「自分の経験を海外で活かしてみたい」

このような思いを持つシニア世代は増加傾向にあります。

最近では、50代・60代で海外就職を実現する人も多く、日本人の技術力や誠実さが海外で高く評価されています。

また、海外では年齢よりも実力が重視されるため、これまで培ったスキルや人間力を求める企業も少なくありません。

そこで今回は、シニア世代から海外で働くことが注目されている理由や、50代・60代におすすめの仕事などについてまとめてみました。

「年齢を問わず挑戦したい」「海外で働きながら生活したい」といった思いを持つシニア世代の方は、ぜひ参考にしてみてください！

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シニアから海外で働くことが注目されている理由

最近では、50代・60代になってから海外で働くシニア世代が増えつつある状況です。

特に以下のような理由から、シニアの海外就労が注目を集めています。

このような流れのなかで、実際に弊社（GJJ）にご相談いただき、定年後に海外で働き始めたシニア世代の実例も増えてきてます。

たとえば、インドネシアで59歳から就職を実現したMさんの事例は、「年齢に関係なく挑戦できること」を証明している代表的なケースです。

>>『59歳からのチャレンジ　インドネシア就職を実現した』Mさん60歳

シニア向けに海外で働く具体的な方法を紹介

海外で働くことに対して「若い世代の挑戦」といったイメージを持つ方も多いかもしれません。

しかし、近年では50代・60代以上のシニア世代が、これまでの経験や専門知識を活かして海外で活躍するケースが増えています。

ここでは、シニアが実際に海外で働く代表的な方法を2つ紹介するので、気になった方はぜひ参考にしてみてください。

現地採用

現地採用とは、海外企業・現地法人が出している求人に直接応募して働くことです。

特にアジア圏では、日本人のシニア世代に対して以下のような需要があります。

また、英語が苦手なシニア世代でも働ける点も魅力のひとつです。

職種によっては日本語を活かせる環境が整っており、語学力よりも経験と人間力を重視する傾向にあります。

たとえば、日本食レストランの料理人・接客スタッフは、英語力に自信がないシニア世代でも働きやすい仕事の代表例です！

シニア海外協力隊

海外で一時的に働きながら暮らすことを目的とするなら、「シニア海外協力隊」を選択するのもいいでしょう。

JICA（国際協力機構）が運営する国際ボランティア制度の一つで、長年の社会経験や専門知識を活かして、発展途上国の課題解決や人材育成を支援するプログラムです。

教育・医療・産業・行政・地域開発など、幅広い分野で現地の人々と協力しながら活動し、海外で生活することが可能です。

JICAが往復航空券や現地生活費などを負担し、派遣前には語学や安全に関する訓練も実施されるため、シニア世代でも安心して参加できます。

募集は定期的に行われているので、詳細を知りたい方は公式サイトをチェックしてみてください！

海外で働きたいシニアにおすすめの仕事5選

ここでは、シニア世代におすすめの海外で働ける仕事を5つ紹介します。

50代・60代でも、これまでの経験を生かして働きやすい仕事をまとめているので、海外就労に興味がある方はぜひ参考にしてみてください。

日本食レストラン・飲食業

世界中で日本食ブームが続いており、日本時の職人技や接客力を求めるレストランは数多くあります。

たとえば、寿司職人や和食料理人、店舗マネージャーなど、日本の調理技術とおもてなし精神を活かせる職場が豊富にある状況です。

なお、日本食レストラン・飲食業がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。

• 技術・経験が重視され、年齢による制限が少ない
• 日本語が通じる環境が多く、英語が話せない人でも働きやすい
• 現地採用に限らず、柔軟な雇用形態に期待できる

特にマレーシアやタイ、ハワイ、オーストラリアなどでは、日本食レストランが盛んで、シニア世代の即戦力人材が歓迎されています！

日本語教師（教育関連職）

日本語教師（教育関連職）は、語学力に不安がある人でも挑戦しやすい職種の一つです。

主な勤務先は語学学校や大学、企業研修センターなどで、現地の学生やビジネスパーソンに日本語や日本の文化を教えています。

なお、日本語教師がシニア世代におすすめな理由は以下の通りです。

• 年齢よりも「人間性」や「指導力」が評価される
• 教える仕事なので肉体的な負担が少ない
• 日本語教育能力検定のような資格で需要を高められる

特にタイ、ベトナム、インドネシアなどの東南アジア諸国では日本語教育の需要が非常に高く、現地採用だけでなく、ボランティアやシニア海外協力隊として参加することもできます！

製造・技術指導職

長年製造業で培った技術力や管理能力、人材育成の経験を持つシニアの方は、海外で「即戦力」として重宝されます。

現地企業が日本の生産方式や品質管理を学ぶために、シニア技術者を求めるケースも少なくありません。

なお、製造・技術指導職がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。

• 実務経験が評価されるので、現地教育の役割を担いやすい
• 若手の指導・育成にやりがいを感じられる
• 数か月〜1年単位の短期派遣・契約案件も多い

特にインドネシア・ベトナム・メキシコなどの日系企業が多い国では、「日本クオリティ」を支える指導者としての需要が非常に高まっています！

介護・福祉関連

高齢化が進む国が増える中で、日本の介護技術やサービス精神は世界的に注目されています。

日本で行なっているケアやリハビリ支援を学びたい海外施設は数多く、介護職の経験者や福祉士、看護師資格を持つシニアの活躍の場が広がっている状況です。

なお、介護・福祉関連がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。

• 感謝される仕事なので、社会貢献度が高くやりがいを感じやすい
• シニアならではの経験と人間力を活かした教育・支援を行える
• 体力に合わせてパートタイム・短期滞在型の勤務も可能

