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]]>このように感じている方は多くいますが、高卒でも海外で働くことは十分に可能です。
実際、海外は日本よりも「経験」や「意欲」を重視する企業が多く、高卒から海外移住を実現している人も増えつつあります。
とはいえ、高卒に限らず、海外就職を目指すためには、ビザの取得や語学の向上など、日本での就職活動とは異なる事前準備が欠かせません。
そこで今回は、実際の高卒で海外就職を実現した方の体験談を交えながら、「高卒でも海外で働ける理由」や「就職を成功させるポイント」などについて詳しく解説します。
田村さつき
弊社（GJJ）で取り扱っている、高卒向けの海外求人も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください！
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高卒でも海外で働くことは可能！
「高卒だと海外では働けないのでは…？」といった不安を感じている方は少なくありません。
確かに海外就職といえば「大卒・専門職向け」といったハードルが高いイメージがありますが、実際には高卒でも海外で働くチャンスは十分にあります。
たとえば、海外就職支援を行う弊社（GJJ海外就職デスク）を通じて、高卒でベトナムに移住し、現地企業でキャリアを築いた方もいます。
>>体験談はこちら：高卒で海外就職を実現したAnさん（ベトナム）
A.Nさんは、高校を卒業後、日本国内で数年間働いた経験を経て「海外で自分の力を試したい」と思い立ち、GJJを通じてベトナムでの就職を実現しました。
最初は英語力にも自信がなく、現地生活への不安もあったそうですが、GJJのサポートを受けながら履歴書の作成や面接準備を進めた結果、現地の日系企業から内定を獲得しています。
このように、海外では「学歴」よりも「経験・スキル・意欲」を重視する国が多く、高卒であってもやる気次第で採用されるケースは少なくありません。
田村さつき
特にアジア諸国（ベトナム・タイ・マレーシアなど）では、日系企業の進出が進んでおり、日本人スタッフの需要が高い傾向にあります！
高卒向け！実際の海外求人を紹介
ここでは、実際にGJJ海外就職デスクが取り扱っている高卒向けの海外求人を紹介します。
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高卒で海外就職を目指すときに注意すべきポイント
「高卒でも海外で働ける」とはいえ、誰でもすぐに海外就職できるわけではありません。
特に学歴が高卒の場合、就職先の選択肢やビザ取得の条件などで制限を受けるケースがあるので注意が必要です。
ここでは、高卒で海外就職を目指すうえで注意しておきたい3つのポイントを解説します。
就労ビザを取得できない可能性がある
海外で働くためには、就労ビザ（Work Visa）の取得が必須です。
国によってはビザ発給の条件として「大卒以上」や「特定分野の専門資格保有者」などの要件を設けている場合があります。
たとえば、アメリカやカナダ、ヨーロッパ諸国では、基本的に大卒以上の学歴や専門スキルを証明できることがビザ発給の条件になることが多く、高卒の場合は申請が難しい国も少なくありません。
一方で、ベトナム、タイ、マレーシアなどのアジア諸国では、高卒に限らず、学歴不問で働けるケースが多く見られます。
田村さつき
そのため、国選びの段階で「学歴よりも経験を重視する国」「高卒でもビザが取りやすい国」を絞り込むことが重要です！
>>就労ビザの詳細はこちら：海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介
選べる仕事がやや限定的になる
高卒の場合、応募できる求人（職種の幅）がやや狭くなるのも事実です。
特に海外の大手企業や専門職（エンジニア・金融・コンサル系など）は、応募資格に「大学卒業以上」といった条件を設定しているところが多い傾向にあります。
とはいえ、高卒だからといって海外で働けないわけではありません。
実際には、以下のような職種で活躍している高卒の方が多くいます。
田村さつき
職種次第では、英語力やコミュニケーション能力、人柄、勤勉さが重視されるため、学歴よりも「どのような姿勢で働くか」が評価に直結します！
コネクションがないと厳しい
高卒に限らず、海外就職を目指す際に意外と大きな壁となるのが、人脈（コネクション）の少なさです。
海外では「知り合いの紹介」や「現地のネットワーク経由」で採用が決まるケースも多く、個人で求人を探しても、なかなか信頼できる企業を見つけにくい傾向にあります。
特に現地語や文化に慣れていない方の場合、詐欺まがいの求人や劣悪な労働環境に当たるリスクに注意が必要です。
そのため、海外で働くことを目指す方には、海外に強いエージェントを活用するのがおすすめです。
田村さつき
ビザの取得や職種選びなどについて個別でアドバイスをもらえるため、「コネがない」「英語に不安がある」という方でも安心して海外就職に向けた準備を進められます！
高卒から海外で働くには？
「高卒だけど海外で働けるの？」「どんな準備をすればいいの？」といった疑問を抱えている方は多いでしょう。
実際、高卒でも海外就職は十分に可能ですが、何も準備せずにいきなり海外で働くことは難しいので、以下4つのポイントを押さえておく必要があります。
基本的に語学力は必要
海外で働くにあたって避けて通れないのが、語学力（英語力）です。
多くの国では日常会話レベル以上の英語力が求められており、社内コミュニケーションや顧客対応などで英語を使う場面が多くあります。
もちろん、英語が話せなくても採用される仕事（工場・飲食・清掃・介護など）も存在しますが、英語力があれば選べる仕事の幅が一気に広がるのが現実です。
そのため、海外就職を目指すなら、まずはTOEIC600点以上を目標に学習を始めるといいでしょう。
田村さつき
英語力に不安がある方は、オンライン英会話や海外留学準備コースで基礎を固めるのがおすすめです！
資格・スキルがあると有利
高卒で海外就職を目指す場合は、学歴の代わりにスキル・資格でアピールすることが重要です。
多くの国では「学歴＝採用条件」ではなく、「専門スキルを持っている人」が評価される傾向にあります。
たとえば、以下の資格は海外で通用する実務スキルを持っている証拠になり、就労ビザの取得や給与交渉にも有利に働くので取得を検討してみてください。
>>海外で役立つ資格一覧はこちら：海外で働くときに使える資格26選！ジャンル別に役立つ資格を紹介
実務経験は学歴をカバーできる
高卒でも海外で働ける理由の一つに、学歴よりも実務経験が重視されることが挙げられます。
海外の企業は採用時に、「どんな学校を出たかよりも、内定後すぐに戦力になりそうか」を重視しているからです。
たとえば、 「接客・販売で3年以上の経験がある」 といった方であれば、学歴を問わずサービス業に就職しやすいでしょう。
「チームリーダーや現場管理を担当していた」「英語を使った業務経験がある」 などの実績があれば、大卒以上に評価されるケースも少なくありません。
田村さつき
高卒だからといって「自分には学歴がない」と不安に思うより、これまでの仕事で得たスキル・経験をしっかり棚卸しし、海外でどんな価値を提供できるかを明確にすることが成功への第一歩です！
海外移住に備えて貯金は必須
意外と見落とされがちですが、海外就職を目指すのであれば貯金の準備も欠かせません。
理由としては、海外就職には以下のような初期費用がかかるためです。
特に現地で就職先を探す場合は、仕事が決まるまでに早くても1〜3か月かかります。
そのため、渡航先にもよりますが、最低でも30〜50万円程度の貯金を用意しておくべきです。
田村さつき
海外就職は「語学・スキル・資金」の3つが揃うと現実的な選択肢になります！計画的に準備を進めることで、高卒でも海外就職を叶えることは十分に可能です！
高卒から海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！
GJJ株式会社は、海外就職・海外転職を専門とする国内唯一のキャリア支援会社です。
相談者の4人に1人が理想のキャリアを叶えており、これまでに4,500名以上の相談実績を持ちます。
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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。
田村さつき
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高卒が海外で働くことに関するよくある質問
- 高卒・未経験でも海外で働けますか？
-
未経験でも海外就職は可能です。サービス業や販売、カスタマーサポートなどは高卒・未経験でも採用例があります。大切なのは学歴よりもやる気や柔軟性で、現地で経験を積むことでキャリアアップも問題なく目指せます。
- 女性でも高卒で海外就職できますか？
-
もちろん可能です。ホテル、観光、営業など女性が活躍できる職種は多岐に渡ります。特に女性の場合、安全面を考慮して、シンガポールやマレーシアなど治安の良い国を選ぶと安心です。なお、女性の海外就職は近年増加傾向にあります。
- 高卒でも海外移住や永住は可能ですか？
-
可能です。まずは就労ビザを取得して働きながら滞在実績を積み上げ、永住権を申請する流れで進めることをおすすめします。
- 高卒で海外就職して失敗する人の特徴は？
-
事前準備や情報収集を怠る人は失敗しやすいです。ビザの取得条件や物価、生活環境を調べずに渡航するとトラブルの原因になるので、海外に強いエージェントを活用し、現実的な計画を立てて進めることをおすすめします。
お問い合わせ
海外就職・移住などに関するご質問などお気軽にお問い合わせください
監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>The post 海外就職に英語資格は意味ない？世界で通用する資格を厳選して紹介 first appeared on コメット.
]]>実際、日本では「TOEIC」が就職・転職活動に役立つな英語資格として有名ですが、海外の就職活動やビザ申請、キャリア形成において評価される英語資格は大きく異なります。
そこで今回は、海外で働くことを目指す方に向けて、世界で通用する英語資格を4つ厳選しました。
また、社会人でも働きながらでも実践できる効率的な英語学習の方法についてもまとめています。
田村さつき
キャリアプランに合わせて英語資格を正しく選び、海外で評価される英語力を身につけたい方はぜひ参考にしてみてください！
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海外就職に英語資格は意味ないって本当？
「英語資格は海外就職に意味ない」といった意見を聞いたことがある方もいるでしょう。
結論、現地での仕事や生活には資格そのものより実力が必要です。
とはいえ、就職・転職活動を行う際の「書類選考」や「ビザ取得」には非常に役立ちます。
特に国際的に認められた英語資格であれば、キャリアの選択肢を広げて、好条件で働くために有効なので、海外で働くことを目指す場合は、取得しておいて損はないでしょう。
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世界で通用する英語資格を取得することが大切
海外の就職・転職活動では、候補者の英語力を客観的に判断するための指標として、英語資格のスコアは極めて有効です。
特に世界的に知名度の高い英語資格であれば、書類選考の通過率を高められます。
一方、日本で圧倒的な知名度を誇る「TOEIC」は、北米やヨーロッパなどの地域で知名度が低く、英語力の証明として不十分だとみなされるケースも少なくありません。
そのため、「IELTS」や「TOFLE」など、世界中の企業や教育機関で認知されている英語資格を取得する必要があります。
田村さつき
これから英語資格の取得を検討している方は、世界で通用するものに絞って勉強しましょう！
就労ビザの取得に役立つケースがある
イギリスやオーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどの国では、就労ビザを申請する際に英語資格のスコアを提出するように求められるケースがあります。
これは、申請者がビザ要件として定められている英語力を満たしていることを、試験結果を用いて客観的に判断するためです。
なお、英語要件が就労ビザに設定されている国では、仮に企業から内定を得ていても渡航・就労できない可能性があります。
そのため、海外就職・転職を検討している方にとって、英語資格の取得は避けて通れない重要なプロセスと言えるでしょう。
田村さつき
まずは、希望国・ビザ種・職種の要件を確認し、必要に応じてIELTSやTOEFLなどのスコア取得に向けて準備することをおすすめします！
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海外就職に役立つおすすめの英語資格4選
ここでは、海外就職に役立つおすすめの英語資格を紹介します。
世界的に有効な英語資格のみを厳選してまとめているので、海外で働くことを目標としている方はぜひ参考にしてみてください。
①IELTS
IELTSは、海外移住や留学、就職のために英語力を証明する必要がある人々のために開発された英語資格です。
世界中で年間300万人以上※1の人が受験しており、日本でも大学生を中心に受験する人が増えつつあります。
特にイギリスやオーストラリア、カナダ、ニュージーランドへの就職・移住において、公的な英語力を証明できる資格として広く認められています。
主な特徴
- 4技能（聞く・読む・話す・書く）を測定して総合的に評価
- 各技能を1.0〜9.0のバンドスコアで評価
- スコア取得はオーバーオール6.5以上、専門性が高い職種では7.0以上が目安
基本情報
| 試験名 | IELTS （International English Language Testing System） |
| 受験料 | 25,380円〜 ※テストセンターにより異なる |
| スコアの有効期限 | 受験日から2年間 |
| 主な用途 | ・海外就職・転職 ・海外移住 ・大学・大学院留学 など |
| 公式サイト | https://ielts.org/ |
②TOEFL
TOEFLは、主に英語圏の大学・大学院への入学を希望する「非英語ネイティブの学生」を対象とした英語能力測定試験です。
特にアメリカやカナダの教育機関で絶大な信頼を得ており、アカデミックな環境で必要とされる高度な英語力を証明するのに適しています。
もちろん、就職・転職市場でも評価ですが、主に学術寄りの英語力証明として扱われることが多いので、実務目的での受験を検討している場合は、エージェントや専門家に相談しましょう。
主な特徴
- 試験内容は教養分野のトピックが中心
- 試験形式はコンピュータ〜上で行われるiBTが主流
- スコアは120点満点中、80点以上の取得を目指すケースが多い
基本情報
| 試験名 | TOEFL （Test of English as a Foreign Language） |
| 受験料 | US $245（約36,750円） ※1ドル＝150円の場合 |
| スコアの有効期限 | 受験日から2年間 |
| 主な用途 | ・大学・大学院留学 ・海外就職・転職 など |
| 公式サイト | https://www.toefl-ibt.jp/ |
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③ケンブリッジ英語検定
ケンブリッジ英語検定は、イギリスのケンブリッジ大学による国際規格の英語検定です。
ヨーロッパを中心に世界的に高い評価を受けており、一度取得すれば生涯有効な資格として、英語力を恒久的に証明することができます。
ただし、企業や移民局など提出先によっては「取得から〇年以内」のように求められるケースもあるので注意しましょう。
主な特徴
- 5段階のレベルから試験を選べる
- 現場のコミュニケーションでどれだけ英語を使えるかを重視した試験内容
- 海外就職・転職を目指す場合は「C1 Advanced (CAE)」レベル以上の取得を推奨
基本情報
| 試験名 | ケンブリッジ大学英語検定試験 （Cambridge English Qualifications） |
| 受験料 | 9,720円〜 ※試験会場により異なる |
| スコアの有効期限 | 受 |
| 主な用途 | ・大学・大学院留学 ・海外就職・転職 ・生涯学習 など |
| 公式サイト | https://www.cambridgeenglish.org/jp/ |
④VERSANT
VERSANTは、最新のAI技術を活用して英語のスピーキング能力を迅速かつ客観的に測定する英語資格です。
自宅やオフィスからオンラインでいつでも受験できることに加えて、試験後わずか数分で結果がわかるケースもあり、迅速かつ手軽に英語力を把握できる点が注目を集めています。
もちろん海外の就職・転職市場でも有効な資格で、導入国数は160カ国、導入社数は2,000社以上に至る状況です。
主な特徴
- 24時間・365日いつでもオンラインで受験できる
- グローバルに展開する大手企業や世界中の政府機関での採用実績が豊富
- 10〜90点の範囲で評価され、ビジネス目的の場合は58〜78点程度が目安
基本情報
| 試験名 | VERSANT English Speaking Test |
| 受験料 | 約6,600円〜 |
| スコアの有効期限 | 期間の定めなし |
| 主な用途 | ・海外就職・転職 ・企業の採用選考 ・社内英語力測定 など |
| 公式サイト | https://www.versant.jp/ |
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海外就職・転職に向けた英語資格の勉強方法
ここでは、海外就職・転職を目指す方に向けて、英語資格の効率的な勉強方法を紹介します。
忙しい社会人でも実践できる具体的な方法をまとめているので、英語力を高めて海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。
目標スコア・受験日から逆算して計画を立てる
まずは、取得したい資格と目標スコア、受験日の3つを具体的に設定しましょう。
現状のレベル感と目標のギャップ明確に把握し、受験日から逆算して、現実的な学習計画を立てることが重要です。
たとえば、「半年後にIELTSでオーバーオール7.0を取得する」という目標の場合、以下のように計画を細分化できます。
- 1ヶ月
└公式の問題集を解いて現状のスコアを把握する - 2〜4ヶ月
└弱点を中心に単語力の強化や文法の復習などを並行して進める - 4〜6ヶ月
└実践問題の演習を繰り返しながら、オンライン英会話でスピーキング・リスニングを鍛える
このように計画を立てる際は、無理のないスケジュールを組むことが重要です。
「平日は1時間、休日は3時間」といった形で、ライフスタイルに合わせて可能な範囲で学習時間を確保しましょう。
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毎日英語触れる時間を作る
英語力を効果的に向上させるためには、毎日少しでも英語に触れる習慣を作ることが非常に重要です。
特にこれまでに勉強する習慣がない場合は、通勤時間や昼休みなどの隙間時間を活用し、英語学習を日常の一部に取り入れていきましょう。
以下では初心者でも英語学習の習慣を身につけやす具体的な方法をまとめています。
- リスニング
└海外ドラマ・映画を英語字幕で見る - リーディング
└英語のニュースサイトや興味がある洋書・雑誌を読む - スピーキング
└オンライン英会話で講師と話す。海外ドラマ・映画のセリフを復唱する。 - ライティング
└英語で日記を書く。SNSの投稿文を英語で書いてみる。
田村さつき
このように簡単な方法でも、ビジネスレベルの英語力を身につけるキッカケになるので、海外就職・転職に興味がある方は積極的に取り入れてみてください！
海外就職を目指すならGJJへの相談がおすすめ！
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海外の日本語教師に関するよくある質問
- TOEFL・IELTSはどっちがおすすめ？
-
渡航先の国により選択すべき資格は異なります。たとえば、イギリス、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドならIELTS、アメリカやカナダならTOEFLがおすすめです。
- 世界基準で役立つ英語資格は？
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世界的に最も認知度が高い資格は「IELTS」「TOEFL」「ケンブリッジ英語検定」の3つです。いずれかの資格を取得していれば、海外就職・転職で英語力の証明として役だつでしょう。なお、渡航先の国によって選択すべき資格は異なります。現状どの英語資格を勉強すべきか迷っている場合は、事前に専門家やエージェントに相談するように心がけてください。
- TOEICは海外就職・転職で通用する？
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「TOEIC」は、日本国内で知名度の高い英語資格ですが、残念ながら海外ではほとんど通用しません。就労ビザの公式要件にもなっていないため、海外就職・転職を目指すなら、「IELTS」「TOEFL」など、国際的に認められた資格を優先することをおすすめします。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>The post 海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介 first appeared on コメット.
