある」という方でも安心して海外就職に向けた準備を進められます！
高卒から海外で働くには？
「高卒だけど海外で働けるの？」「どんな準備をすればいいの？」といった疑問を抱えている方は多いでしょう。
実際、高卒でも海外就職は十分に可能ですが、何も準備せずにいきなり海外で働くことは難しいので、以下4つのポイントを押さえておく必要があります。
基本的に語学力は必要
海外で働くにあたって避けて通れないのが、語学力（英語力）です。
多くの国では日常会話レベル以上の英語力が求められており、社内コミュニケーションや顧客対応などで英語を使う場面が多くあります。
もちろん、英語が話せなくても採用される仕事（工場・飲食・清掃・介護など）も存在しますが、英語力があれば選べる仕事の幅が一気に広がるのが現実です。
そのため、海外就職を目指すなら、まずはTOEIC600点以上を目標に学習を始めるといいでしょう。
田村さつき
英語力に不安がある方は、オンライン英会話や海外留学準備コースで基礎を固めるのがおすすめです！
資格・スキルがあると有利
高卒で海外就職を目指す場合は、学歴の代わりにスキル・資格でアピールすることが重要です。
多くの国では「学歴＝採用条件」ではなく、「専門スキルを持っている人」が評価される傾向にあります。
たとえば、以下の資格は海外で通用する実務スキルを持っている証拠になり、就労ビザの取得や給与交渉にも有利に働くので取得を検討してみてください。
>>海外で役立つ資格一覧はこちら：海外で働くときに使える資格26選！ジャンル別に役立つ資格を紹介
実務経験は学歴をカバーできる
高卒でも海外で働ける理由の一つに、学歴よりも実務経験が重視されることが挙げられます。
海外の企業は採用時に、「どんな学校を出たかよりも、内定後すぐに戦力になりそうか」を重視しているからです。
たとえば、 「接客・販売で3年以上の経験がある」 といった方であれば、学歴を問わずサービス業に就職しやすいでしょう。
「チームリーダーや現場管理を担当していた」「英語を使った業務経験がある」 などの実績があれば、大卒以上に評価されるケースも少なくありません。
田村さつき
高卒だからといって「自分には学歴がない」と不安に思うより、これまでの仕事で得たスキル・経験をしっかり棚卸しし、海外でどんな価値を提供できるかを明確にすることが成功への第一歩です！
海外移住に備えて貯金は必須
意外と見落とされがちですが、海外就職を目指すのであれば貯金の準備も欠かせません。
理由としては、海外就職には以下のような初期費用がかかるためです。
特に現地で就職先を探す場合は、仕事が決まるまでに早くても1〜3か月かかります。
そのため、渡航先にもよりますが、最低でも30〜50万円程度の貯金を用意しておくべきです。
田村さつき
海外就職は「語学・スキル・資金」の3つが揃うと現実的な選択肢になります！計画的に準備を進めることで、高卒でも海外就職を叶えることは十分に可能です！
高卒から海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！
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田村さつき
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高卒が海外で働くことに関するよくある質問
- 高卒・未経験でも海外で働けますか？
-
未経験でも海外就職は可能です。サービス業や販売、カスタマーサポートなどは高卒・未経験でも採用例があります。大切なのは学歴よりもやる気や柔軟性で、現地で経験を積むことでキャリアアップも問題なく目指せます。
- 女性でも高卒で海外就職できますか？
-
もちろん可能です。ホテル、観光、営業など女性が活躍できる職種は多岐に渡ります。特に女性の場合、安全面を考慮して、シンガポールやマレーシアなど治安の良い国を選ぶと安心です。なお、女性の海外就職は近年増加傾向にあります。
- 高卒でも海外移住や永住は可能ですか？
-
可能です。まずは就労ビザを取得して働きながら滞在実績を積み上げ、永住権を申請する流れで進めることをおすすめします。
- 高卒で海外就職して失敗する人の特徴は？
-
事前準備や情報収集を怠る人は失敗しやすいです。ビザの取得条件や物価、生活環境を調べずに渡航するとトラブルの原因になるので、海外に強いエージェントを活用し、現実的な計画を立てて進めることをおすすめします。
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田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
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]]>The post 海外勤務者が多い企業は？海外で働くチャンスが多い業種も紹介 first appeared on コメット.