]]>海外で働くことに興味のある方の多くが、就労ビザに対して上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。中には「就労ビザを取りやすい国で働きたい」といった方もいるかもしれません。
そこで今回は、就職先として人気の高い15カ国の就労ビザについて紹介。国ごとに取得条件や必要書類、有効期限などの情報をまとめています。
田村さつき
就労ビザを取得方法についても詳しく解説しているので、海外で働くことに興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください！
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・とにかく海外で働きたい！
・家族と一緒に海外に移住して暮らしたい
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海外で働くには就労ビザが必要って本当？
海外で働くためには、多くの国で就労ビザ（ワークビザ）の取得を求められます。
就労ビザは、現地企業への就職やフリーランスとしての活動を合法的に行うための許可証です。
国によって申請条件が異なり「学歴」や「職歴」「スキル」「雇用先の有無」などが主な審査基準となります。
そのため、海外で働くには、就労ビザの取得条件を事前に確認し、自分に合った選択肢を探すことが重要です。
田村さつき
ビザなしで働くと、強制退去や罰則の対象になることもあるため、慎重に準備しましょう！
ビザなしで働ける国はある？
一部の国ではビザなしで働けるケースもあります。
たとえば、以下3つのケースが、就労ビザなしでも働けるケースの代表例です。
- ワーキングホリデービザの対象国で働く
- EU圏内の自由移動制度を利用する
- デジタルノマドビザを発行できる国で働く
日本と協定を結んでいるワーキングホリデービザの対象国では、一定期間のみ就労ビザなしで働くことが可能です。対象国にはオーストラリアやカナダ、ニュージーランドなどがあげられます。
また、EU圏内の「自由移動制度」も就労ビザが不要となる代表例です。EU加盟国の国籍を持つ人であれば、就労ビザがなくてもEU圏内で自由に働けます。
最後に、デジタルノマドビザの発行も、就労ビザなしで働く方法の一つです。エストニアやドバイ、バルバドスなどの対象国では、リモートワーカー向けの特別なビザを発行しています。
田村さつき
ワーキングホリデービザやデジタルノマドビザを取得して働くケースは、比較的再現性が高い方法だと言えるでしょう！
就労ビザの取得条件｜種類や必要書類など紹介【全15ヵ国】
ここからは、就労ビザの取得条件について詳しく紹介します。
全15ヵ国の就労ビザを取得するための条件や種類、必要書類などについてまとめていますので、海外で働くことに興味がある方はぜひ参考にしてみてください。
アメリカ
- 就労ビザの主な種類
H-1Bビザ（専門職向け）、L-1ビザ（企業内転勤者向け）など - 有効期限
ビザの種類による異なる - 主な取得条件
学士号以上の学歴、雇用先からのスポンサーシップなど - 主な必要書類
雇用契約書、学位証明書、職務経歴書など
オーストラリア
- 就労ビザの主な種類
Temporary Skill Shortage (TSS) ビザ（サブクラス482） - 有効期限
最大4年間 - 主な取得条件
指定職業リストに該当する職種での雇用、雇用主のスポンサーシップ、必要な技能と英語力など - 主な必要書類
雇用主からの提案書、技能証明書、英語能力証明書など
メキシコ
- 就労ビザの主な種類
Temporary Resident Visa with permission to work - 有効期限
1年（更新可能） - 主な取得条件
メキシコの雇用主からの雇用契約、必要な技能や資格など - 主な必要書類
雇用契約書、学歴・職歴証明書など
カナダ
- 就労ビザの主な種類
Work Permit（オープンワークパーミット、雇用主指定ワークパーミット） - 有効期限
1〜2年程度（条件により異なる） - 主な取得条件
雇用主からの労働市場影響評価（LMIA）取得、必要な技能や資格など - 主な必要書類
雇用契約書、LMIA承認書、学歴・職歴証明書など
中国
- 就労ビザの主な種類
Zビザ（就労ビザ） - 有効期限
通常1年間（職種や契約などにより異なる） - 主な取得条件
雇用主からの招聘状、外国人就業許可証など - 主な必要書類
就業許可証、学歴証明書、無犯罪証明書、健康診断書など
香港
- 就労ビザの主な種類
General Employment Policy (GEP) - 有効期限
通常1〜2年（更新可能） - 主な取得条件
雇用主からのオファー、関連する学歴や職歴、香港での人材不足を補う技能など - 主な必要書類
雇用契約書、学歴・職歴証明書など
インド
- 就労ビザの主な種類
Employment Visa (E-Visa) - 有効期限
最長5年 - 主な取得条件
専門職での雇用、年収が25,000ドル以上（特定の職種を除く）など - 主な必要書類
雇用契約書、学歴・職歴証明書、企業からの招聘状など
韓国
- 就労ビザの主な種類
E-7ビザ（特定活動ビザ） - 有効期限
通常1～3年（更新可能） - 主な取得条件
韓国の雇用主からの招聘、関連する職歴、特定の技能や資格など - 主な必要書類
雇用契約書、学歴・職歴証明書、招聘状など
台湾
- 就労ビザの主な種類
Employment Gold Card、Work Permit - 有効期限
1〜3年（更新可能） - 主な取得条件
雇用主からのオファー、関連する職歴や技能など - 主な必要書類
雇用契約書、学歴・職歴証明書など
タイ
- 就労ビザの主な種類
Non-Immigrant Bビザ - 有効期限
1年 - 主な取得条件
雇用主からの招聘、特定の職種に従事することなど - 主な必要書類
雇用契約書、職歴証明書、パスポートなど
シンガポール
- 就労ビザの主な種類
Employment Pass（EP） - 有効期限
通常2年 - 主な取得条件
月収最低基準のクリア、専門職での雇用など - 主な必要書類
雇用契約書、職歴証明書、パスポートなど
マレーシア
- 就労ビザの主な種類
Employment Pass - 有効期限
1〜5年 - 主な取得条件
企業からの招聘、特定のスキルを持つことなど - 主な必要書類
雇用契約書、職歴証明書、パスポートなど
ベトナム
- 就労ビザの主な種類
Work Permit - 有効期限
最大2年 - 主な取得条件
企業の招聘、関連する職歴やスキルなど - 主な必要書類
雇用契約書、職歴証明書、健康診断書など
インドネシア
- 就労ビザの主な種類
KITAS（Temporary Stay Permit Card） - 有効期限
通常1年 - 主な取得条件
企業の招聘、特定の職種での雇用など - 主な必要書類
雇用契約書、職歴証明書、健康診断書など
フィリピン
- 就労ビザの主な種類
9G Work Visa - 有効期限
通常1〜3年 - 主な取得条件
雇用主の招聘、関連する職歴や資格など - 主な必要書類
雇用契約書、職歴証明書、健康診断書など
就労ビザの取得方法を全3STEPで解説
就労ビザの取得方法は以下のとおりです。
事前に流れを把握しておくと、スムーズに就労ビザを取得できるようになります。
1.企業から内定をもらう
多くの国では、企業からの正式な雇用オファー（内定）が必須です。
就労ビザは企業がスポンサーとなり、外国人労働者を雇うことで発行されるため、採用を獲得することが鍵を握ります。
そのため、まずは求人サイトや転職エージェントを活用し、ビザサポートを提供している企業を探すと良いでしょう。
田村さつき
海外のジョブフェアやリファラル（紹介制度）などを活用するのも有効です！
2.必要書類を用意する
内定をもらったら、就労ビザ申請に必要な書類を用意しましょう。
国によって異なりますが、一般的に以下の書類を用意する必要があります。
- 雇用契約書
内定先の企業が発行 - 学歴・職歴証明書
職種によって不要な場合もある - パスポート
残存期間の確認が必要 - 健康診断書・無犯罪証明書
国によって必要
なお、申請条件を満たしていないと、ビザ却下のリスクがあります。
企業や大使館のガイドラインに従って、正確な書類を準備するように心がけてください。
3.ビザの申請をおこなう
必要書類を揃えたら、大使館や移民局に就労ビザの申請を提出します。
申請方法は、オンラインや書面申請が一般的です。国によって手続きが異なるため、事前に確認しておく必要があります。
なお、審査期間は国によってさまざまです。数週間から数ヶ月かかるケースもあり、追加書類を何度も求められることにより、審査が遅延するケースも珍しくありません。
そのため、できるだけ早めに手続きを開始し、企業と連携しながらスムーズに進めるように意識することが重要です。
就労ビザの取得には数日〜数ヶ月程度かかる
就労ビザの審査期間は国やビザの種類によって大きく異なります。
たとえば、アメリカのH-1Bビザは数ヶ月の審査期間が必要です。一方、シンガポールのEmployment Passの場合、最短数日で発行されることもあります。
田村さつき
このように、ビザの審査期間は国やビザの種類によってさまざまです！
また、申請書類の不備や追加書類の要求、申請者の経歴審査、移民政策の変更などにより、審査が通常より遅れるケースも珍しくありません。
そのため、余裕を持って申請を進め、万が一の遅延に備えて計画を立てることが重要です。働きたい国が見つかったら、事前に「ビザ取得にどの程度の期間が必要なのか」公式情報を確認しましょう。
まとめ
ここまで、海外で働くために必要な就労ビザについて解説してきました。
就労ビザの取得条件や審査にかかる期間などは、国やビザの種類などにより大きく異なります。気になる国を見つけたら、まずは就労ビザについて調べてみるといいでしょう。
もしビザの取得に関してわからないことがあれば、海外就職に強いエージェントを活用してみてください。
「就労ビザを取得できそうか」について専門家目線での意見を得られるだけでなく、求人紹介や職務経歴書の作成など、さまざまなサポートを受けられます。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
The post 海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介 first appeared on コメット.
]]>The post 海外駐在の年収は手取り1.8倍が相場って本当？給与の仕組みについて徹底解説 first appeared on コメット.