]]>本記事では、海外勤務者が多い企業や、海外で働けるチャンスが多い業界などについて紹介しています。
また、海外勤務に必須のスキルやメリット・デメリットなどについても解説していますので、海外で働くことを検討している方はぜひ参考にしてみてください。
田村さつき
弊社（GJJ）では、日本企業で海外駐在を目指す方に対しても積極的にサポートを行っています！
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海外勤務ができる日本企業
日本企業に在籍しながら海外駐在を目指す場合、どの企業が海外勤務の機会が多いのか気になるでしょう。
ここでは、東洋経済オンラインが発表している「海外勤務者が多い」トップ200社ランキングを元に、海外勤務者が多い日本企業を紹介します。
田村さつき
単純な海外勤務者数だけでなく、「従業員数に対してどのくらいの割合が海外で働いているのか」もまとめているので、気になった方はぜひ参考にしてみてください！
| 社名 | 海外勤務者数 | 従業員数 | 割合 |
|---|---|---|---|
| トヨタ自動車 | 約2,400人 | 約72,700人 | 約3.3％ |
| デンソー | 約1,500人 | 約23,800人 | 約6.3％ |
| 三菱商事 | 約1,200人 | 約6,200人 | 約19.3％ |
| ソニー | 約1,200人 | 約16,300人 | 約7.3％ |
| 三井物産 | 約1,200人 | 約6,000人 | 約20％ |
| 住友商事 | 約1,000人 | 約5,200人 | 約19.2％ |
| 三井住友銀行 | 約1,000人 | 約28,000人 | 約3.5％ |
| キャノン | 約1,000人 | 約26,300人 | 約3.8％ |
| 三菱電機 | 約900人 | 約31,000人 | 約2.9％ |
| 丸紅 | 約800人 | 約4,400人 | 約18.1％ |
| 豊田通商 | 約700人 | 約3,600人 | 約19.4％ |
※参考：｢海外勤務者が多い｣トップ200社ランキング メーカー､商社…海外で働ける企業はここだ | 就職四季報プラスワン | 東洋経済オンライン
海外で働けるチャンスが多い業界
ここでは、海外で働けるチャンスが多い業界を紹介します。
「どの業界で働けば海外勤務の確率を高められる？」といった疑問を抱えている方はぜひ参考にしてみてください。
大手メーカー
大手メーカーは、日本企業の中でもっとも海外勤務者数が多い業界です。
特に自動車、電機、精密機器、化学などの分野では、世界各地に工場や研究所、販売拠点を持っている企業が多く、海外駐在のポストが発生しやすい傾向にあります。
また、海外での生産管理、技術指導、営業サポートなど、幅広い職種でチャンスがあることから、理系・文系問わず働きやすい点も魅力です。
主な有名企業
- トヨタ自動車
- ソニー
- パナソニック など
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金融業界（銀行・証券会社など）
金融業界は、世界中に拠点を構えるメガバンクや大手証券会社を中心に、海外支店で働けるチャンスがあります。
主な業務としては、法人営業や市場分析、リスク管理などが代表的です。
特に銀行はアジアや欧米に多数の拠点があり、若手のうちから海外支店へ赴任するケースも珍しくありません。
主な有名企業
- 三菱UFJ銀行
- 野村證券（野村ホールディングス）
- 三井住友銀行 など
総合商社
総合商社は、日本企業の中でも海外勤務の比率が高い業界の一つです。
幅広いビジネスを世界中で展開しており、資源開発やインフラ、食品、機械、エネルギーなど、あらゆる事業で国際的に活躍しています。
海外勤務では語学力や交渉力が求められますが、海外経験が豊富な社員を抱えているため、海外志向が強い人にとって働きやすい環境が整っている業界だと言えます。
主な有名企業
- 三菱商事
- 三井物産
- 伊藤忠商事 など
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建設業界（ゼネコン）
建設業界の中でも特に大手ゼネコンは海外の建設プロジェクトに積極的です。
アジア・中東を中心に、大規模インフラや都市開発、プラント建設などを手がけています。
そのため、現地でのプロジェクト管理や工程管理、安全管理など、技術系の職種だけでなく、事務系の社員が海外プロジェクトを支えるケースも増えつつある状況です。
主な有名企業
- 大成建設
- 鹿島建設
- 清水建設 など
海運業界
海運業界は、世界中の国際物流を担うため、海外転勤・海外駐在が極めて多い業界です。
欧州・アジア・北米の主要港に支店を持ち、営業や運航管理、現地法人の経営、物流企画など、業務のほとんどがグローバルに完結しています。
日常的に英語を使ってコミュニケーションを図る機会が多いので、海外志向が強い人にとって非常に相性が良い業界です。
主な有名企業
- 日本郵船（NYKライン）
- 商船三井（MOL）
- 川崎汽船（Kライン） など
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旅行業界
旅行業界は、海外ツアー企画や現地との連携業務が多く、海外駐在や現地法人に勤務する機会が豊富にあります。
特に大手旅行会社は、世界中に現地法人や支店を持っており、企画や手配、ツアー運営などを海外で行うケースが一般的です。
業界全体としては競争が激しく、待遇面は企業により差がありますが「海外に住みながら働く」といった夢を叶えやすい職種が多く揃っています。
主な有名企業
- JTB
- HIS
- KNT-CTホールディングス（近畿日本ツーリスト） など
海外で働ける仕事一覧
日本人が働きやすい海外の代表的な仕事は以下の通りです。
海外で働ける仕事は、専門スキルが必要な職種から、語学力やコミュニケーション力を活かせる職種まで幅広く存在します。
自分の強みとキャリアプランに合った仕事を選ぶことで、海外で活躍で場を広げられるので、将来のキャリアを見据えながら、自分にとって最適な働き方を見つけていきましょう。
田村さつき
実際にどのような求人があるか気になる方は、GJJの求人情報をチェックしてみてください！
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海外の企業で働くには？必要なスキルを解説