]]>実際に、海外駐在員の年収は額面以上に「手取り」が激増し、日本勤務時の約1.5倍〜1.8倍になるケースも珍しくありません。
結論、海外駐在で収入が増えるカラクリは、単純な基本給の上乗せだけでなく、税金免除や豊富な手当による「可処分所得」の増加にあります。
本記事では、なぜそれほどお金が貯まるのかという「給与・税金のカラクリ」から、住宅手当やハードシップ手当などの具体的な待遇の内訳、さらに海外駐在の切符を手にするための必須条件まで徹底解説します。
田村さつき
駐在を目指す方が知っておくべき「お金とキャリアのリアル」を紹介しているのでぜひチェックしてみてください！
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海外駐在員の年収は？
海外駐在員の年収相場は、日本企業にいる時と比べて、額面で約1.5倍、手取りで約1.7〜1.8倍に上がるケースが多くあります。
なぜこれほど収入が増えるのかというと、日本の基本給に加え、海外特有の「手当」と「税制メリット」という2つの要素が上乗せされるからです。
そのため、必ずしも基本給そのものが倍になるわけではありませんが、実際に振り込まれる金額は大幅に変化します。
具体的な給与の内訳については以下を参考にしてみてください。
- 国内給与（留守宅手当）
└日本に残る家族への送金や、円建てでの資産形成用 - 現地給与（生活費）
└現地の物価水準に合わせた生活費（購買力補償方式） - 各種手当（上乗せ分）
└ 海外勤務手当、住宅手当、ハードシップ手当（途上国の場合）など
特に大手メーカーや総合商社の場合、この仕組みによって日本では管理職クラスにならないと届かない年収（1,000万〜1,500万円）に、30代の係長・課長代理クラスで到達することが可能です。
ただし、この倍率は「赴任先の国」や「帯同家族の有無」によって変動するため、すべての国で同じ待遇を受けられるわけではないので注意しましょう。
田村さつき
海外駐在員になると、手取り収入が増え、可処分所得が増える可能性が高い傾向にあります。
控除額が少なく手取りが増加する
日本で毎月引かれていた「住民税」や「社会保険料」の負担が大幅に軽くなる点も、海外駐在員の手取り収入が増える理由の一つです。
会社負担になるケースもあり、いずれにせよ日本で生活している時よりも使えるお金が増える傾向にあります。
通常、日本勤務であれば額面の20〜30％近くが税金や保険料として天引きされますが、海外駐在中は以下の仕組みが適用されるケースが一般的です。
- 住民税の免除
└1月1日時点で日本に住所がない場合、前年度分の支払いが終われば、翌年以降の住民税は発生しません - 所得税の実質会社負担
└ 現地の税金は会社が負担し、本人は「日本にいた場合と同等の税金（みなし所得税）」のみを会社に支払います - 社会保険料の圧縮
└給与が「国内払い」と「現地払い」に分割される場合、社会保険料の算定基礎となる「国内給与額」が下がるため、保険料負担が減る場合があります
「総支給額が増える」「天引きされるお金が減る」といった、2つの恩恵を受けられるようになります。
この見えない手取りアップこそが、駐在員がお金を貯めやすいと言われる最大の理由です。
田村さつき
ただし、帰任して日本に戻った翌年には、前年の海外所得に対する住民税がかからないボーナスタイムがある一方、その翌々年からまた通常の税負担に戻るため、帰任後の「手取りダウン」の落差に驚く方が多くいます。
海外駐在員の給料事情とは？手当について解説
前述した通り、海外駐在員の給料が増える要因には「豊富な手当」にあります。
ここでは、海外駐在員が受けられる代表的な手当について紹介します。
海外勤務手当
海外勤務手当とは、日本とは異なる環境で働く対価として支給されるインセンティブです。
一般的に基本給の10％から25％程度が上乗せされます。
現地の生活費とは別で支給されるため、そのまま日本口座への貯蓄に回せる純粋な増額分となる点が大きなメリットです。
また、為替の影響を受けない円建て設定の企業が多いため、為替変動リスクを気にせず確実に資産を増やせる、駐在員にとって重要な収入源だと言えます。
ハードシップ手当
ハードシップ手当とは、生活環境が厳しい途上国や、政情不安定な地域への赴任時に支給される手当です。
環境の過酷さに応じて、月数万円から最大20万円程度が加算されます。
なお、アメリカや欧州などの先進国では原則支給されません。
そのため、手当を含めた年収の総額は、先進国より途上国駐在の方が高いケースも多くあります。
田村さつき
赴任先が決まったら、国のイメージだけでなく、こちら手当の有無による実入り差を冷静に計算してみてください。
住宅手当
駐在員の生活満足度と資産形成に最も貢献するのが、現地での家賃を会社が大半負担してくれる住宅手当です。
日本での社宅使用料程度の自己負担で、プールやジム付きの高級物件に住めるケースが多くあります。
「実質的に月数十万円分の所得を得ている」と考える方も少なくありません。
ただし、会社負担額には上限があるため、物件選びの際はリミット一杯まで活用しつつ、自己負担が発生しない範囲で契約するのが賢明です。
子女教育手当
子女教育手当とは、帯同する子供がインターナショナルスクール等に通うための学費補助です。
年間数百万円に及ぶ高額な教育費を会社に負担してもらえる制度です。
子供をグローバル環境で育てる絶好の機会ですが、企業によっては「全額負担」ではなく「上限付き」や、幼稚園は補助対象外とするケースも少なくありません。
教育費の持ち出しは家計を圧迫する最大のリスク要因となるため、赴任前に必ず適用範囲と自己負担額をシミュレーションしてください。
海外駐在員になる方法は？
ここでは、海外駐在員になるための方法について詳しく解説します。
三菱商事やトヨタ自動車株式会社、株式会社クボタなどの大手企業を含め、海外で働く機会を得られる会社に勤めたい方はぜひ参考にしてみてください。
英語力（語学力）を身につける
「英語が完璧でないと駐在できない」というのは誤解ですが、社内選考の「足切りライン」を突破するための英語力は絶対に必要です。
多くの日系グローバル企業では、海外赴任候補者の要件としてTOEIC 730点（または800点）を明確な基準として設けています。
そのため、すでに在籍している企業で海外駐在を狙いたい場合は、以下の2ステップで対策を講じてみてください。
- スコアメイク
└会話ができてもスコアが低いと候補者リストから漏れるため、まずはTOEICの基準点をクリアしましょう。 - 実務での運用能力
└スコア取得後は、オンライン英会話などで「自分の業務を英語で説明する能力」を磨いてください。
なお、技術職や専門職の場合、スキルが突出していれば語学要件が緩和されるケースもあります。
田村さつき
英語力（語学力）はあくまで「ツール」であり、目的化しすぎないことが重要ですが、選択肢を広げるための「パスポート」として早急に取得しておくのが賢明です。
グローバル企業に入社する
現職で海外駐在のチャンスが薄い場合は、海外展開が進んでいるグローバル企業への転職が適切だといえます。
ただし、「有名な大企業だから行ける」と安易に考えるのは危険で、選ぶべきは、「海外売上高比率」が高く、「駐在員の派遣人数」が多い企業です。
なお、海外駐在を目指す方が企業選びで失敗しないためのチェックポイントは以下の通りです。
- 海外売上高比率50％以上
└ 国内市場より海外市場を重視しており、必然的に人員配置も海外シフトになりやすい点が魅力 - 海外拠点数と駐在員数
└有価証券報告書やCSRレポートで「従業員の何％が海外にいるか」が重要 - 駐在までのリードタイム
└「入社後すぐに駐在」の求人もありますが、一般的には「国内で2〜3年実績を積んでから」というケースが大半
転職エージェントを利用する際は、「将来的に駐在したい」という希望だけでなく、「過去に中途入社者が駐在した実績があるか」を必ず確認し、絵に描いた餅にならないよう裏取りを行うように心がけてみてください。
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海外駐在員の年収に関するよくある質問
- 海外駐在で年収2,000万円を超えるのはどんな人ですか？
-
主に「総合商社」の社員や、メーカー等の「管理職クラス」が該当します。
総合商社（三菱商事や伊藤忠商事など）の場合、30代で駐在すれば手当込みで2,000万円に到達することは珍しくありません。
一般的なメーカーの場合、係長・課長クラスでは1,200万〜1,500万円程度が目安ですが、それでも日本勤務時と比較すれば大幅な増額となります。
- 駐在する国によって年収（手取り）は変わりますか？
-
「ハードシップ手当」の有無によって大きく変わります。
意外かもしれませんが、アメリカや欧州などの先進国よりも、インドやアフリカなどの途上国（生活環境が厳しい国）の方が、手当が厚いため可処分所得が多くなる傾向にあります。
お金を貯めることを最優先にする場合、あえて途上国勤務を希望する駐在員もいるほどです。
- 帰任して日本に戻ると年収は下がりますか？
-
帰国すると、海外勤務手当や住宅手当などの厚遇がなくなり、日本の税制（住民税や社会保険料）がフルにかかるようになるため、基本的に年収は下がります。
この「逆カルチャーショック（手取り減）」に備え、駐在中に生活水準を上げすぎず、しっかりと資産形成をしておくことが重要です。
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]]>The post 英語が話せない40代の方でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を7つ紹介 first appeared on コメット.
]]>- どのくらいの英語力が必要？
- 転職するにあたって年齢制限はある？
- 英語が話せない人はどのくらいの収入を得られる？
40代で英語が喋れない方のほとんどが上記のような悩み・疑問を抱えています。
そこで今回は、40代で英語を話せない方でも働きやすい仕事をピックアップしてみました。もちろん、少しでも英語を話せたほうが選択肢は広がるので、基本的には英語力を身につけることをおすすめします。
ただ、現状まったく英語が話せない方でも海外で働くことは可能ですので、日本以外への移住を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
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【結論】英語が話せない40代の方でも海外で働くことは可能！
結論、英語が話せない方でも海外で働くことは可能です。
もちろん英語力が高い方のほうが多くの選択肢から仕事を選べますが、近年はグローバル化が進み、日本語を活かせる職場や、英語でのコミュニケーションが必須ではない仕事も増えつつあります。
また、40代の場合、これまで培った社会経験やスキルを持つ方が多く、即戦力として働きやすい傾向にあります。
海外では、日本よりも実践的なスキルが求められるため、20代・30代の若手よりも経験豊富な40代・50代のほうが即戦力として活躍しやすいでしょう。
英語が話せない40代の方におすすめしたい海外の仕事7選
ここからは「英語が喋れないけど海外で働きたい」という40代の方に向けて、おすすめの仕事を7つ紹介します。
現状まったく英語が話せない方でも働きやすい仕事のみを厳選しているので、海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。
日系企業｜事務職・営業職など
英語が喋れない40代の方でも、海外にある日系企業なら活躍できる可能性があります。
特に現地法人の事務職や営業職などでは、日本語がメインの業務が多く、英語力に自信がない方でも働きやすいでしょう。
現地のスタッフとの連携や、日本の本社とのやり取りが主な業務となるため、日本語スキルが重宝されます。
田村さつき
40代の方が持つ管理経験やコミュニケーション能力を活かせるところも大きなメリットです。
日本食レストラン｜料理人・接客スタッフ
海外にある日本食レストランは、英語が苦手な方でも働きやすい職場の一つです。近年、 日本食の人気が高まっており、日本人スタッフを必要としている店舗は増加傾向にあります。
もちろん料理人としてのスキルを持っている方は特に需要が高いですし、接客スタッフでも必要最低限の英語表現さえ覚えれば、すぐに働けるでしょう。
田村さつき
飲食業界の経験がなくても、現地でのサポート体制が充実している店舗も多いので気になった方はチャンレンジしてみてください！
コールセンター｜日本人カスタマー向け
日本人カスタマー向けのサポートをおこなうコールセンターなら、日本語のみで業務が完結する場合がほとんどです。
そのため、英語がまったく喋れない40代の方でも働きやすい傾向にあります。
たとえば、旅行会社や通販サイトなどの日本人カスタマーからのの問い合わせ対応が代表的な業務内容です。タイやフィリピンなどでは、日本語話者を優遇している企業も多数存在します。
ツアーガイド｜日本人観光客向け
日本人観光客向けのツアーガイドは、英語に苦手意識のある方でも活躍できます。
海外での観光案内では、日本語を話せるガイドの需要が高く、日本の旅行会社が現地採用をおこなっているケースが一般的です。
特に歴史や文化に詳しい方であれば、日本人観光客にとって貴重な存在となります。英語を話す必要がない環境で、現地の魅力を伝えるやりがいを感じられるでしょう。
日本語教師｜海外の人に日本語を教える
日本語教師とは、日本語を学びたい海外の学生に日本語を教える仕事のことです。
相手が学生かつ教える言語は日本語なので、日常会話レベルの英語力さえあれば安心して働けます。教える内容はすべて日本語で話すことが多く、英語を使う機会は限定的です。
また、教育の経験がない方でも簡易資格を取得することで働けます。日本語教師の資格を持っている方はもちろん、未経験でも手軽に始められるところがポイントです。
農業スタッフ｜日常会話レベルでも働きやすい
海外の農業スタッフは、英語が苦手な方でも始めやすい傾向にあります。
労働力を必要としている農場では、日常会話程度の英語ができれば十分な場合が多いからです。手に職が必要なく、身体を動かすことが得意な方におすすめできます。
なお、オーストラリアやニュージーランドでは、短期間の労働ビザで働ける農業求人が多く、英語を学びながら収入を得ている人が多くいます。
田村さつき
働きながら現地の文化や自然を楽しむことができるところが大きなメリットです！
ITエンジニア｜技術力を活かして海外で働く
ITエンジニアは、世界中で需要が高く、英語が話せない方でも海外で働ける可能性があります。
特にプログラミングやシステム開発のスキルが高い方は、英語力をカバーできますので、高待遇な求人に応募しやすいでしょう。
多くのIT企業では、業務で使用する言語が共通化されています。そのため、英語を話す機会が少なく、コミュニケーションに不安がある方でも対応可能です。
また、リモートワークを導入している企業が多いため、移住をせずに日本で海外の案件を受けられます。
田村さつき
同様に、海外で日本企業の案件を受けながら稼ぐことも可能です！
英語が話せない40代の方が海外で働くには？
ここからは、英語が話せない40代の方が海外で働く方法について紹介します。
具体的な働き方について紹介しているので、海外で働きたい方はどの方法が自分に合ってそうか検討してみてください。
海外の日系企業で働く
英語が話せない40代の方にとって、日系企業の海外拠点は狙い目です。
現地法人の管理業務や、日本本社と現地スタッフをつなぐコーディネーターの役割では、日本語でのコミュニケーション能力が必要とされるため、英語が喋れなくても安心して働きやすい傾向にあります。
たとえば、品質管理や製造現場での業務、日本のマーケットに特化した企画職などでは、現地スタッフが英語を使用する一方で、日本語での書類作成や報告などをできる人材が求められている状況です。
業界経験が豊富な方やマネジメント能力を持つ40代の方なら、即戦力として採用される可能性が高く、実際にアジアや北米、ヨーロッパなどの拠点では、日本と密接に連携するポジションに対する求人が多数あります。
日本人向けのサービスを提供している企業で働く
日本人向けのサービスを提供している海外企業は、英語が苦手な方でも働きやすい職場です。
たとえば、ツアーガイドやコールセンター、日本食レストランなど、日本人顧客を対象とした仕事では、日本語を流暢に話せる人材が求められています。
特に観光業や飲食業は、日本語対応が可能なスタッフを募集しており、英語力が不問のケースも多いです。日本人観光客を相手にする場合は、英語力よりも接客スキルや日本文化への理解度が高い人材が重宝されます。
以上のことから、日本人向けのサービスを提供する企業は、英語が喋れないけど海外で働きたい40代の方におすすめです。 特に日本人観光客が多い国を狙うと、働きやすい環境が見つかります。
ノマドワーカー・フリーランスとして働く
ノマドワーカーやフリーランスは、英語力に依存せずとも働ける方法の代表例です。
たとえば、Webデザインやライティング、翻訳などのスキルがあれば、世界中のどこからでも日本のクライアントと仕事を進めることができます。
また、場所を選ばず働けるため、生活コストの安い国を選んで生活することも可能です。一つの国で生活し続けるのではなく、短期間で複数の国を転々と移動することもできるでしょう。
なお、ノマドワーカー・フリーランスとして海外で働くことを目指す40代の方には「デジタルノマドビザ」の取得がおすすめです。
田村さつき
ヨーロッパやアジア、中南米、アフリカなど、さまざまな国や地域で発行されており、平均6か月〜1年ほど滞在できるようになります。
英語が喋れない40代の方が海外で働くときの注意点2つ
ここからは、英語が喋れない40代の方が、海外で働くときに注意すべきポイントを紹介します。
年齢的に利用が難しい制度や、働くことが難しい業種などについて解説しているので、今後海外で働くことを視野に入れている方は参考にしてみてください。
ワーキングホリデー制度を利用できない
40代の方はワーキングホリデー制度を利用できません。
ワーキングホリデー制度は、一般的に18～30歳（国によっては35歳）までが対象の制度だからです。
そのため、年齢制限を超えている場合は、別の方法でビザの取得を検討する必要があります。
たとえば、就労ビザや投資家ビザなどの選択肢がありますが、国ごとに条件が異なるため、早めの情報収集と取得するまでの計画性が重要です。また、ビザの申請手続きや費用などについてもも考慮する必要があります。
以上のことから、40代の方はワーキングホリデーに頼らず、他の方法で海外で働く道を探すように意識しましょう。
田村さつき
日系企業の駐在員として働く道や、専門スキルを活かしてビザを取得することを目指してみてください。
未経験の業種に転職することは難しい
海外で働きたい40代の方には、すでに経験が豊富にある業種への転職がおすすめです。
海外の場合、日本よりも未経験の業種に転職するのはハードルが非常に高く、現実的ではないからです。
また、英語が話せなくても働きやすい仕事の場合、競争が激しく、求人倍率が高い可能性があります。そのため、これまでのキャリアや得意分野を活かせる仕事を選んだほうが、採用の確率を高められるでしょう。
以上のことから、未経験分野への転職を目指すのではなく、これまでの経験を強みにした求人を探すことをおすすめします。
田村さつき
また、専門スキルや資格を取得しておくことで、選択肢をより広げることが可能です！
英語が話せないけど海外で働きたい40代におすすめの方法2選
ここからは、英語が話せない40代の方に向けて、海外で働ける可能性を高められる方法を紹介。以下の方法を実践することで、海外に移住して生活する目標を実現しやすくなります。
英語力（語学力）を身につける
英語力を少しでも向上させることで、海外で働ける仕事の選択肢を広げられます。
日常会話程度の英語が使えるだけでも、職場でのコミュニケーションが円滑になるので、隙間時間に英語の勉強をしておきましょう。
具体的な方法としては、オンライン英会話やスマホアプリなどの活用がおすすめです。短時間で学べるアプリや日本人講師のレッスンを選ぶことで、英語初心者でも効率よく英語力を身につけられます。
田村さつき
海外ドラマや映画を使ったリスニング練習も効果的です。無理のない範囲で日常的に英語に触れる時間を作ることが成功への鍵を握ります！
海外に強いエージェントを見つける
転職エージェントを活用することで、40代の方でもスムーズに海外で働ける環境を整えられるでしょう。
海外就職・転職に特化したエージェントは、 英語が話せない方に特化した求人や、日本語を活かせるポジションなどの求人を取り扱っており、経験豊富なキャリアコンサルタントから手厚いサポートを受けられます。
また、ビザの取得に関するサポートを受けられるところも大きなメリットです。
海外で働くためには、就労ビザが必要ですが、国ごとに異なる条件や手続きがあり、多くの方がつまづいてしまいます。
その点、エージェントを利用すれば、複雑な手続きを代行してもらえたり、適切な情報を提供してくれるため、ビザの取得にかかる手間を大幅に軽減できるでしょう。
なお、一部の企業では、ビザ取得に関するサポートを提供しているところもあり、エージェントを通じてそういった企業の求人を紹介してもらえる可能性があるところも魅力です。
履歴書や職務経歴書の作成、面接対策、給与交渉のサポートなど手厚いサポートを受けられるので、海外で働きたい40代の方は、海外に強いエージェントを探してみてください。
田村さつき
弊社（GJJ）を含め、海外就職・転職を積極的にサポートしているエージェントは以下のとおりです。
まとめ
ここまで「英語が話せないけど海外で働きたい」という40代の方に向けて、おすすめの仕事や具体的な就職・転職方法などについて紹介してきました。
繰り返しになりますが、英語が喋れない40代の方でも海外で働くことは可能です。
ただ、仕事の選択肢は少なくなってしまうので、少しでも話せるように英会話の勉強をしておいたほうがいいでしょう。日常会話レベルでも話せるだけで、年収アップや希望の国へ移住できる可能性が高まります。
また、海外で働くためには、ビザの取得や求人探し、海外企業とのやり取りなどに手間がかかるので、基本的にはエージェントの利用がおすすめです。
日本での就職・転職活動よりも乗り越えることが難しい場面が多く訪れるので、海外で働くことに特化したエージェントを見つけておきましょう。
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The post 英語が話せない40代の方でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を7つ紹介 first appeared on コメット.