ここでは海外の企業で働くために必要なスキルについて詳しく解説します。
「海外企業ではどのような人が評価される？」「海外で活躍するために必要なスキルは？」などの疑問を抱えている方はぜひ参考にしてみてください。
語学力（英語力）
海外の企業で働くうえで「語学力（英語力）」はもっとも重要なスキルです。
英語圏・非英語圏に関わらず、ビジネスの共通言語は英語であることが多いので、ビジネスシーンで問題なく意思疎通ができる英語力が求められます。
語学力が高いほど、会議やメール、交渉などの業務が円滑に進ため、成果も出しやすくなり、昇進・昇給のスピードにも大きく影響します。
また、単なる言語能力ではなく、相手の意図を汲み取る理解力や、論理的に説明する力なども重要です。
田村さつき
日常会話レベルにとどまらず、ビジネス英語・専門英語まで習得しておくと、海外勤務を実現しやすくなります！
異文化への適応力
海外企業で働くうえで欠かせないのが「異文化への適応力」です。
国ごとに価値観や働き方、コミュニケーション方法は大きく異なるので、日本では当たり前のことが海外では通用しないケースも多々あります。
そのため、異文化の背景を理解し、その国のやり方に柔軟に合わせられる人材は、海外で高く評価されます。
たとえば、外国人スタッフは指示よりも「理由」や「目的」を重視する傾向にあり、納得感のある説明をしなければ動いてくれないことも。
また、時間感覚や仕事の進め方なども国ごとに差があるので、それらを否定するのではなく、「違いを受け入れて適応する力」を持つことで、円滑なチームワークと成果につながります。
田村さつき
異文化への適応力は「経験によって磨かれるスキル」でもあるため、留学経験や海外旅行、外国人と仕事をするなど、小さな経験から積み重ねておくとスムーズに海外勤務へ移行できますよ。
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マネジメントスキル
海外で働く場合、特に駐在員として働く人は「マネジメントスキル」を求められる場面が多くあります。
日本にある本社との連携はもちろん、多国籍のチームをまとめたり、現地社員を育成したりと、国内よりも広い視点での管理能力が必要です。
なお、海外企業で評価される具体的なマネジメントスキルは以下の通りです。
具体的なマネジメントスキル
- タスク管理・進捗管理
- チームメンバーのモチベーション管理
- 状況判断力・問題解決力 など
特に海外では「結果がすべて」といった評価基準が強くなるため、曖昧な指示ではなく、明確なゴールを示し成果を出せるリーダーシップが求められます。
また、文化の異なるメンバーを同じ方向に導くためには、コミュニケーション能力と、異文化を受け入れる柔軟性も重要です。
田村さつき
日本企業でマネジメント経験があると、海外勤務だけでなく外資系企業への転職でも大きな強みとなります。
海外で働くメリット
ここでは、海外勤務で得られるメリットについて紹介します。
「海外勤務に憧れているけど、具体的にどんな利点があるのかわからない」といった方はぜひ参考にしてみてください。
可処分所得が増える可能性がある
海外で働くと、同じ仕事でも「手取り額が増える」「生活レベルが上がる」といったメリットを得られる可能性があります。
特に給与水準が高い国で働く場合、基本給そのものが日本より高く設定されていることが多く、結果的に可処分所得が増えやすくなります。
たとえば、アメリカ・シンガポール・オーストラリアなどは日本より平均年収が高く、専門職やマネジメント職に就くと大きく収入を伸ばすことができる国の代表例です。
また、日系企業の海外駐在員として働く場合は、住宅手当・教育手当・生活補助などが支給されるケースも多く、本来かかるはずの費用が会社負担になることで、結果的に手元に残るお金が増えやすい傾向にあります。
田村さつき
物価が安い国であれば、仮に収入が日本より下がったとしても、生活コストを抑えられるため、使えるお金が増え、貯金しやすくなりますよ。
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ビジネスレベルの語学力を身につけられる
海外で働く大きなのメリットの一つが「実戦的な語学力が身につくこと」です。
日本で語学学習を続けても、会議や交渉といったビジネスの現場で使う機会は限られてしまいます。
一方、海外勤務では、仕事と生活のすべてが語学を使う環境になるため、毎日がトレーニングの連続です。
メール作成、資料作成、会議での議論、プレゼンテーション、取引先との商談など、実践的なビジネス英語に触れる環境が整っており、短期間でも確実に語学力を伸ばせます。
田村さつき
また、多国籍チームと働くことで、相手の意図を正確に理解し、文化の違いを踏まえてコミュニケーションを取る力も強化されます。これは、帰国後の転職活動やキャリア形成でも大きな武器になりますよ。
将来的なキャリアの選択肢が増える
海外で働く経験は、将来的なキャリアの選択肢を大きく広げてくれます。
海外勤務で得られるスキルや経験は、国内では得られない価値があるため、多くの企業から高く評価されている状況です。
なお、海外勤務後は以下のようなキャリアの広がりが期待できます。
具体的なマネジメントスキル
- 外資系企業への転職
- 海外拠点のマネジメント職
- グローバルプロジェクトへの参画
- 日本企業が持つ海外事業部での活躍
- フリーランス・起業など新たな働き方への挑戦
海外で成果を出した経験は、どの業界でも評価されやすく、年収アップやポジションアップにつながる大きなアピールポイントになるでしょう。
田村さつき
「市場価値の高い人材」になるという意味でも、海外経験は長期的なキャリア形成において非常に強力です。
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海外で働くデメリット・注意点
ここでは、海外で働くデメリット・注意点について解説します。
海外勤務には多くの魅力がありますが、人によっては「相性が悪い」と感じてしまうケースも少なくないので注意しましょう。
異なる環境・文化に適応できない人が多い
海外で働いた経験のある方から多く聞かれる悩みの一つが「文化や価値観の違いに適応できない」といった問題です。
海外では、「暗黙の了解」や「空気を読む文化」などはほとんど通用しません。
また、仕事に対する姿勢、コミュニケーションの取り方、働くスピード感、休暇の使い方など、あらゆる面でギャップを感じやすい環境です。
日本と海外の違い
- 指示待ちではなく、自己判断・自己主張が求められる
- 論理的に説明しないと納得してもらえない
- 時間感覚や納期に対する意識が異なる
- 仕事より家族を優先する価値観が一般的
たとえば、上記のような違いがあり、これらに柔軟に適応できないと、人間関係や仕事の進め方で苦労することがあります。
特に日本の組織文化に慣れている人ほど、「なぜ通じないのか」「どう協力を得れば良いのか」などの戸惑いを感じやすく、心理的なストレスにつながることもあるでしょう。
田村さつき
海外で働くには、違いを受け入れ、相手の文化に寄り添いながら協力する柔軟性が不可欠です。
日本より業務量が増える可能性がある
海外勤務では、日本以上に業務量が多くなるケースがあります。
海外拠点は日本本社に比べて人員が少ない場合が多く、一人が担当する業務範囲が広がる傾向にあるからです。
特に日系企業の駐在員は、営業・管理・現地スタッフのフォローなど、複数の役割を兼ねることも珍しくありません。
また、成果主義が強い職場では、結果を出すために自ら積極的に動く必要があるため、業務時間は自然と長くなりがちです。
言語の壁や文化の違いによって、通常よりもコミュニケーションの手間がかかることも多く、結果として「業務負担が増えた」と感じる人も少なくありません。
田村さつき
「日本以上に求められる責任感」や「業務量の増加」などにより強いストレスを感じてしまう人が多くいるのも実情です。
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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。
田村さつき
まずは、オンライン無料相談で、ご自身の悩みや理想のキャリアについてお話しいただけますと幸いです！
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海外勤務に関するよくある質問
- 海外在住時に日本企業で働く場合の税金はどうなる？
-
税金は「どの国に居住しているか」で決まります。一般的に、1年以上海外に住む場合はその国で課税され、日本での所得税は非居住者扱いとなる仕組みです。ただし、日本企業から給与を受け取る場合は源泉徴収が発生するケースもあり、国や働き方によって条件が異なります。そのため、事前に税務署や専門家へ相談することが大切です。
- 中小企業でも海外勤務できる？
-
中小企業でも海外拠点を持つ企業や、海外展開を強化している企業であれば、海外勤務のチャンスは十分にあります。特に近年は海外進出を進める中小企業が増えており、大手より早い段階で海外事業を任されるケースも。語学力や専門スキルを磨くことで、海外勤務のチャンスを掴みやすくなります。
- 英語不問で海外勤務を実現することは可能？
-
英語不問での海外勤務は、業種や職種によっては可能です。たとえば、製造業の技能職や、日本人向けサービス（飲食、旅行、教育など）では、最低限の語学力で働けるケースがあります。ただし、昇進や業務範囲の拡大には英語が必須になることが多いため、働きながら語学力を身につけるように心がけましょう。
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]]>The post 海外で働くと年金はどうなる？支払い・受け取りについて徹底解説 first appeared on コメット.
]]>実際、海外勤務の形態（赴任・現地採用）や住民票の有無によって、年金の支払い義務や受け取り方法は大きく変わります。
そこで今回は、海外で働く場合の年金制度や移住後の受給方法までを具体的にわかりやすくまとめてみました。
田村さつき
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海外で働くと年金はどうなる？
海外で暮らすことに対して、「日本の年金はどうなるの？」といった疑問を感じる方は多いでしょう。
実際、年金の扱いは勤務形態や居住地によって大きく異なるため、渡航前にしっかり確認しておきたいポイントです。
田村さつき
ここからは、海外赴任・現地採用・移住など、それぞれのケースで日本の年金制度がどう変わるのかをわかりやすく解説します！
海外勤務・移住で年金の加入義務はどう変わる？
海外で働く場合、日本の年金制度への加入義務は「国」「雇用形態」によって異なります。
なお、日本の年金加入に対する基本的な考え方は以下の通りです。
| シチュエーション | 年金加入の扱い |
|---|---|
| 日本企業から海外赴任 | 日本の厚生年金を継続加入 |
| 現地企業への転職 （現地採用の場合） | 日本の年金は加入義務なし ※任意加入は可能 |
| フリーランス 無職で海外移住 | 日本の年金は任意加入扱い |
上記の表からわかる通り、「住民票」と「雇用形態」が年金加入の分かれ道です。
日本の企業から派遣されている場合は、国内と同様に厚生年金へ加入しますが、現地採用で働く場合は日本の年金制度から基本的に外れることになります。
海外赴任・海外移住で年金加入のルールが異なる理由
「海外赴任」と「海外移住」は似ているようで、法的な扱いが大きく異なります。
日本企業の社員として一時的に海外で働くする「海外赴任」は、日本法人との雇用関係が継続しているため、厚生年金にそのまま加入できる仕組みです。
一方、永住目的で海外に転出する「海外移住」は、住民票を日本から抜くことになり、国民年金の強制加入資格を失います。
田村さつき
ただし、移住後も希望すれば「任意加入制度」を利用して保険料を払い続けることはできるので、将来の受給額をシミュレーションしながら検討してみてください。
海外に移住した場合の年金の支払い方法
海外移住で長期滞在する場合、「年金の支払いはどうすればいいの？」と不安に感じる人も多いでしょう。
実は、「住民票を抜くかどうか」「支払いを続けるかどうか」によって、将来の受給額に大きな差が生まれるので注意が必要です。
田村さつき
ここからは、海外居住する場合の年金支払い方法や、任意加入の仕組み・手続きの流れについて詳しく解説します！
住民票を抜いた場合は「任意加入」で継続可能
海外移住をすると、原則として日本の年金に加入する義務はなくなります。
しかし、希望すれば「任意加入制度」により、継続的に国民年金保険料を納めることが可能です。