]]>The post 海外で働ける仕事20選！英語力不問の職種から専門職まで一覧で紹介 first appeared on コメット.
]]>海外で働くことに興味がある人の多くが、上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。
そこで今回は、日本人が海外で働ける職種（仕事）を20個ピックアップしました。中には、英語が話せない人でも働きやすい仕事も含まれています。
田村さつき
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・海外で働ける職種（仕事）について知りたい！
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日本人が海外で働く方法とは？代表的な働き方を5つ紹介
ここからは、日本人が海外で働く代表的な方法を5つ紹介します。
「海外で働くにはどんな方法を取ればいいのだろう…」と悩んでいる方はぜひ参考にしてみてださい。
日系企業で駐在員として働く
日系企業の駐在員として海外で働く方法は、安定した雇用と手厚い福利厚生が魅力です。
企業側が住居手当や子どもの教育費を負担するケースが多く、生活費の負担が少ないところも利点だといえます。
また、給与水準も日本国内の基準に準じるため、現地採用と比較したときに高待遇となるケースが一般的です。
一方で、勤務地や赴任期間は会社の方針に依存するため、自分の希望条件に合わない可能性があります。また、海外経験を積めるとはいえ、現地での転職にはつながりにくいところが課題です。
田村さつき
任期後のキャリアプランを事前に考え、必要なスキルや経験を計画的に積むことが重要です！
海外の現地企業で働く
海外の現地企業に就職する方法は、グローバルな環境で働きたい人に適しています。
英語や現地の言葉を使う機会が多く、語学力を実践的に向上させることが可能です。
また、日本よりも成果主義の企業が一般的であるため、スキルや実績次第で昇進のチャンスを得やすいところもメリットとしてあげられます。
ただし、現地の労働基準に従うため、日本と比較して雇用の安定性が低い傾向にあります。福利厚生が日本企業ほど充実していないケースが多いところもネックです。
そのため、労働条件を十分に確認し、転職の選択肢を広げるために市場価値の高いスキルを身につけるように心がける必要があります。
田村さつき
なお、現地企業で働く時はビザの取得が必須です。企業のサポート体制や各国の労働ビザ制度について事前に調査することをおすすめします！
フリーランス・ノマドワーカーとして働く
フリーランスやノマドワーカーとして働く場合、特定の企業に属さずに仕事をするため、働く国や時間を自由に選べるところが大きなメリットです。
特にIT関連のデザインやライティングなどの分野では、オンラインで仕事を受注しながら世界各地を移動できます。生活コストの低い国を拠点にすることで、資金面の負担を抑えることも可能です。
しかし、収入が不安定になりやすく、案件の獲得には営業力やマーケティングスキルが求められます。
安定した仕事を得るためには、専門的なスキルを磨くとともに、継続的に依頼が得られる関係を築くように意識しなければなりません。
国際機関で働く
国際連合（UN）や世界銀行（WB）、国際協力機構（JICA）などの国際機関では、国際的な問題解決に貢献しながら働けます。
特に経済開発や人道支援、環境保護といった分野では、日本人の専門スキルが求められるケースが多くあり、安定した雇用環境と競争力のある給与に期待できるでしょう。
ただし、採用基準は厳しく、特定の学位や職務経験を求められるケースがほとんどです。英語やフランス語、スペイン語などの多言語スキルも重要視されます。
ワーキング・ホリデー制度を活用する
ワーキング・ホリデー制度を利用すれば、一定期間海外で働きながら生活することが可能です。
たとえば、オーストラリアやカナダ、ニュージーランドなどの国では、日本人向けの就労機会が多く、飲食業や観光業、ファームジョブなどの職種で仕事を見つけやすくなっています。
田村さつき
語学学校に通いながら働けるため、英語力を伸ばしながら収入を得られます！
一方で、就労ビザとは異なり、滞在期間が制限されるところがネックです。長期的なキャリア形成には向いていません。
また、単純労働が中心となるため、帰国後の転職活動に活かしづらいところもデメリットとしてあげられます。
そのため、ワーキング・ホリデーを通じて得た経験をどのようにキャリアに結びつけるかを事前に考えておくことが重要です。
「英語力を活かせる仕事に就く」のように、次のステップを明確にした上で計画的に活用するとよいでしょう。
海外で働ける仕事・職種一覧【全20種類】
ここからは、日本人が海外で働ける仕事・職種を紹介します。
全20種類の仕事・職種の特徴やメリット・デメリットなどについて紹介しているので、海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。
日本語教師
日本語教師として海外で働く場合は、語学学校や大学などの教育機関で日本語を教えます。
文法の解説や会話練習を行いながら、日本文化についても伝えるケースが一般的です。生徒のレベルや国籍が異なるため、柔軟な指導が求められます。
なお、教育機関によっては、教授法の資格や実務経験が必要です。求人を探すときは、事前に応募条件を確認するように心がけてください。
ツアーコンダクター
ツアーコンダクターとは、日本からの旅行者を海外で案内し、旅程の管理や現地での調整を行う仕事のことです。
現地ガイドと連携しながら、スケジュール通りに観光を進めるため、トラブルへの対応力や交渉力などが求められます。
田村さつき
長時間の移動や時差の影響で体力を消耗しやすいところがネックですが、観光地の知識を深めながら働けるところが魅力でしょう。
施工管理
海外での施工管理とは、現場監督として建設プロジェクトの進行を管理する仕事のことです。
作業の安全確保や工程の調整、資材の調達などを担当し、現地の労働者と協力して工事を進めます。
なお、国によって建築基準や労働環境が異なるため、事前のリサーチが重要です。語学力が求められるケースが多く、英語が話せない人の場合は、通訳を活用して円滑なコミュニケーションを図る必要があります。
ホテルスタッフ
海外のホテルスタッフは、フロント業務やレストランサービス、ゲスト対応などを担当します。
観光客やビジネス客と接する機会が多く、言語を使ったコミュニケーションが日常的に発生するところが特徴です。
また、文化やサービスの基準が国によって異なるため、現地の接客スタイルに適応する必要があります。
田村さつき
繁忙期は業務が集中することもありますが、世界中の人と関わる経験が積めるところが魅力でしょう。
パイロット・キャンビンアテンダント
海外の航空会社で働くパイロットやキャンビンアテンダントは、国際線の運航に関わる業務を担当します。
パイロットはフライトの安全を確保しながら、正確な操縦を行います。キャンビンアテンダントは、機内でのサービス提供や緊急時の対応が主な業務です。
厳しい訓練や規則の遵守が求められますが、グローバルな環境で働く機会が得られるため、多くの方から注目を集めています。
バイヤー
バイヤーとは、海外市場で商品を仕入れ、国内市場に流通させる仕事のことです。
現地のトレンドを調査し、価格交渉や契約を行いながら、品質やコストのバランスを考慮して仕入れを進めます。
商習慣や文化の違いによる交渉の難しさがありますが、海外企業とのネットワークを築くことで、より良い条件で取引を進められるようになるでしょう。
マーケティング職
海外のマーケティング職とは、主に現地の市場調査を行い、販売戦略を立案する仕事のことです。
消費者の購買行動や競合分析を行いながら、プロモーションの手法を選定します。
国ごとに消費者ニーズや広告の効果が異なるため、現地の文化や流行を把握することが重要です。結果を分析し、戦略を調整しながらブランドの成長を支える役割を担います。
通訳・翻訳
通訳・翻訳の仕事は、海外でのビジネス交渉や国際会議、観光業など幅広い分野で需要があります。
通訳は、リアルタイムで異なる言語間のコミュニケーションを支援し、翻訳は文書や映像の内容を正確に伝えることが主な業務内容です。
専門知識や高い語学力が必要ですが、実務経験を積むことで高収入が期待できるところが大きなメリットです。
田村さつき
文化や業界ごとの表現の違いを理解し、正確に伝えるスキルを高めるといいでしょう。
留学エージェント
留学エージェントは、海外の教育機関と連携し、学生や社会人の留学をサポートする仕事です。
現地の学校選びやビザの取得、住居の手配など、スムーズな留学生活を実現するための手続きを支援します。
求められるスキルとしては、カウンセリング能力や異文化理解などが代表的です。渡航後のサポートも重要な業務の一環となるため、現地の生活情報に精通する必要があります。
飲食業
海外の飲食業では、レストランやカフェ、バーなどでの調理や接客を担当します。
日本食ブームの影響で、寿司職人やラーメンシェフといった専門職の需要が特に多いです。長時間労働になりやすい傾向にありますが、経験を積めば独立開業のチャンスもあります。
営業職
海外での営業職は、現地企業や日系企業に向けて商品やサービスを提案することが主な業務内容です。
クライアントとの関係構築が重要となり、言語力や交渉力が求められます。市場調査を行い、需要に応じた戦略を立てることも業務の一部です。
田村さつき
文化の違いによる商習慣の違いを理解し、柔軟に対応できるスキルを身につけられるでしょう。
貿易事務
貿易事務とは、輸出入に関わる書類作成や手続きを行い、スムーズな取引を支える仕事のことです。海外企業とのやり取りが多く、契約内容や関税の知識を求められます。
また、英語や中国語などの語学スキルがあると、より幅広い業務を担当できるようになるでしょう。ミスのない正確な業務遂行が求められるため、細部に注意を払う能力が重要です。
ITエンジニア
ITエンジニアは、システム開発やネットワーク構築、アプリ開発などの業務に携わるケースが一般的です。
プログラミング言語の知識があれば、グローバルに活躍できる職種なので、海外で働ける仕事の中でも特に注目を集めています。
田村さつき
技術力が評価されれば、フリーランスとして独立する道も開けます！
製造業エンジニア
製造業エンジニアは、海外の工場で生産管理や品質管理、設備保守などの業務を担当します。特に自動車や電子機器などの分野では、日本の技術力が求められる場面が多いです。
現地スタッフと連携しながら生産プロセスを改善することが求められます。製造基準や安全規制が国ごとに異なるため、事前にルールを把握して対応することが重要です。
メーカーの品質管理職
メーカーの品質管理職は、海外の生産拠点で製品の品質を維持し、基準に適合させる業務を担当します。
検査や改善策の提案を行い、不良品の発生を防ぐことが重要です。現地の技術者と連携するため、専門知識に加えて、コミュニケーション能力も求められます。
田村さつき
国ごとの製造基準が異なるため、規制や認証制度を理解し、適切に対応するスキルが必要です！
商品開発
商品開発は、海外の市場ニーズに合わせた商品を開発する仕事です。
消費者の嗜好や競合商品の分析を行い、新商品の企画や設計に携わります。国ごとの規制や流通事情を考慮しながら、コストと品質のバランスを取るように心がけましょう。
現地の文化や流行を把握することで、市場に適した商品を開発できるため、柔軟な発想力やリサーチ能力を求められます。
保育士
海外で保育士として働く場合、日系幼稚園やインターナショナルスクールでの勤務が一般的です。
日本の保育スタイルを取り入れながら、現地の教育方針にも適応する必要があります。また、保護者やスタッフとの連携が欠かせないため、英語などの語学力が求められる場面も多いです。
国ごとに保育資格の条件が異なるため、事前に必要な資格や研修を確認しておくといいでしょう。
コールセンター
海外のコールセンターでは、日本人向けのカスタマーサポート業務を担当するケースが一般的です。
顧客からの問い合わせに対応し、製品やサービスに関するサポートを行います。業務はマニュアルに沿って進めるため、専門知識がなくても始めやすい仕事です。
英語や現地語のスキルを活かせる職場もあり、働きながら語学力を向上させることが可能です。
クリエイティブ職
海外でのクリエイティブ職は、デザインや映像制作、広告、ゲーム開発など多岐にわたります。
企業のマーケティング部門や制作会社で働くほか、フリーランスとして活躍する人も増えているところが特徴的です。
なお、デザインソフトやプログラミングスキルに加えて、現地のトレンドを把握する力が求められます。
田村さつき
フリーランスの場合、ポートフォリオを充実させたり、現地でのネットワークを構築させることが、安定した仕事の獲得につながります！
外交官
外交官とは、日本政府を代表して海外の大使館や領事館で勤務し、国際関係の維持・発展に貢献する仕事のことです。
経済や文化交流の促進、邦人保護、国際会議への参加など、多岐にわたる業務を担当します。
高度な語学力や政治・経済の知識が求められるだけでなく、国家公務員試験に合格しなければなりません。また、任期ごとに勤務地が変わるため、柔軟な適応力も重要な要素としてあげられます。
海外で働ける業種一覧【全10種類】
ここからは、日本人が海外で働ける業種について紹介します。
全10種類の業種をピックアップして紹介しているので「具体的な仕事は決まってないけど、海外で働きたい」という方はぜひ参考にしてみてください。
大手メーカー
海外の大手メーカーでは、自動車や電機、精密機器などの分野で現地生産や販売戦略などを行います。
特に生産拠点を持つ国では、品質管理や生産管理の役割が重要です。日本企業の強みである高品質な製造技術が求められる一方、現地の法規制や労働環境に適応する必要があります。
田村さつき
市場ごとのニーズを把握し、製品開発やローカライズを行うことも求められます！
総合商社
総合商社は、資源や食品、機械、化学品など幅広い分野での貿易や投資を手がけており、海外での事業展開が活発です。
主な業務内容は、現地企業との交渉や新規事業の開発で、グローバルなサプライチェーンを構築します。
なお、国ごとの経済状況や法規制を理解し、リスク管理を徹底することが重要です。海外駐在や出張が多く、柔軟な対応力や語学力などが求められます。
建設
海外の建設業では、大型のインフラプロジェクトや都市開発などに携わる機会が多く、日本の技術力が評価されています。
特に道路や鉄道、発電所などの公共事業では、日本企業が高い品質基準を提供することで競争力を持っています。
なお、現地の建築基準や労働環境は日本と異なるため、契約や安全管理などの調整が不可欠です。
田村さつき
プロジェクトの進行には、多国籍のスタッフと連携する能力が求められます。
損害保険
海外の損害保険業界では、自動車保険や企業向けのリスクマネジメントが主な業務となります。
国ごとに保険の仕組みや規制が異なるため、現地の法制度を理解した上でサービスを提供する能力が必須です。自然災害の多い地域では、再保険の活用やデータ分析を用いたリスク予測が重要視されます。
海運
海運業は、国際貿易において欠かせない物流の要となり、世界各地の港で貨物の輸送や管理を行います。
各国の港湾規制や環境基準の違いに適応しながら、安全で効率的な輸送を実現することが重要です。現場では、航海士やオペレーターが国際的な業務に携わり、語学力や専門知識を求められます。
航空
海外の航空業界では、国際線の運航を支えるパイロットやキャビンアテンダント、地上職などで、さまざまな国籍の人が活躍しています。
労働条件や契約形態は国ごとに大きく異なり、航空管制や安全基準の違いに適応しながら業務を進めることが重要です。
旅行
海外の旅行業界には、ツアーオペレーターやホテルの手配、観光プランの企画運営などを担当する仕事があります。
現地の文化や観光資源に精通し、旅行者に最適なサービスを提供することが重要です。
田村さつき
なお、日本人向けの旅行会社では、日本語でのサポートを行う機会が多く、英語が話せない人でも挑戦しやすい職種として注目を集めています！
コンサルティング
海外のコンサルティング業界では、企業の経営戦略や市場分析、人事制度の構築などをサポートします。
クライアントの業界や国ごとの法律を理解し、最適な解決策を提案するスキルが重要です。論理的思考力やデータ分析能力を求められます。
なお、欧米のコンサルティング企業では、実力主義の評価制度が導入されており、短期間で昇進するケースも珍しくありません。
エネルギー
海外のエネルギー業界では、石油・ガスの採掘や再生可能エネルギーの開発に携わる機会が豊富にあります。
資源国では、日本企業が技術提供を行い、現地のインフラ整備を支援するケースが一般的です。