任意加入を希望する場合は、日本年金機構に「国民年金任意加入申出書」を提出する必要があります。
なお、海外在住中は本人ではなく、日本国内に住む家族を代理人として登録するケースが一般的です。
田村さつき
任意加入制度を申請することより、将来の受給資格や金額を維持できます！
任意加入の手続きについて
海外移住時に行う任意加入の手続きは、日本年金機構または市区町村の役所・役場を通じて行えます。
なお、手続きに必要な書類は以下の通りです。
国民年金の任意加入手続きは、渡航前に済ませるのが理想的です。
また、海外で働く期間が長期になる場合は、納付方法を「口座振替」や「家族代行」にしておくと安心できます。
海外移住中に支払いを止めると受給額は減る
国民年金は「保険料の納付月数」に応じて受給額が決まる仕組みです。
たとえば、40年間の納付で満額（約83万円/年）※1給付されますが、20年しか払っていない場合は半額になります。
そのため、海外移住中に支払いを止めると、その分だけ受給額が減ってしまうので注意が必要です。
田村さつき
一時的な海外滞在であっても、「ブランク期間」を作らないことが将来の受給額を減小を防ぐための重要なポイントです！
※1 出典：令和7年4月分からの年金額等について｜日本年金機構
海外で働いた期間は日本の年金に反映される？
海外で働いた期間は、日本の年金にどう影響するのか気になる方は多いでしょう。
実際、働く国が「社会保障協定国」かどうかによって、年金の通算や加入義務が大きく変わります。
田村さつき
ここからは、海外勤務中の年金が日本の加入期間にどう反映されるのか詳しく解説するのでぜひ参考にしてみてください！
社会保障協定とは？二重加入を防ぐ仕組み
「海外で働くと年金はどうなる？」といった疑問を抱えている方に知ってもらいたいのが社会保障協定の存在です。
年金を二重に払うことを防ぐために日本と各国が結んでいる協定で、対象国であれば年金の加入期間を日本の制度に通算できます。
たとえば、日本とアメリカ・ドイツ・オーストラリアなど協定を結んでおり、現地での加入期間を日本側でカウントできます。
この制度により、海外勤務中の保険料負担を最小限に抑えつつ、将来の受給資格を確保することが可能です。
田村さつき
以下では、社会保障協定を結んでいる国を一覧でまとめています！
協定国で働いた場合は日本の年金と通算できる
社会保障協定の最大のメリットは、年金の加入期間を通算できることです。
たとえば、日本で10年、アメリカで5年働いた場合、合計15年を年金の加入期間として受給資格が認められます。
ただし、通算できるのは協定を結んでいる国に限られるため、赴任前に対象国かどうかを必ず確認しましょう。
海外移住・赴任後も日本の年金は受け取れる？
海外に移住したあとも、日本の年金を受け取れるのか不安に思う人は少なくありません。
結論、受給資格（加入期間10年以上）を満たしていれば、居住地に関係なく年金の受け取りは可能です。
田村さつき
ここからは、海外在住者が年金を受け取る際の手続きや、受取口座の選び方、為替手数料など、事前に知っておくべきポイントについて詳しく紹介します！
海外移住後も年金は受け取れる
日本の年金は、海外に移住している方でも受け取ることが可能です。
受給資格（原則10年以上の加入）があれば、居住地に関係なく支給されます。
なお、受け取り方法は以下の2通りです。
どちらを選んでも問題なく受給できますが、海外の銀行口座に送金してもらう場合は「為替レート」や「送金手数料」を確認するように心がけましょう。
海外で年金を受け取る場合の注意点
海外口座で年金を受け取る場合は、国や銀行によって「為替手数料」「現地課税」などのコストが発生します。
たとえば、アメリカではドル建てでの送金になるため、為替変動によって受取額が増減する可能性があります。
なお、日本国内での課税関係を整理するためには「国外居住者届出書」の提出が必要です。
このように、やや複雑な部分もあるため、税金面で不安がある場合は、税理士や日本年金機構に相談しておきましょう。
海外で働くと健康保険・社会保険はどうなる？
海外に移住する際に転出届を提出すると、日本の健康保険（国民健康保険・社会保険）の資格を失います。
そのため、海外で医療を受ける場合は、海外旅行保険や現地の保険制度を利用しなければなりません。
ただし、日本企業の駐在員（海外赴任）として派遣される場合は、雇用先に社会保険の資格を維持してもらえるケースもあります。
田村さつき
このように、年金と健康保険は密接に関わるため、海外赴任や移住が決まったら「両方の手続きを同時に行う」ように心がけましょう！
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田村さつき
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海外で働く際の年金に関するよくある質問
- これまでに支払った年金は海外で生活するとどうなる？
-
これまでに納めてきた日本の年金は、加入期間としてカウントされます。海外移住後に支払いを止めたとしても、過去に納付した分が無効になることはありません。また、社会保障協定を結んでいる国で働く場合、その期間を日本の年金に通算できる場合もあります。ただし、協定未締結国ではカウントされないため、移住前に対象国かどうかを確認しましょう。
- 海外移住後に年金を払わなかった場合、将来受け取れなくなる？
-
受給資格を得るためには、10年以上の加入期間が必要です。そのため、支払いを完全に止めてしまうと、この期間を満たせずに受給資格を失う可能性があるので注意しましょう。とはいえ、帰国後に「未納期間」を追納することで資格を取り戻せるケースもあります。また、海外在住中でも「任意加入」を利用すれば、ブランク（空白期間）を防ぐことが可能です。
- 海外で働く際に日本の年金を払い続けるメリットは？
-
最大のメリットは、将来の受給額を減らさずに済むことです。海外で支払いを止めると、その期間分だけ年金額が減ります。一方で、任意加入を続ければ老後に安定した受給額を確保できます。また、海外移住後に日本へ帰国した際も、加入期間が途切れずスムーズに再加入できる点もメリットです。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>The post 海外駐在の年収は手取り1.8倍が相場って本当？給与の仕組みについて徹底解説 first appeared on コメット.
]]>実際に、海外駐在員の年収は額面以上に「手取り」が激増し、日本勤務時の約1.5倍〜1.8倍になるケースも珍しくありません。
結論、海外駐在で収入が増えるカラクリは、単純な基本給の上乗せだけでなく、税金免除や豊富な手当による「可処分所得」の増加にあります。
本記事では、なぜそれほどお金が貯まるのかという「給与・税金のカラクリ」から、住宅手当やハードシップ手当などの具体的な待遇の内訳、さらに海外駐在の切符を手にするための必須条件まで徹底解説します。
田村さつき
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海外駐在員の年収は？
海外駐在員の年収相場は、日本企業にいる時と比べて、額面で約1.5倍、手取りで約1.7〜1.8倍に上がるケースが多くあります。
なぜこれほど収入が増えるのかというと、日本の基本給に加え、海外特有の「手当」と「税制メリット」という2つの要素が上乗せされるからです。
そのため、必ずしも基本給そのものが倍になるわけではありませんが、実際に振り込まれる金額は大幅に変化します。
具体的な給与の内訳については以下を参考にしてみてください。
- 国内給与（留守宅手当）
└日本に残る家族への送金や、円建てでの資産形成用 - 現地給与（生活費）
└現地の物価水準に合わせた生活費（購買力補償方式） - 各種手当（上乗せ分）
└ 海外勤務手当、住宅手当、ハードシップ手当（途上国の場合）など
特に大手メーカーや総合商社の場合、この仕組みによって日本では管理職クラスにならないと届かない年収（1,000万〜1,500万円）に、30代の係長・課長代理クラスで到達することが可能です。
ただし、この倍率は「赴任先の国」や「帯同家族の有無」によって変動するため、すべての国で同じ待遇を受けられるわけではないので注意しましょう。
田村さつき
海外駐在員になると、手取り収入が増え、可処分所得が増える可能性が高い傾向にあります。
控除額が少なく手取りが増加する
日本で毎月引かれていた「住民税」や「社会保険料」の負担が大幅に軽くなる点も、海外駐在員の手取り収入が増える理由の一つです。
会社負担になるケースもあり、いずれにせよ日本で生活している時よりも使えるお金が増える傾向にあります。
通常、日本勤務であれば額面の20〜30％近くが税金や保険料として天引きされますが、海外駐在中は以下の仕組みが適用されるケースが一般的です。
- 住民税の免除
└1月1日時点で日本に住所がない場合、前年度分の支払いが終われば、翌年以降の住民税は発生しません - 所得税の実質会社負担
└ 現地の税金は会社が負担し、本人は「日本にいた場合と同等の税金（みなし所得税）」のみを会社に支払います - 社会保険料の圧縮
└給与が「国内払い」と「現地払い」に分割される場合、社会保険料の算定基礎となる「国内給与額」が下がるため、保険料負担が減る場合があります
「総支給額が増える」「天引きされるお金が減る」といった、2つの恩恵を受けられるようになります。
この見えない手取りアップこそが、駐在員がお金を貯めやすいと言われる最大の理由です。
田村さつき
ただし、帰任して日本に戻った翌年には、前年の海外所得に対する住民税がかからないボーナスタイムがある一方、その翌々年からまた通常の税負担に戻るため、帰任後の「手取りダウン」の落差に驚く方が多くいます。
海外駐在員の給料事情とは？手当について解説
前述した通り、海外駐在員の給料が増える要因には「豊富な手当」にあります。
ここでは、海外駐在員が受けられる代表的な手当について紹介します。
海外勤務手当
海外勤務手当とは、日本とは異なる環境で働く対価として支給されるインセンティブです。
一般的に基本給の10％から25％程度が上乗せされます。
現地の生活費とは別で支給されるため、そのまま日本口座への貯蓄に回せる純粋な増額分となる点が大きなメリットです。
また、為替の影響を受けない円建て設定の企業が多いため、為替変動リスクを気にせず確実に資産を増やせる、駐在員にとって重要な収入源だと言えます。
ハードシップ手当
ハードシップ手当とは、生活環境が厳しい途上国や、政情不安定な地域への赴任時に支給される手当です。
環境の過酷さに応じて、月数万円から最大20万円程度が加算されます。
なお、アメリカや欧州などの先進国では原則支給されません。
そのため、手当を含めた年収の総額は、先進国より途上国駐在の方が高いケースも多くあります。
田村さつき
赴任先が決まったら、国のイメージだけでなく、こちら手当の有無による実入り差を冷静に計算してみてください。
住宅手当
駐在員の生活満足度と資産形成に最も貢献するのが、現地での家賃を会社が大半負担してくれる住宅手当です。
日本での社宅使用料程度の自己負担で、プールやジム付きの高級物件に住めるケースが多くあります。
「実質的に月数十万円分の所得を得ている」と考える方も少なくありません。
ただし、会社負担額には上限があるため、物件選びの際はリミット一杯まで活用しつつ、自己負担が発生しない範囲で契約するのが賢明です。
子女教育手当
子女教育手当とは、帯同する子供がインターナショナルスクール等に通うための学費補助です。