なお、プロジェクトは長期にわたることが多く、異文化のチームと協力しながら業務を進めます。
投資銀行
海外の投資銀行では、企業の資金調達やM&A（企業買収・合併）を支援する業務が中心です。
なお、アメリカやイギリスの金融市場では、短期間でのキャリアアップが可能ですが、成果主義のため競争が激しい傾向にあります。
田村さつき
市場動向の分析や交渉力が求められるため、国際的なビジネスネットワークを築くことが重要です。
まとめ
ここまで、日本人が海外で働ける職種（仕事）や、業種などについて紹介してきました。
海外ではスキルやキャリアが日本よりも重視されるため、これまでの経験を活かした転職活動がおすすめです。もちろん、未経験で採用される可能性もありますが、語学力や資格などでカバーする必要があるでしょう。
田村さつき
弊社（GJJ株式会社）では「AI×コンサルタント」によるキャリアマッチングサービスを提供しています。海外移住に向けて職種や業種で迷っている方は、ぜひ一度お問合せください！
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>「英語が話せなくても働ける国・仕事はある？」
海外就職に興味がある方の多くが、上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。
最近では、円安の影響により「海外で働きながら外貨を稼ぎ、年収を上げたい」といった考えがトレンドになりつつあります。
しかし、海外の就職事情に関する情報は少なく、どの国・どの職種を選べばいいのか迷ってしまいますよね。
そこで今回は、海外就職する方法について徹底解説します。おすすめの国・職種についても紹介しているので、海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。
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海外で働くには？具体的な方法を紹介
海外で働くことに興味があるものの、就職・転職活動のやり方がわからない方は多いでしょう。
ここからは、新卒でも実践しやすく、海外就職を実現したい方におすすめの方法を紹介します。
現地の求人に直接応募する
自分で就職活動を進めたい人は、現地の求人に直接応募するといいでしょう。
インターネット上にある求人サイトから応募する方法が一般的です。
「海外就職 求人」で検索すると、海外求人を掲載している求人サイトが見つかります。
働きたい地域（国）や希望職種などの条件を設定し、理想の求人が見つかったら応募する流れです。
ただ、応募にあたって、現地企業と日本語以外の言語でやり取りしなければならない可能性があるため、英語力や応募先の母国語に自信がない方にはおすすめできません。
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就職・転職エージェントを利用する
海外就職に自信がない方は、実績が豊富な就職・転職エージェントを利用しましょう。
海外企業に就職できる可能性が高まるだけでなく、手厚いサポートを受けられます。
なお、海外就職を成功させるために重要となるポイントは下記の通りです。
- 現地の最新情報
- 就労ビザの取得
- 職務経歴書・履歴書の作成
- 語学力（コミュニケーション能力）
上記すべてを自分1人で整えることは難しいので、海外就職に特化したエージェントからサポートを受けることをおすすめします。
特に就労ビザについては、専門的な知識が必要です。経験豊富なプロに相談したほうがスムーズに取得できます。
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日本企業から海外転勤を狙う
海外企業に対してアプローチするのではなく、日本企業に就職し、海外転勤を狙うのも一つの手です。
海外支社・現地法人のある国内企業に就職すれば、海外転勤のチャンスが訪れます。
たとえば、日本企業から海外転勤を狙うメリットは下記の通りです。
- 仕事に必要なスキルを日本で習得できる
- 海外勤務手当・住宅賃与などを得られる
- キャリアアップできる可能性が高まる
事前に仕事上で必要なスキルを習得した上で、海外できるところは大きなメリットです。
未経験で海外就職するよりも、安心して渡航できます。福利厚生が手厚いところも嬉しいポイントです。
また、転勤先で成果を残せれば、今後キャリアアップできる可能性が高まるでしょう。
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新卒で将来的に海外で働きたい学生の方には、海外支社・現地法人のある国内企業への就職がおすすめです！
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ワーキング・ホリデー制度を活用する
未経験や英語力に自信のない方は、ワーキング・ホリデー制度を活用しましょう。
ワーキング・ホリデー制度
引用：ワーキング・ホリデー制度｜外務省
二国・地域間の取決め等に基づき、各々が、相手国・地域の青少年に対し、休暇目的の入国及び滞在期間中における旅行・滞在資金を補うための付随的な就労を認める制度
原則、18歳〜30歳までの方が利用できる制度で、1〜3年ほど海外で働くことを体験できます。
なお、ワーキング・ホリデー制度のメリットは下記の通りです。
- 現地の文化・生活を実際に体験できる
- 語学力を向上させられる
- 現地通貨を稼げる
- 正社員として雇用してもらえる可能性がある
海外就職に興味がある方にとって、魅力的なメリットばかりでしょう。
中でも、正社員雇用の可能性があるところが最大のポイントです。
ワーキング・ホリデー中は、アルバイト・インターンシップとして働きますが、将来性に期待され、正社員として雇用されるケースも珍しくありません。
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語学力を磨きながら正社員雇用を狙えるので、未経験でスキルがなく、現状英語ができない方におすすめの方法です！
留学を経て渡航先で就職する
留学を経て渡航先で就職する方法は、学生の方におすすめです。
現地で働くスキルを身につけられるだけでなく、現地の環境を調査できます。
日本の就職活動とは違い、海外では年齢よりも実務経験やスキルなどを重視。即戦力として働ける人材を求めています。
そのため、留学中に語学力だけでなく、現場ですぐに活躍できるスキルを高めることが重要です。
なお、海外留学中にアルバイトができる代表的なビザは上記の通りです。
学生ビザの場合、国によっては就労できないケースもあるので、事前にしっかりと調査しましょう。
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留学先やビザ関連でお悩みの方は、GJJの無料カウンセリングを活用してみてください。
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ノマドワーカーとして働く
ノマドワーカーとして働くのもいいでしょう。
海外を生活の拠点とし、専門性の高いスキルを活かしながら自由に生活できます。
ノマドワーカーとは、場所や時間、組織などに縛られない働き方をする人のことです。
ノマドワーカーは、下記のようなIT系の仕事をしながら働いている傾向にあります。
- エンジニア
- 動画編集者
- WEBライター
パソコン1台で仕事が完結するため、ネット環境さえあれば、海外でも問題なく収入を得られます。
英語ができない方でも、日本企業とオンラインでやり取りをすれば、海外を生活の拠点にできるでしょう。
田村さつき
英語に苦手意識のある方は、WEB系のスキルを磨いて、海外で働くことを目指すのも一つの手です！
英語が話せない人でも海外で働くことは可能？
英語がまったく話せない状態であっても海外で働くことは十分に可能です。
実際に、海外就職を果たした日本人の中には「渡航時のTOEICスコアが300点台だった」「Yes/Noくらいしか言えなかった」といったケースも珍しくありません。
語学力が採用基準のすべてではなく、特定の条件下では「日本語が話せること」自体が強力なスキルとして評価されるケースもあります。
なお、現地の言葉が話せなくても採用される代表的な理由は以下の2つです。
- 日系コミュニティ向けの仕事があるから
└海外駐在員や日本人観光客を対象としたサービス業（レストラン、コールセンター、幼稚園など）では、正しい日本語での丁寧な接客や業務遂行能力が最優先されます。 - 「言葉」より「技術」が評価されるから
└ ITエンジニア、寿司職人、美容師といった専門職の場合、現場でのパフォーマンス（技術力）が高ければ、語学力は不問とされるケースが多々あります。
ただし、英語力が低いほど「選べる仕事の幅」と「給与水準」に制限がかかる現実は直視しなければなりません。
以下では、語学レベルごとに選びやすい仕事をまとめているので、英語力に不安を抱えている方はぜひ参考にしてみてください。
| 英語力 | 選びやすい仕事 |
|---|---|
| 英語力なし | 日本食レストランのスタッフ 日系コールセンター 工場の生産管理 など |
| 日常会話レベル | 空港のグランドスタッフ 免税店の販売員 美容師 ネイリスト など |
| ビジネスレベル | 外資系企業 海外営業 通訳・翻訳 ホテルマネージャー など |
>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介
海外で働くメリット3選
ここでは、海外で働くと得られる代表的なメリットを3つ紹介します。
>>海外で働くメリット・デメリットを紹介！実現しやすい働き方についても解説
英語力が向上する
現地で働くことで、効率よくビジネス英語を習得できます。
日本の英会話教室で学ぶ言語とは異なり、業務を遂行するための交渉や同僚との雑談、トラブル対応などを通じて、実践的なコミュニケーション能力などを身につけることが可能です。
英語を使って何かを成し遂げる経験は、帰国後の転職市場でも高く評価される希少なスキルとなります。
ただし、海外に行けば誰でも自然と話せるようになるわけではありません。
成長スピードを最大化させるためには境選びが重要なので、ビジネスレベルの英語力を身につけたい方は以下2つのポイントを意識してみてください。
- 日本語を使わない環境を選ぶ
└日系企業であっても、社内公用語が英語の部署を志望する - 現地コミュニティに参加する
└仕事以外の時間も現地の言葉に触れる機会を自ら作る。
外貨を稼げる
歴史的な円安が続く昨今、日本円以外の通貨（外貨）で収入を得ることは、自身のリスクヘッジとして極めて有効です。
加えて、アメリカ、オーストラリア、カナダなどの欧米諸国では、最低賃金や給与水準が日本よりも大幅に高く設定されています。
そのため、職種によっては、日本と同じ仕事内容でも年収が1.5倍〜2倍になるケースも珍しくありません。
外貨を稼げることによって得られる具体的なメリットは以下の通りです。
- 貯金スピードが加速する
└日本にいる時よりも多くの貯金を残せる可能性が高い - 資産分散になる
└資産をすべて日本円で持つリスクを回避し、経済的に強い通貨を持つことが可能
>>海外で働く年収はどのくらい？国・職種・雇用形態別に徹底比較
日本と異なる環境で働ける
日本特有の「同調圧力」や「過度な残業文化」から解放され、自分らしい働き方を手に入れられる点も海外で働くことで得られるメリットです。
多くの海外企業では成果主義やワークライフバランスが徹底されており、定時退社や長期休暇の取得が当たり前に行われています。
また、多国籍な同僚と働くことで、「多様な価値観を受け入れる柔軟性」や「想定外の事態に対応するタフさ」などを身につけることが可能です。
田村さつき
これらは、AI時代においても代替されにくい人間力として、あなたのキャリアを支える土台となるでしょう。
海外で働くデメリット・注意点
ここでは、海外で働くデメリット・注意点について解説します。
国・地域によっては給与水準が低い
欧米とは対照的に、東南アジアをはじめとした一部の国・地域では、現地採用の給与が日本時代よりも下がるケースも少なくありません。
とはいえ、給与の額面が下がったとしても「可処分所得」は増える可能性があります。
物価が安い国であれば生活には困ることは少ないので、実質的に使えるお金が増えるケースは多くあります。
就労ビザの取得が困難
海外で働く上で最大の壁となるのが、「就労ビザ（ワークビザ）」の取得です。
近年、多くの国で自国民の雇用を守るためにビザ発給要件が厳格化されています。
学歴要件・職歴要件が具体的に決まっている国も多くあるので、「どの国なら就労ビザを取得できそうか」を基準に渡航先を選ぶのも一つの手です。
- 学歴要件
└大卒以上が必須の国が多い（高卒の場合は職歴でカバーできるか確認が必要） - 職歴要件
└関連する業務経験が数年以上求められる場合がある
>>海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介
医療制度が整っていない国もある
日本のように、誰でも安価に高水準な医療を受けられる国は、世界的に見て少数派です。
海外では、救急車の利用が有料であったり、専門医に診てもらうまでに数週間待たされたりすることが多くあります。
また、質の高い治療や施術を受ける際に医療費が極めて高額になるケースも多くあるので注意しましょう。
海外で働きたい方におすすめの国を紹介
インド
14億1,717万人のインドは、未経験でも就職しやすい国の一つです。
※出典：外務省｜インド基礎データ
専門的なスキルがなくても応募できる求人が豊富にあります。
たとえば、GJJが取り扱うインド求人の主な業種は下記の通りです。
- メーカー
- 物流
- 商社・卸売
- 飲食業
日本食レストランのプロジェクトマネージャーや、日系企業の経理・財務など、幅広い業種の求人を掲載しています。
また、就労ビザで働く場合、アジア諸国と比べて最低年収が高いところも魅力です。
新興国の中でも特に将来性が見込まれている国なので、はじめて海外就職する方は、候補の一つとして検討してみてください。
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タイ
有名な日系企業が多数進出しているタイも、未経験からの海外就職におすすめです。
味の素やイオン、パナソニックなど、業種問わずさまざまな企業が進出しています。
そのため、求人募集されている職種が豊富にあり、希望条件に合う企業を見つけやすいでしょう。
なお、GJJが取り扱うタイの求人例は下記の通りです。
- メーカーのプロジェクト管理者募集
- 製造業の現場改善コンサルタント
- 日経専門商社でのアシスタントマネージャー
また、タイの物価は日本の3分の1程度です。
年間を通して平均約29度程度の気温なので、生活水準や気候などの面でも暮らしやすい国だと言えます。
シンガポール
日本だけでなく、海外からも人気の高いシンガポールに就職したいと考える方は多いでしょう。
アジア諸国の中でもトップクラスに治安が良く、移住先として人気の高い国の一つです。
ただ、シンガポールでは、ハイレベルな英語スキル・ビジネススキルを求められます。
また、アジア諸国の中でも唯一、卒業大学を重視されるところも特徴的です。
以上のことから、大卒で英語力に自信があり、即戦力として活躍できるスキルをお持ちの方と相性の良い国だと言えます。
田村さつき
シンガポール就職に興味がある方は、ぜひ一度弊社の求人情報をチェックしてみてください！
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オーストラリア
留学先として人気の高いオーストラリアも、就職先としておすすめです。
公用語が英語であるため、英語さえできれば問題なくコミュニケーションを取れます。
オーストラリアでは、技術力や専門性をもつ人材への需要が高まっており、IT、医療、教育などの分野で活躍する日本人が代表的です。
また、日本人のホスピタリティが評価されていることから、留学生の多くは接客業で活躍しています。
「現地のカフェやレストランなどで実務経験を積み、英語力を高めていく」といった方法は、将来的にオーストラリアへの就職を目指している方に最適でしょう。
田村さつき
オーストラリアの求人数は少ない傾向にありますが、過去の事例をもとにアドバイスをさせていただくことは可能です！
アメリカ
アメリカは、日本よりも平均年収が高く、労働時間が短い傾向にあります。
休暇の取りやすさや、個性を尊重されるところなども魅力です。
そのため「年収を高めて、プライベートを充実させたい」という方に最適でしょう。
なお、アメリカで働くために必要な主なスキル・条件は下記の通りです。
- 英語力