年間数百万円に及ぶ高額な教育費を会社に負担してもらえる制度です。
子供をグローバル環境で育てる絶好の機会ですが、企業によっては「全額負担」ではなく「上限付き」や、幼稚園は補助対象外とするケースも少なくありません。
教育費の持ち出しは家計を圧迫する最大のリスク要因となるため、赴任前に必ず適用範囲と自己負担額をシミュレーションしてください。
海外駐在員になる方法は？
ここでは、海外駐在員になるための方法について詳しく解説します。
三菱商事やトヨタ自動車株式会社、株式会社クボタなどの大手企業を含め、海外で働く機会を得られる会社に勤めたい方はぜひ参考にしてみてください。
英語力（語学力）を身につける
「英語が完璧でないと駐在できない」というのは誤解ですが、社内選考の「足切りライン」を突破するための英語力は絶対に必要です。
多くの日系グローバル企業では、海外赴任候補者の要件としてTOEIC 730点（または800点）を明確な基準として設けています。
そのため、すでに在籍している企業で海外駐在を狙いたい場合は、以下の2ステップで対策を講じてみてください。
- スコアメイク
└会話ができてもスコアが低いと候補者リストから漏れるため、まずはTOEICの基準点をクリアしましょう。 - 実務での運用能力
└スコア取得後は、オンライン英会話などで「自分の業務を英語で説明する能力」を磨いてください。
なお、技術職や専門職の場合、スキルが突出していれば語学要件が緩和されるケースもあります。
田村さつき
英語力（語学力）はあくまで「ツール」であり、目的化しすぎないことが重要ですが、選択肢を広げるための「パスポート」として早急に取得しておくのが賢明です。
グローバル企業に入社する
現職で海外駐在のチャンスが薄い場合は、海外展開が進んでいるグローバル企業への転職が適切だといえます。
ただし、「有名な大企業だから行ける」と安易に考えるのは危険で、選ぶべきは、「海外売上高比率」が高く、「駐在員の派遣人数」が多い企業です。
なお、海外駐在を目指す方が企業選びで失敗しないためのチェックポイントは以下の通りです。
- 海外売上高比率50％以上
└ 国内市場より海外市場を重視しており、必然的に人員配置も海外シフトになりやすい点が魅力 - 海外拠点数と駐在員数
└有価証券報告書やCSRレポートで「従業員の何％が海外にいるか」が重要 - 駐在までのリードタイム
└「入社後すぐに駐在」の求人もありますが、一般的には「国内で2〜3年実績を積んでから」というケースが大半
転職エージェントを利用する際は、「将来的に駐在したい」という希望だけでなく、「過去に中途入社者が駐在した実績があるか」を必ず確認し、絵に描いた餅にならないよう裏取りを行うように心がけてみてください。
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相談者の4人に1人が理想のキャリアを叶えており、これまでに4,500名以上の相談実績を持ちます。
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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。
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海外駐在員の年収に関するよくある質問
- 海外駐在で年収2,000万円を超えるのはどんな人ですか？
-
主に「総合商社」の社員や、メーカー等の「管理職クラス」が該当します。
総合商社（三菱商事や伊藤忠商事など）の場合、30代で駐在すれば手当込みで2,000万円に到達することは珍しくありません。
一般的なメーカーの場合、係長・課長クラスでは1,200万〜1,500万円程度が目安ですが、それでも日本勤務時と比較すれば大幅な増額となります。
- 駐在する国によって年収（手取り）は変わりますか？
-
「ハードシップ手当」の有無によって大きく変わります。
意外かもしれませんが、アメリカや欧州などの先進国よりも、インドやアフリカなどの途上国（生活環境が厳しい国）の方が、手当が厚いため可処分所得が多くなる傾向にあります。
お金を貯めることを最優先にする場合、あえて途上国勤務を希望する駐在員もいるほどです。
- 帰任して日本に戻ると年収は下がりますか？
-
帰国すると、海外勤務手当や住宅手当などの厚遇がなくなり、日本の税制（住民税や社会保険料）がフルにかかるようになるため、基本的に年収は下がります。
この「逆カルチャーショック（手取り減）」に備え、駐在中に生活水準を上げすぎず、しっかりと資産形成をしておくことが重要です。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
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起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>The post 友達がほしい、と思っていたはずだけど…海外移住で少しずつ変化した“友達との距離感”｜フィリピン・ヒデシマ first appeared on コメット.