- 専門性の高いスキル
- ビザ・滞在資格
中でもビザの取得が難しく、多くの日本人がアメリカでの就職を実現できずに悩んでいる方が大半です。
専門性の高いスキルをお持ちの方であれば、現地企業からビザのサポートを受けられる可能性があるので、就職先を探すときに「サポートの有無」を確認してみてください。
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海外就職におすすめの職種・業種を紹介
海外就職におすすめの職種・業種は下記の通りです。
中でもツアーガイドや日本語教師などは、英語力に自信がない方でも就職できるチャンスがあります。
ツアーガイドの場合、日本人観光客を対象として仕事をするからです。
一方、日本語教師の場合、主な仕事は文字の読み書きや話し方など、日本語を教えることです。
日常会話レベルの英語力があれば、問題なく生徒とコミュニケーションを取れるため、英語力に自信がない方でも働きやすい傾向にあります。
田村さつき
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海外で働く日本人の特徴を紹介
海外で働く日本人の主な特徴は下記の通りです。
積極的に自己アピールができる人は、海外就職と相性が良いと考えられます。
自分のスキルや強みを積極的にアピールすることで、採用や企業からの評価を掴み取れるからです。
また、自己アピールと類似しますが、コミュニケーション能力の高さも海外就職を成功している人の特徴として挙げられます。
慣れない環境でも、円滑に対話できる能力は、海外企業で活躍するために重要です。
また、コミュニケーション能力と合わせて交渉力も鍛えておくと、収入や待遇などを改善して欲しいときに役立つでしょう。
田村さつき
日本でも同じことが言えますが、海外では特に上記の特徴を持つ人材が活躍しやすい傾向にあります。
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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。
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海外で働くことに関するよくある質問
- 日本人が海外で働くには？
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日本人が海外で働くには、ビザの取得・語学力・職歴の3つが基本的に必要なもの。 特に重要なのが 就労ビザで、国によって取得条件が大きく異なります。また、英語が話せなくても働ける国や職種はありますが、選択肢は限定的です。現地採用を目指す場合は日常会話レベルの語学力があると仕事の選択肢が広がります。 最近では、 ワーホリ・海外駐在・リモートワーク など、働き方の種類も増えているため、自分のキャリアの方向性に合った方法を選ぶことが成功のポイントです。
- 海外で働くメリットは？
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海外で働く大きなメリットは「語学力の向上」「キャリアアップ」「グローバルな働き方が身につく」の3つです。実践的な英語力が身につくことに加えて、海外は成果主義なので、年齢に関係なく評価されやすい環境が整っています。さらに、多国籍なチームで働くことで視野が広がり、日本では得られない経験価値が生まれます。国によっては生活コストが下がり、資産を貯めやすいケースもあるため、「収入アップ」を目的に海外へ挑戦する日本人も増えている状況です。
- 海外で働くデメリット・注意点は？
-
海外で働くデメリットは「ビザ取得が困難」「福利厚生が手薄い」「医療・治安面での不安がある」などです。 特に就労ビザは取得条件が厳しく、更新手続きにも手間がかかります。また、日本のように手厚い社会保険がない国も多く、医療費が高額になる場合も。文化や価値観の違いからストレスを感じることもあるので、事前に 生活環境・給与水準・治安・医療事情 をリサーチし、念入りに準備しておくことが成功のカギを握ります。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
The post 海外で働くには？おすすめの国や仕事など紹介 first appeared on コメット.
]]>The post 日本人が海外で働くには？人気の職業やメリット・デメリットを紹介 first appeared on コメット.
]]>とはいえ、具体的にどのような働き方があるのかわからず、不安に感じている方は多いのでしょう。中には、「英語が話せない」「専門スキルがない」などの悩みを抱えている方もいるはずです。
そこで今回は、日本人が海外で働くための代表的な方法や、おすすめの職種、海外で働くメリット・デメリットなどについて、初めて海外就職を考える方向けにわかりやすく解説します。
田村さつき
海外就職・転職を本気で目指したい日本人の方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください！
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日本人が海外で働く方法
ここでは、日本人が海外で働く具体的な方法について紹介します。
働き方ごとに特徴やメリット・デメリットなどを解説しているので、海外就職・転職に興味がある方はぜひ参考にしてみてください。
海外駐在・海外転勤
海外駐在とは、日系企業に就職した後に、一定期間海外拠点に派遣される働き方です。
特に大手総合商社やメーカー、IT企業、金融機関などは、海外に支社・子会社を持つ企業が多く、駐在員として働けることが多くあります。
海外駐在のメリットは、給与・手当が手厚いところです。住宅補助や教育費、医療保険などの福利厚生も充実しており、国内勤務よりも高い年収を得られるケースも珍しくありません。
また、異文化の中でマネジメント経験を積めるため、将来的なキャリアアップにもつながります。
勤務地や渡航のタイミングを自分で選びにくい点や、生活環境の大幅な変化などがデメリットとして挙げられますが、海外で働きたい日本人にとって魅力的な選択肢の一つでしょう。
田村さつき
海外駐在は語学力やマネジメントスキルが求められることが多いので、常日頃からの準備が重要です！
現地採用
現地採用とは、海外の現地企業や日系企業の海外法人に直接雇用される形で働く方法です。
主な特徴は、採用条件や給与水準がその国のローカルスタッフと同じであることです。
駐在員と比べて年収はやや低めになる傾向にありますが、自分で国や企業、職種を自由に選べる自由度の高さが魅力だといえます。
また、必要なスキルは職種によって異なりますが、一定レベルの語学力や現地のビジネス慣習を理解する力がある方におすすめの働き方です。
田村さつき
就労ビザの取得は雇用主がサポートしてくれる場合もありますが、国によっては条件が厳しいこともあるため、事前に確認しておく必要があります。
ワーキングホリデー
ワーキングホリデーとは、原則18〜30歳までの方が、海外で一定期間働きながら滞在できる制度を指します。
日本はオーストラリア、カナダ、イギリス、ドイツ、韓国など20カ国以上と協定を結んでおり、多様な国での生活・就労が可能です。
語学学校に通いながらアルバイトをしたり、旅を楽しんだりと、自由度の高い生活を送れる点は、ワーキングホリデーの大きなメリットです。
特別な資格や高い語学力がなくても挑戦しやすく、海外経験を積む第一歩として多くの日本人から利用されています。
なお、働ける仕事の代表例は、飲食店スタッフ、ホテルスタッフ、農場作業、ベビーシッターなどで、労働条件は国によってさまざまです。
田村さつき
現地での人脈がその後の就職・転職につながることもあるので、海外で働きたい日本人の方は積極的に利用してみてください！
フリーランス・ノマドワーカー
近年増加傾向にあるのが、場所にとらわれずオンラインで働く「ノマドワーカー」や「フリーランス」としての海外就労です。
特にWebライターやプログラマー、デザイナー、動画編集者、翻訳者などは、インターネット環境さえあれば世界中どこでも仕事ができます。
最大の魅力は、働く場所・時間を自分でコントロールできることで、ビザに制限されない短期滞在が可能な国であれば、観光ビザで生活しながらリモートで収入を得られます。
また、最近では「デジタルノマドビザ」を導入する国が増加傾向にあり、長期滞在をサポートする環境が整いつつある状況です。
田村さつき
安定性よりも自由な働き方を重視する人にとっては、非常に魅力的な選択肢だと言えるでしょう！
留学後に現地で働く
留学を経て現地で就職する方法も、海外で働くことに興味がある日本人の方から注目されているルートです。
留学には「語学力の向上」や「専門知識の習得」に加えて、「現地でのネットワーク作りを行える」といったメリットもあるため、就職活動がしやすくなるといったメリットがあります。
たとえば、アメリカやカナダ、オーストラリアなどでは、大学・大学院を卒業した留学生に対して「ポストグラデュエートビザ」や「OPT（Optional Practical Training）」といった、卒業後の就労を支援する制度が整っています。
なお、留学が向いている方の特徴は、「長期的に海外でのキャリア形成を考えている」「専門性の高い職業を目指している」などです。
田村さつき
留学費用や生活費が高額になりやすいため、ややハードルの高さを感じる方も多くいますが、海外で働くステップを効率的に進めたい方は検討してみてください！
英語が話せない日本人が海外で働くには？
「英語が話せないけれど、海外で働いてみたい」と考える日本人の方もいるでしょう。
結論、英語がまったく話せない方でも海外で働くことは可能です。
選べる職種や国・地域はやや限定的になりますが、現地で語学を学びながら働いている人は多くいるので、英語が話せないからといって海外で働くのを諦める必要はありません。
>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介
日本人が働きやすい海外の職業一覧
ここでは、日本人が働きやすい海外の職業を紹介します。
特に海外での日本人需要が高い職業をまとめているので、海外で活躍している日本人がどのような仕事をしているか気になっている方はぜひ参考にしてみてください。
ITエンジニア
世界的に人材不足が続くIT分野では、日本人エンジニアの需要が高まっています。
プログラミングやシステム開発のスキルがあれば、アメリカやシンガポールなどで、高待遇の求人に応募しやすい状況です。
もちろん英語は必須の場合が多いですが、エンジニアとしての技術力が評価されやすい傾向にあるので、成果次第ではすぐにキャリアアップを実現しやすい職種だと言えます。
留学エージェント
日本人の留学生をサポートする「留学エージェント」は、海外で働きたい日本人から人気の高い職種です。
英語力を活かしつつ、日本人ならではの視点を強みにできる特徴を持つ仕事なので、特に教育分野に関心のある人に向いています。
通訳者
語学力を活かして働ける通訳者は、国際会議やビジネス交渉など、さまざまな場面で需要がある職種の一つです。
英語だけでなく、中国語やスペイン語など複数言語を扱える人材と特に相性のいい仕事だと言えます。
文化や言葉の橋渡し役として活躍できるため、グローバルな視野を広げながら専門性を高められるのが大きな魅力です。
看護師
医療人材が不足している国では、日本人看護師の需要が高まっています。
看護師として海外で働くためには追加資格や現地の免許取得などが必要になるケースもありますが、経験を積めば国際的なキャリア形成が可能です。
患者とのコミュニケーションを通じて語学力を磨けるほか、異なる医療制度を学べるのもメリットだと言えます。
客室乗務員
航空業界では日本語対応が可能な人材が求められることが多く、日本人の客室乗務員は外資系航空会社で重宝されています。
世界各国を飛び回りながら働けるため、旅行好きな方にとって理想的な職種でしょう。
英語での接客スキルや柔軟な対応力など幅広いスキルを求められますが、異文化交流の最前線で働ける点が魅力で、長期的なキャリアとしても安定しています。
貿易事務
輸出入を支える貿易事務は、商社や物流企業などを中心として海外でも多くの求人が掲載されています。
メールや契約書の作成、船積み手続きなどで英語を使う場面が多く、語学力と事務処理能力が必要です。
国際ビジネスの一端を担える仕事なので、グローバルな視点でキャリアを広げたい人にとって挑戦しやすい職業だと言えます。
日本人が海外で働くメリット
ここでは、日本人が海外で働くメリットについて紹介します。
「海外で働くことに興味はあるものの、具体的にどのような魅力があるのかわからない」といった悩みを抱えている方はぜひ参考にしてみてください。
ビジネスレベルの英語力が身に付く
日本人が海外で働く最大のメリットは、実践的な英語力が飛躍的に向上することです。
日本国内で英会話スクールやオンライン英会話を利用する場合とは異なり、日常的に英語を「使わざるを得ない」環境に身を置くことで、自然と語彙力やリスニング力が向上し、さらにはビジネスシーンで必要な英語表現まで習得できます。
メール対応や電話対応、会議、プレゼンなど、日本にいると経験しにくい英語でのコミュニケーションによる場数を踏めるため、TOEICやIELTSのスコアアップにも直結するケースが多いです。
また、「英語が話せないけど海外で働けるのか」といった不安を抱えている方でも、働きながら習得できるケースが多いの、挑戦の価値は十分にあると言えます。
ライフワークバランスが整いやすい
国によっては、日本よりも圧倒的にワークライフバランスが良い働き方が浸透しています。
特に欧州諸国やオーストラリア、カナダなどは労働時間が短く、有給休暇の取得率が高いケースが一般的です。
残業文化のない職場では、定時退社が当たり前となっており、余暇を家族や趣味、学びに使える環境が整っています。
また、リモートワークやフレックスタイム制度など柔軟な働き方が認められている企業も多く、自分のライフスタイルに合わせてキャリアを築きやすいのも魅力のひとつです。
田村さつき
「日本の働き方に疲れた」「もっと人生を充実させたい」と考える人にとって、海外での仕事は大きな転機になるでしょう。
外貨で収入を得られる
海外で働くことにより、現地通貨（外貨）で給与を得られるのも大きなメリットです。
たとえば米ドルやユーロなどの円よりも価値が高い通貨で報酬を得ることにより、為替レートの状況次第では、日本で働き続けるよりも効率よく資産を増やせます。
また、外貨建て口座や国際送金の活用により、将来の資産運用や帰国後の資金計画にも柔軟に対応できる点も魅力です。
特にリモートワークやフリーランスとして働く日本人にとっては、円安時の収入増というメリットも見逃せません。
田村さつき
税制面でも「海外勤務者向けの非課税制度」や「海外居住者の優遇措置」などを活用できるケースもあるため、日本国内で働くよりも手取りが増えることもあります。
昇進・昇給のチャンスが日本よりも多い
海外企業の多くは、「年功序列」よりも成果主義を重視しているところが多く、若くても実力があれば昇進・昇給のチャンスが豊富にあります。
特にアメリカやシンガポールなどでは、日本よりも圧倒的にキャリアアップのスピードが早いのが特徴です。
たとえば、新卒から数年でマネージャーポジションに就いたり、プロジェクトリーダーを任されたりするケースも少なくありません。
自分の成果がしっかりと評価される環境に身を置くことで、モチベーションの向上にもつながるでしょう。
また、日本では「転職回数が多い＝マイナス評価」とされがちですが、海外は「多様な経験を持つ＝即戦力」と捉えられる傾向にある点も魅力です。
田村さつき
柔軟なキャリア設計と収入アップの可能性が高い環境で働けるのが、海外就職の大きなメリットと言えるでしょう。
海外で日本人が働くデメリット
ここでは、日本人が海外で働くデメリットについて紹介します。
「ライフワークバランスの向上」や「収入・キャリアアップ」などに期待できる海外就職ですが、実際に働く前に以下のデメリットもあることを把握しておくべきです。
研修制度が日本よりも少ない
日本企業には、新入社員研修や定期的なOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）などの文化が定着しており、未経験の業種に就職した場合でも、段階的にスキルを習得できる仕組みが整っています。
一方、海外企業は研修制度が充実していない企業が多く、特に現地採用の場合は「即戦力」としての活躍を求められる傾向にあるため注意が必要です。
特に欧米や東南アジアなどでは、新しい業務やツールに対するサポートが手薄なケースも少なくありません。