]]>海外でキャリアを重ねているアンバサダーの皆さんは、異国の地でどうやって交友関係を広げているのでしょうか。
はろーぽ！フィリピンのヒデシマです。
他の記事でもお伝えしている通り、私は海外在住の日本人の中では、割と脱力的に生きています。そんな私の友達や、友達作りについてお話しします。
友達が欲しい、と思っていたはずなのに……
今から６年前の2020年3月、フィリピンに来た当初の私は、正直なところ「友達が欲しい」と思っていました。
住む場所も、人間関係もガラッと変わり、おまけに言葉の壁もあったので、フィリピンに来た当初はまさに、人生で最も孤独感を感じていました。
ただ、丁度その頃、フィリピンでは、新型コロナウイルスの感染拡大によるロックダウン、外出規制が始まって、友達作りどころではなくなってしまいました。
ある意味ラッキーだったのは、日本も同じ状況であったこと。
日本にいようが、フィリピンにいようが、皆同じように人に会うことに飢えていましたよね。その結果、フィリピンに来てからの方が、日本にいる友人たちとオンラインで話したりSNSで連絡を取ったりする頻度はむしろ増えました。
その後、コロナの行動規制が緩和されてくると、今度は会社の同僚と顔を合わせる機会が増え、自然と日常会話やコミュニケーションが増えていきました。
仕事の話はもちろん、ちょっとした雑談や愚痴も含めて、「誰かと話す」という意味ではそれで十分だったのかもしれません。
日本の友人や、職場の人で私の「人と会いたい欲」は十分満たされてしまい、現地で新しく友達を作ることに対して、いつの間にかそこまで積極的ではなくなっていました。
「とりあえず会う」ではなく、「用事があるからつながる」関係
では、フィリピンでは友達がいないのかというと、そういうわけでもありません。ただ、その関係性は、日本にいた頃とは少し違っている気がします。
皆さんはお友達とどんな時に連絡を取りますか？
大人になってくると、キャリアや家庭の状況も様々で、学生時代の様に、「とりあえず会う」、「なんとなく連絡する」という機会は減ってきますよね。
元々私は寂しがり屋なところがあり、日本にいた時は、自分から食事会を企画したり、遠方の友人を訪ねてその人が住んでいる地域へ旅行したりしていました。テレビやSNSがきっかけで思い出した人に連絡をすることもあり、特別な理由はなくとも周囲とつながりを持とうとする、割と筆まめなタイプでした。
ところが、フィリピンではそのスタイルがガラッと変わりました。こちらの友人と連絡を取るきっかけといえば、メイドさんの給与や子供の学校に関すること、水回りやインターネットのトラブル、現地の薬の評判などの「フィリピンならではの生活の悩み」が発生した時がほとんどです。「日本レベルの品質の魚屋さんの紹介」、「誰かが遠くの豆腐屋さんでまとめて買ってくれる」などといったいわゆる「海外に住む日本人同士の具体的な情報交換」が、そのまま関係の継続につながっています。
こうして振り返ってみると、自分の場合はいわゆる「とりあえずお茶しよう」という関係はほとんどなくて、何か用事があって連絡を取り、その延長線上でコミュニケーションが生まれていることが多いように思います。友達を作ろうとして作った、という感覚はあまりなくて、必要に迫られて動いた結果、気づいたら関係が続いていた、という方が近いかもしれません。
また、フィリピン人の友人についても、特別「作りたい」と強く思ったことはありません。職場では関係も良く、割と率直な会話もできていますし、会社の食事会は積極的に参加しています。ただ、会社の外で会いたいかと言われると、そこまでは発展していないのが正直なところです。
仲が悪いわけではなく、ただ生活の延長線が重なっていない、という感覚に近いのかもしれません。例えば、私は職場から車で10分の家に住んでいますが、ほとんどの同僚は1～2時間かけて通勤しており、休みの日にちょっと会う、は難しいのです。
更に正直なことを言うと、日本人の現地採用はフィリピン人の数倍の給与水準であることが多く、プライベートにかけられる金銭感覚についても気を遣ってしまうことが多いというのが個人的な理由で、結果的に私の友人は日本人がほとんどです。
海外でも日本でも、友達は“結果としてできるもの”なのかもしれない
一方で、周りを見ていると、全く違うタイプの人もいます。
例えば、私がフィリピンで知り合った日本人の友人で、カメラと車が趣味の男性がいます。
彼は、山登りサークルや、旅行サークル、などの現地コミュニティに積極的に参加し、フィリピン人の友人が多いです。
フィリピンを離れた今でも、彼の誕生日には、多くのフィリピン人がSNSでお祝いメッセージを送っています。
おそらく、そうした関係が築けるのは、その人の生活スタイルや趣味嗜好が自然と人とつながるかたちになっているからなのだと思います。
彼の場合は、フィリピン人だとか、日本人だとか、国籍を気にしていないタイプのようで、奥様もフィリピン人です。
こうした違いを見ていると、海外だから特別な友達の作り方があるというよりは、その人のスタンスや生活パターンによるところが大きいのではないかと感じます。
実際、自分自身の出会いも、病院でたまたま隣に座った人と会話が弾んだり、共通の知人がいると分かって一気に距離が縮まったりと、日本にいても起こりそうなことばかりでした。
今は一人で完結する趣味も多く、日本の友人とも簡単につながり続けることができますし、仕事や家庭、趣味があれば日々もそれなりに忙しいです。
そう考えると、「友達を作らなきゃ」と気負う必要はあまりないのかもしれません。自分にとっては、何か必要な場面で誰かとつながり、その結果として関係が続いていくくらいがちょうどいい距離感です。海外生活における友達とは、作るものというより、気づいたらできているものなのかもしれません。
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