そのため、仕事をしながら自ら学ぶ姿勢や、環境に即座に適応する力が求められます。
田村さつき
「異業種転職」や「キャリアチェンジ」などを目的として海外で働く場合、教えてもらえる前提でいると現実とのギャップに苦しむ可能性があるため、事前に企業文化や教育制度の有無を十分に確認するように心がけましょう。
国・地域によっては収入が下がる
「海外で働く＝高収入」といったイメージを持つ方は多くいますが、すべての国・地域が収入アップの対象ではありません。
物価が高い国では、収入が上がったとしても生活費に対しての給与が見合わなかったり、そもそも日本よりも年収が下がる可能性があります。
たとえば、発展途上国や新興国での現地採用では、多くの場合、現地の物価水準に合わせた給与体系となっているケースが一般的です。
そのため、日本での給与水準と比べると、大幅に収入が下がる可能性があります。
また、外貨で収入を得ていたとしても、為替レートの変動により実質的な収入が目減りするリスクもあるので、安定的な生活設計が難しいと感じることもあるでしょう。
田村さつき
以上のことから、海外就職を検討する際は「年収」だけでなく、税制・物価・為替の影響・福利厚生など、総合的な視点から生活の実態を調査し、自分に合った国や職種を見極めることが重要です。
リストラ・解雇のリスクがある
海外では、成果主義や即戦力として活躍できるポテンシャルを重視する企業が多く、日本のように年功序列や終身雇用を前提とした安心感のある働き方とは異なるケースが一般的です。
たとえば、アメリカでは「アット・ウィル雇用」が採用されており、企業の業績悪化が原因であっても、法的要件を満たした上で従業員を解雇できる制度が整っています。
もちろん、国や業種によっては比較的安定した雇用環境が用意されている場合もありますが、現地で働く日本人労働者は雇用リスクに対して不安を感じることもあるでしょう。
なお、雇用契約の終了に伴い、就労ビザや滞在資格が失われるリスクもあるため、事前に契約内容や労働法を十分に確認する必要があります。
就労ビザの取得難易度が高い
日本人が海外で働くには、就労ビザの取得が必須です。
国によってビザの種類や取得条件は大きく異なり、中には審査基準が厳しく設定されている国も存在します。
たとえば、アメリカの「H-1Bビザ」やカナダの「ワークパーミット」などは、そもそも申請枠が限られており、専門職であることが取得条件となるため、誰でも簡単に取得できるわけではありません。
多くの場合、雇用主がビザのスポンサーとなって申請手続きを行う必要があり、企業側が日本人の採用に慣れていないと、手続きの複雑さから採用そのものが見送られる可能性もあります。
さらに、ビザには有効期限や更新要件もあるため、長期的に働き続けるためには、定期的な手続きや書類提出などが必須となる点にも注意しましょう。
田村さつき
海外で働くことを検討している場際は、就労ビザの取得条件や手続きの流れ、滞在ルールを事前にしっかりと把握し、信頼できるエージェントからサポートを受けると安心できます。
>>海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介
海外で働く日本人が増えている理由とは？
近年、海外で働く日本人の数は増加傾向にあります。
以前は語学力が高い限られた人材が中心でしたが、最近では20代〜40代を中心に、幅広い層の方が海外就職を目指すようになっている状況です。
では、なぜ今、多くの日本人が海外で働く選択をしているのでしょうか？その背景には、以下のような複数の理由があります。
これらの理由が複合的に重なり、海外で働く日本人は年々増え続けていると考えられます。
田村さつき
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海外で働く日本人に関するよくある質問
- 海外赴任の給料はどのくらい？
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国・地域や働く企業により異なりますが、日本での年収に対して1.2～2倍程度上がるケースが一般的です。家賃補助や税務補填などの福利厚生も加わり、手取り収入が増える場合もあります。
- アメリカで日本人が働くには何が必要？
-
就労ビザ（H-1BやL-1など）の取得が必須です。高い英語力や専門スキルなどを求められることが多く、履歴書（レジュメ）や面接対策も日本と異なる形で準備する必要があります。
- 日本人は海外で働ける？
-
はい、可能です。現地採用・外資系・日系企業の海外拠点など、日本人が海外で働く場合は多くの選択肢があります。また、語学力に自身がない方でも、海外就職・転職に強いエージェントを活用すれば働ける可能性が高いでしょう。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
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外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>The post シニアが海外で働くには？定年後・50〜60代からの働き方まとめ first appeared on コメット.
]]>「自分の経験を海外で活かしてみたい」
このような思いを持つシニア世代は増加傾向にあります。
最近では、50代・60代で海外就職を実現する人も多く、日本人の技術力や誠実さが海外で高く評価されています。
また、海外では年齢よりも実力が重視されるため、これまで培ったスキルや人間力を求める企業も少なくありません。
そこで今回は、シニア世代から海外で働くことが注目されている理由や、50代・60代におすすめの仕事などについてまとめてみました。
田村さつき
「年齢を問わず挑戦したい」「海外で働きながら生活したい」といった思いを持つシニア世代の方は、ぜひ参考にしてみてください！
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シニアから海外で働くことが注目されている理由
最近では、50代・60代になってから海外で働くシニア世代が増えつつある状況です。
その 背景には、定年後の生き方が多様化し、「もう一度挑戦したい」「経験を活かして社会に貢献したい」のように考える人が増えていることが挙げられます。
特に以下のような理由から、シニアの海外就労が注目を集めています。
このような流れのなかで、実際に弊社（GJJ）にご相談いただき、定年後に海外で働き始めたシニア世代の実例も増えてきてます。
たとえば、インドネシアで59歳から就職を実現したMさんの事例は、「年齢に関係なく挑戦できること」を証明している代表的なケースです。
>>『59歳からのチャレンジ インドネシア就職を実現した』Mさん60歳
シニア向けに海外で働く具体的な方法を紹介
海外で働くことに対して「若い世代の挑戦」といったイメージを持つ方も多いかもしれません。
しかし、近年では50代・60代以上のシニア世代が、これまでの経験や専門知識を活かして海外で活躍するケースが増えています。
ここでは、シニアが実際に海外で働く代表的な方法を2つ紹介するので、気になった方はぜひ参考にしてみてください。
現地採用
現地採用とは、海外企業・現地法人が出している求人に直接応募して働くことです。
特にアジア圏では、日本人のシニア世代に対して以下のような需要があります。
また、英語が苦手なシニア世代でも働ける点も魅力のひとつです。
職種によっては日本語を活かせる環境が整っており、語学力よりも経験と人間力を重視する傾向にあります。
田村さつき
たとえば、日本食レストランの料理人・接客スタッフは、英語力に自信がないシニア世代でも働きやすい仕事の代表例です！
シニア海外協力隊
海外で一時的に働きながら暮らすことを目的とするなら、「シニア海外協力隊」を選択するのもいいでしょう。
JICA（国際協力機構）が運営する国際ボランティア制度の一つで、長年の社会経験や専門知識を活かして、発展途上国の課題解決や人材育成を支援するプログラムです。
対象は実務経験15年以上の社会人などで、派遣期間は原則1〜2年程度に設定されています。
教育・医療・産業・行政・地域開発など、幅広い分野で現地の人々と協力しながら活動し、海外で生活することが可能です。
JICAが往復航空券や現地生活費などを負担し、派遣前には語学や安全に関する訓練も実施されるため、シニア世代でも安心して参加できます。
田村さつき
募集は定期的に行われているので、詳細を知りたい方は公式サイトをチェックしてみてください！
海外で働きたいシニアにおすすめの仕事5選
ここでは、シニア世代におすすめの海外で働ける仕事を5つ紹介します。
50代・60代でも、これまでの経験を生かして働きやすい仕事をまとめているので、海外就労に興味がある方はぜひ参考にしてみてください。
日本食レストラン・飲食業
世界中で日本食ブームが続いており、日本時の職人技や接客力を求めるレストランは数多くあります。
たとえば、寿司職人や和食料理人、店舗マネージャーなど、日本の調理技術とおもてなし精神を活かせる職場が豊富にある状況です。
なお、日本食レストラン・飲食業がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 技術・経験が重視され、年齢による制限が少ない
- 日本語が通じる環境が多く、英語が話せない人でも働きやすい
- 現地採用に限らず、柔軟な雇用形態に期待できる
田村さつき
特にマレーシアやタイ、ハワイ、オーストラリアなどでは、日本食レストランが盛んで、シニア世代の即戦力人材が歓迎されています！
日本語教師（教育関連職）
日本語教師（教育関連職）は、語学力に不安がある人でも挑戦しやすい職種の一つです。
主な勤務先は語学学校や大学、企業研修センターなどで、現地の学生やビジネスパーソンに日本語や日本の文化を教えています。
なお、日本語教師がシニア世代におすすめな理由は以下の通りです。
- 年齢よりも「人間性」や「指導力」が評価される
- 教える仕事なので肉体的な負担が少ない
- 日本語教育能力検定のような資格で需要を高められる
田村さつき
特にタイ、ベトナム、インドネシアなどの東南アジア諸国では日本語教育の需要が非常に高く、現地採用だけでなく、ボランティアやシニア海外協力隊として参加することもできます！
製造・技術指導職
長年製造業で培った技術力や管理能力、人材育成の経験を持つシニアの方は、海外で「即戦力」として重宝されます。
現地企業が日本の生産方式や品質管理を学ぶために、シニア技術者を求めるケースも少なくありません。
なお、製造・技術指導職がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 実務経験が評価されるので、現地教育の役割を担いやすい
- 若手の指導・育成にやりがいを感じられる
- 数か月〜1年単位の短期派遣・契約案件も多い
田村さつき
特にインドネシア・ベトナム・メキシコなどの日系企業が多い国では、「日本クオリティ」を支える指導者としての需要が非常に高まっています！
介護・福祉関連
高齢化が進む国が増える中で、日本の介護技術やサービス精神は世界的に注目されています。
日本で行なっているケアやリハビリ支援を学びたい海外施設は数多く、介護職の経験者や福祉士、看護師資格を持つシニアの活躍の場が広がっている状況です。
なお、介護・福祉関連がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 感謝される仕事なので、社会貢献度が高くやりがいを感じやすい
- シニアならではの経験と人間力を活かした教育・支援を行える
- 体力に合わせてパートタイム・短期滞在型の勤務も可能
田村さつき
特にフィリピン、マレーシア、シンガポールなどでは、日本の介護技術が注目されており、「人を支える」経験を持つシニア人材への期待が高まっています！
観光・サービス業
観光立国である国々では、日本人観光客や現地の富裕層を対象とした接客職に、シニア世代の需要があります。
特にホスピタリティやマナーを重視する文化では、ホテルスタッフや現地ツアーガイドなどの仕事で、日本人の接客力が高く評価されている状況です。
なお、観光・サービス業がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。
- 人との交流が中心で、これまでの社会経験が活かせる
- 日本語が使える職場が多く、語学力に不安があっても働ける
- 季節雇用・短期契約が多く、ライフスタイルに合わせて働きやすい
田村さつき
特にハワイ、オーストラリア、タイなどでは、「日本のおもてなし」を伝える存在として、シニア人材が高く評価されています！
シニアも応募できるGJJの求人一覧
ここでは、実際にGJJ海外就職デスクが取り扱っているシニア向けの海外求人を紹介します。
本記事で紹介している以外にも50代・60代が応募できる求人は豊富にあるので、気になった方はぜひチェックしてみてください。
【インドネシア求人】【シニア歓迎】施工管理
| 業種 | 建築・設備 |
| 場所 | ジャカルタ |
| 給料 | IDR 40,000,000 – 80,000,000 交通手当：社用車および運転手の提供 健康保険：民間保険加入 勤務時間：月～金 8:00～17:00 |
| 応募資格 | 建築施工管理の実務経験5年以上 ※ゼネコンで設備施工管理を担当し、建築知識を有する方も応募可能 営業経験（尚可） 英語またはインドネシア語での日常会話が可能な方 長期的に勤務できる方 |
【インド求人】不動産開発/施工管理職/シニアの方からのご応募大歓迎です！
| 業種 | 不動産 |
| 場所 | グルガオン |
| 給料 | ■給与 月額 INR 468,000～ 月額 JPY 800,000～ ※手取り額にて記載 ※経験スキルにて決定 ※1ルピー = 1.75円換算 ■福利厚生 赴任時航空券費用 VISA・FRRO取得・代理店費用 赴任時ホテル費用 携帯電話・SIM貸与 海外・国内医療保険 一時帰国航空券費用・休暇(年２回) 社用車送迎・通勤手当 出張手当(日当金額・出張時食費等) 住宅手当(全額支給) |
| 応募資格 | ■必須要件Mandatory qualifications ・日系ゼネコンにて施工管理経験 ・日常会話レベル以上の英語力 ※シニアの方からのご応募大歓迎です！ ■歓迎要件Desired qualifications ・インドでの勤務経験、または新興国での現地チームとの協働経験 ・一級建築士、一級施工管理技士などの資格保持者 |
シニアから海外で働くための準備とステップ
シニア世代が海外で働く場合、「思い立ったらすぐ応募」というわけにはいきません。
健康状態や就労ビザの条件など、若い世代よりも確認すべきポイントが多くあります。
とはいえ、しっかりと準備をすれば、定年後でも海外で働くことは十分に可能です。
ここでは、実際に海外で働くまでの流れと、準備すべきステップをわかりやすく解説します。
これまでのキャリア・保有資格などを整理する
海外で働きたい場合、最初に行うべきことは「キャリアの棚卸し」です。
海外就職では、年齢よりも「経験」と「スキル」が重視されます。これまで培ってきた知識・技術を、どのように海外で活かせるかを整理しておきましょう。
なお、具体的に整理すべきポイントは以下の通りです。
これらの情報を整理をしておくことで、海外求人に応募するときに「現地でどう貢献できるか」を明確に伝えられるようになります。
また、職務経歴書や英文レジュメを作成する際にも活用できるので、必ず確認しておきましょう。
田村さつき
海外で働きたい方向けの「キャリアの棚卸し」は、GJJでも積極的に行なっています！採用率を高める職務経歴書や英文レジュメの作成も可能です！
海外の仕事・求人を探す
キャリア・保有資格を整理できたら、次は具体的な求人探していきましょう。
シニア世代向けの求人は、アジアを中心に増えており、日本人の技術やおもてなし精神を求める企業が多数存在します。
なお、求人を探す方法としては、海外転職サイトや日本人向けの海外求人メディアを確認する方法が主流です。
「語学に自信がない」「海外生活が初めて」という場合は、日本人経営の職場や日本語でのサポート体制がある求人を中心に検索すると安心して応募できます。
田村さつき
JICAの「シニア海外協力隊」や自治体が支援する国際ボランティアなど、収入を得ながら社会貢献できる制度も魅力的なので、ぜひ検討してみてください！
海外勤務までのスケジュール・必要書類をチェック
海外で働くためには、国・職種によって異なる就労ビザや提出書類が必要です。
特にシニアの場合は、「健康状態の証明書類」の提出を求められるケースもあるので、事前にしっかりと確認しておきましょう。
なお、海外で働くまでのおおまかな流れは以下の通りです。
求人応募から渡航するまでは、少なくとも3〜6ヶ月程度の準備期間を設けておくと安心できます。
田村さつき
焦らず計画的にスケジュールを組むよう心がけましょう！
渡航先の生活・医療・安全面を確認する
海外で安心して暮らすためには、生活環境や医療体制の確認が欠かせません。
特にシニア世代は健康リスクに備えて、現地の医療事情や保険制度を事前に把握しておくことが重要です。
なお、具体的にシニア世代が確認すべきポイントは以下の通りです。
特に初めて海外で暮らす方は、「安全な国」「医療水準が高い国」から挑戦すると安心です。
たとえば、マレーシア・シンガポール・タイなどは、シニア移住者にも人気があり、医療環境や治安の良さも高く評価されています。
田村さつき
海外の医療事情や物価・生活費などリアルな情報が気になる方は、ぜひ一度GJJの無料相談をご利用ください！
シニアから海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！
GJJ株式会社は、海外就職・海外転職を専門とする国内唯一のキャリア支援会社です。
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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。
田村さつき
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海外で働くシニアに関するよくある質問
- 英語が話せないシニア世代でも海外で働くことは可能？
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英語が苦手な方でも、日本人が経営する企業や日本語を使う職場であれば問題なく働けます。特に日本食レストランや観光業、製造業の現場では、語学力よりも「実務経験」や「責任感」が重視されている状況です。また、不安であれば、渡航前にオンライン英会話などで基礎的な英語力を身につけておくと、現地での生活や人間関係がスムーズになります。
- 50代・60代でも海外で働くチャンスはありますか？
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はい、あります。企業によっては50代・60代の採用も増えており、特に専門知識や管理経験を持つシニア層は重宝されています。たとえば、工場の技術顧問、ホテルの運営サポート、日本語教師などは年齢よりも「経験の深さ」や「人柄」を評価する傾向が強いです。以上のことから、健康状態が良好で、現地の生活に順応する意欲があれば、50代・60代からの海外就職も現実的だと言えます。
- 海外で働く場合の生活費や医療費はどのくらいかかりますか？
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国や都市によって大きく異なります。たとえば、マレーシアやタイなどの東南アジア諸国では、日本の半分ほどの生活費で暮らすことも可能です。一方で、アメリカやシンガポールなど物価が高い国では、家賃や医療費が高額になる傾向にあります。
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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]]>海外で働くことに興味がある50代の方は、上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。
結論、50代からでも海外で働くことは可能です。英語が話せない方でも、職種を絞って転職活動を進めれば、海外で働ける可能性があります。
本記事では「50代から海外で働く具体的な方法」や「英語が話せない50代におすすめの仕事」などについて紹介しているので、これから海外で働くことを視野に入れている方はぜひ参考にしてみてください。
田村さつき
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50代からでも海外で働くことは可能！年齢制限のある求人は少ない
海外では「年齢」よりも「経験」や「スキル」が評価される傾向にあります。そのため、50代の方でも問題なく働くことが可能です。
特にこれまでのキャリアで培った専門知識や、管理職で得た経験などは海外で高く評価されます。
なお、日本語を活かせる仕事や人手不足の業種では、英語が話せない50代でも採用されやすい傾向にあります。
たとえば、日本食レストランや日本語教師などが代表的です。日本の文化や言語を活かせる仕事であれば、英語力に自信がない方でも働きやすいでしょう。
田村さつき
これまでの経験やスキルを活かせる仕事であれば、年齢にとらわれず海外で働ける可能性は十分にあります！
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50代から海外で働く方法を8つ紹介
ここからは、50代の方が海外で働く方法について紹介します。
具体的な方法を8つピックアップしているので、海外で働くことに興味がある50代の方はぜひ参考にしてみてください。
日系企業の海外赴任
日系企業での海外赴任は、50代で豊富なキャリアを持つ方におすすめの選択肢です。
長年培った専門知識や管理能力は海外で非常に高く評価されます。語学力よりもこれまでの実績が重視されるため、英語に自信がない方でも挑戦しやすいでしょう。
また、駐在員としての待遇が保証されるため、生活面での不安も少ないところもポイントです。住居や医療保険などの福利厚生も充実しているケースが多くあります。
田村さつき
海外経験を積みながら日本の企業とのつながりも維持できる点が大きなメリットです！
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日系企業の現地採用
日系企業の海外拠点で現地採用を狙う方法も海外で働きたい50代の方におすすめです。
現地での長期的なキャリア形成が可能で、経験豊富な50代の方は、管理職や専門職として採用されるケースが多くあります。
なお、高待遇の求人が豊富にあるため、収入面を気にする方にもおすすめです。現地での仕事に慣れることで、海外でのビジネススキルを磨けるでしょう。
田村さつき
海外で働き続けたい人にとって、現地採用は安定したキャリアを築くための良い選択肢です！
海外企業に転職
海外企業に直接転職するのも海外で働く方法の代表例です。
海外の求人サイトや転職エージェントを活用すると、希望条件に合った仕事を見つけやすくなります。
ただし、英語力を求められるケースが多く、事前に語学学習を進める必要があります。オンライン英会話や語学アプリなどを活用しながら、海外企業に転職する準備を進めてみてください。
短期間で実践的な英語力を身につけたい場合は、AIを活用した個別最適化型の英語コーチングを提供している「TEPPEN ENGLISH」のようなサービスを活用するのも一つの方法です。
田村さつき
英語力を伸ばしながら、海外企業でのキャリアを目指すことは、大きな成長につながります！
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フリーランス・ノマドワーカー
近年、インターネット環境の発展により、フリーランスやノマドワーカーとして海外で働く人が多くいます。
ライターやデザイナー、エンジニア、マーケティングコンサルタントなど、オンラインで完結する仕事で独立している人が一般的です。これらの仕事は、海外でも需要が高い傾向にあります。
また、フリーランスやノマドワーカーは、働く場所を自由に選べるところが大きなメリットです。たとえば、物価の安い国を拠点にすれば、生活コストを抑えながら仕事を続けられます。
田村さつき
フリーランス・ノマドワーカーは、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を実現したい50代の方におすすめです！
起業
50代から海外で起業することは、新たなキャリアの可能性を広げる選択肢の一つです。
これまでの経験やスキルを活かし、独自のビジネスを展開できます。特に海外では、日本食レストランや貿易ビジネス、コンサルティング業などの分野で成功している日本人起業家が多くいる状況です。
起業のメリットは「自分のペースで働けること」と「収入の上限がないこと」です。
現地の法律やビザの手続きが必要になりますが、起業支援制度を活用することでスムーズに事業を始められます。
Coop留学
Coop留学は、カナダを中心に提供されているプログラムのことです。
就学と有給インターンシップを組み合わせた制度で、50代からでも参加できます。海外で働く経験を積みながらスキルを向上させられるところが大きなメリットです。
特にビジネスやホスピタリティ、IT分野のコースが人気で、留学中に現地での就労経験を得られます。
なお、語学学校とセットで学べるプログラムもあるため、英語が話せない50代の方でも安心して挑戦可能です。
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JICA海外協力隊
JICA海外協力隊とは、開発途上国での支援活動を通じて国際貢献ができる制度のことです。
50代からでも参加可能なシニアボランティア枠があり、これまでのキャリアや専門知識を活かして活躍できます。
特に教育や医療、農業、経営支援などの分野での需要が高いです。現地での生活サポートや手当が支給されるため、海外経験がない少ない方でも安心して参加できます。
田村さつき
帰国後は国際経験を活かし、再就職やコンサルティング業に挑戦する道も開かれているため、海外で活躍したい50代の方におすすめです！
国際NGO
国際NGOで働くことは、社会貢献と海外キャリアの両方を実現できる選択肢です。
特に医療や教育、環境保護、人道支援の分野では、50代の豊富な経験を活かせるポジションが多くあります。
もちろん、英語力を求められるケースもありますが、現地での研修やサポート体制が整っているため、徐々に適応できるでしょう。
また、NGOによっては給与や住居への支援があり、生活面の負担を軽減できるところもメリットです。国際的なネットワークを築くことで、新たなキャリアの可能性を広げられます。
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海外で働きたい50代に役立つ資格とは？
海外で就職・転職活動をおこなう際は、資格があると採用の幅が広がります。
特に語学力や専門スキルを証明できる資格は即戦力として評価されやすく、未経験の分野でも採用の可能性を高められるところがメリットです。
もちろん業界によって求められる資格は異なりますが、以下の資格を取得することで、50代からの海外就職を有利に進めるられるようになります。
>>海外で働くときに使える資格26選！ジャンル別に役立つ資格を紹介
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50代から海外で働くときの注意点
ここからは、50代の方が海外で働くときの注意点について紹介します。
ワーキング・ホリデー制度は利用できない
ワーキング・ホリデー制度は、18歳から30歳（国によっては35歳）までの若年層を対象とした制度です。
そのため、50代の方は利用できません。ワーキング・ホリデーにこだわらずに就労ビザや投資ビザを取得する方向で準備を進めましょう。
なお、専門職や技術職の場合、企業がビザサポートを提供しているケースが多くあります。
田村さつき
求人を探すときは、「ビザサポートの有無」について確認してみてください！
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英語が話せない場合は働ける仕事が限定的になる
海外では英語が共通言語として使われるため、英語力がないと選べる仕事が限られてしまいます。
海外の現地企業や外資系企業では、基本的なコミュニケーション能力が必須であるケースがほとんどです。
ただ、日本語を活かせる職種も一部あり、「英語が全く話せない人は海外で働けない」とは言い切れません。
たとえば、日本食レストランの運営や日本語教師、日系企業の現地採用などが選択肢としてあげられます。
もちろん英語力が高い方のほうが選べる仕事が増えるので、オンライン学習や語学学校などを活用して、語学力の向上を図りましょう。
田村さつき
少しずつでも英語力を向上させることが海外で理想の働き方を実現できる鍵を握ります！
英語が話せない50代でも働ける仕事5選
ここからは、英語が話せない50代の方におすすめの仕事を5つ紹介します。
「英語力に自信はないけど、すぐに海外で働きたい」という方はぜひ参考にしてみてください。
海外の日本企業
海外に拠点を持つ日系企業では、日本語で業務をおこなうケースが多く、英語が話せなくても採用される可能性があります。
特に製造業や貿易、物流、サービス業などでは、日本人スタッフが必要とされることが多いです。書類作成や顧客対応、社内の調整業務など、日本語で対応できる仕事も多くあります。
このように、英語を使う機会が少ない職種であれば、英語が話せない50代の方でも安心して働けます。また、現地のビジネス環境に飛び込むことで、英語力を身につけながら海外勤務の経験を積むことが可能です。
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日本食レストラン
海外の日本食レストランでは、日本人スタッフのニーズが常にあります。
料理人や接客スタッフ、店長などのポジションに対する求人が多く、日本語のみで対応できる職場も珍しくありません。
そのため、飲食業の経験がある方は即戦力として採用される可能性が高く、安定した収入を得やすい傾向にあります。
なお、店舗によっては住居の手配やビザのサポートなどを提供しており、海外移住のハードルを下げられるところもポイントです。
コールセンター
日系企業のコールセンターでは、日本語のみで業務を行うケースが多く、英語が話せない50代の方でも働けます。
カスタマーサポート・テクニカルサポート業務が主流で、日本人顧客を対象にした電話対応やメール対応が主な仕事内容です。
特に東南アジアや中南米では、日本企業のコールセンターが多く設立されており、現地採用の機会も豊富にあります。
田村さつき
比較的給与水準も安定しているので、オフィスワークを希望する方にとって働きやすい環境がと言えるでしょう。
日本人向けの観光業
海外の観光地では、日本人観光客向けのツアーガイドや、旅行代理店スタッフなどの需要があります。
主な業務は、日本語での観光案内や現地のホテル・レストランの手配など、日本人向けのサービスを提供することです。
サービスの対象が日本人なので、観光業の経験が少ない方でも、現地の観光地や文化について学ぶことで働けるようになります。
田村さつき
英語が話せなくても問題にならない職場が多く、接客が好きな方に向いている仕事です！
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日本人向けの教育業
日本人向けの教育機関や日本語学校などは、英語に自信がない方でも採用されやすい傾向にあります。
日本語教師や塾講師、習い事のインストラクターなどの職種は、日本語を使う仕事が中心になるため、英語を話せなくても働くことが可能です。
なお、日本語教育能力検定試験を取得しておくと、採用のチャンスを広げられます。また、海外在住の日本人家族向けの学習サポートも需要があり、教育経験がある方におすすめです。
>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介
まとめ
ここまで、50代から海外で働きたい方に向けの情報について紹介してきました。
海外では経験やスキルが重視されるため、年齢に関係なく働ける可能性があります。
もちろん、就労ビザの取得や住居の確保など、日本で転職するよりもハードルは高いので、海外就職・転職の実績が高いエージェントを利用したほうがスムーズに移住できるでしょう。
田村さつき
「50代からでも海外で働きたい！」という方は、ぜひ一度弊社（GJJ株式会社）の無料カウンセリングにお問い合わせください！
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監修者の紹介
田村さつき
Tamura Satsuki
＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント
プロフィール
外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。
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