特にフィリピン、マレーシア、シンガポールなどでは、日本の介護技術が注目されており、「人を支える」経験を持つシニア人材への期待が高まっています！

観光・サービス業

観光立国である国々では、日本人観光客や現地の富裕層を対象とした接客職に、シニア世代の需要があります。

特にホスピタリティやマナーを重視する文化では、ホテルスタッフや現地ツアーガイドなどの仕事で、日本人の接客力が高く評価されている状況です。

なお、観光・サービス業がシニア世代におすすめの理由は以下の通りです。

• 人との交流が中心で、これまでの社会経験が活かせる
• 日本語が使える職場が多く、語学力に不安があっても働ける
• 季節雇用・短期契約が多く、ライフスタイルに合わせて働きやすい

特にハワイ、オーストラリア、タイなどでは、「日本のおもてなし」を伝える存在として、シニア人材が高く評価されています！

シニアも応募できるGJJの求人一覧

ここでは、実際にGJJ海外就職デスクが取り扱っているシニア向けの海外求人を紹介します。

本記事で紹介している以外にも50代・60代が応募できる求人は豊富にあるので、気になった方はぜひチェックしてみてください。

>>GJJ海外就職デスクの海外求人はこちら

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シニアから海外で働くための準備とステップ

シニア世代が海外で働く場合、「思い立ったらすぐ応募」というわけにはいきません。

とはいえ、しっかりと準備をすれば、定年後でも海外で働くことは十分に可能です。

ここでは、実際に海外で働くまでの流れと、準備すべきステップをわかりやすく解説します。

これまでのキャリア・保有資格などを整理する

海外で働きたい場合、最初に行うべきことは「キャリアの棚卸し」です。

なお、具体的に整理すべきポイントは以下の通りです。

これらの情報を整理をしておくことで、海外求人に応募するときに「現地でどう貢献できるか」を明確に伝えられるようになります。

また、職務経歴書や英文レジュメを作成する際にも活用できるので、必ず確認しておきましょう。

海外で働きたい方向けの「キャリアの棚卸し」は、GJJでも積極的に行なっています！採用率を高める職務経歴書や英文レジュメの作成も可能です！

海外の仕事・求人を探す

キャリア・保有資格を整理できたら、次は具体的な求人探していきましょう。

なお、求人を探す方法としては、海外転職サイトや日本人向けの海外求人メディアを確認する方法が主流です。

「語学に自信がない」「海外生活が初めて」という場合は、日本人経営の職場や日本語でのサポート体制がある求人を中心に検索すると安心して応募できます。

JICAの「シニア海外協力隊」や自治体が支援する国際ボランティアなど、収入を得ながら社会貢献できる制度も魅力的なので、ぜひ検討してみてください！

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海外勤務までのスケジュール・必要書類をチェック

海外で働くためには、国・職種によって異なる就労ビザや提出書類が必要です。

特にシニアの場合は、「健康状態の証明書類」の提出を求められるケースもあるので、事前にしっかりと確認しておきましょう。

なお、海外で働くまでのおおまかな流れは以下の通りです。

求人応募から渡航するまでは、少なくとも3〜6ヶ月程度の準備期間を設けておくと安心できます。

焦らず計画的にスケジュールを組むよう心がけましょう！

渡航先の生活・医療・安全面を確認する

海外で安心して暮らすためには、生活環境や医療体制の確認が欠かせません。

特にシニア世代は健康リスクに備えて、現地の医療事情や保険制度を事前に把握しておくことが重要です。

なお、具体的にシニア世代が確認すべきポイントは以下の通りです。

特に初めて海外で暮らす方は、「安全な国」「医療水準が高い国」から挑戦すると安心です。

たとえば、マレーシア・シンガポール・タイなどは、シニア移住者にも人気があり、医療環境や治安の良さも高く評価されています。

海外の医療事情や物価・生活費などリアルな情報が気になる方は、ぜひ一度GJJの無料相談をご利用ください！

シニアから海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！

GJJ株式会社は、海外就職・海外転職を専門とする国内唯一のキャリア支援会社です。

相談者の4人に1人が理想のキャリアを叶えており、これまでに4,500名以上の相談実績を持ちます。

そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。

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海外で働くシニアに関するよくある質問

英語が話せないシニア世代でも海外で働くことは可能？

英語が苦手な方でも、日本人が経営する企業や日本語を使う職場であれば問題なく働けます。特に日本食レストランや観光業、製造業の現場では、語学力よりも「実務経験」や「責任感」が重視されている状況です。また、不安であれば、渡航前にオンライン英会話などで基礎的な英語力を身につけておくと、現地での生活や人間関係がスムーズになります。

50代・60代でも海外で働くチャンスはありますか？

はい、あります。企業によっては50代・60代の採用も増えており、特に専門知識や管理経験を持つシニア層は重宝されています。たとえば、工場の技術顧問、ホテルの運営サポート、日本語教師などは年齢よりも「経験の深さ」や「人柄」を評価する傾向が強いです。以上のことから、健康状態が良好で、現地の生活に順応する意欲があれば、50代・60代からの海外就職も現実的だと言えます。

海外で働く場合の生活費や医療費はどのくらいかかりますか？

国や都市によって大きく異なります。たとえば、マレーシアやタイなどの東南アジア諸国では、日本の半分ほどの生活費で暮らすことも可能です。一方で、アメリカやシンガポールなど物価が高い国では、家賃や医療費が高額になる傾向にあります。

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監修者の紹介

田村さつき

Tamura Satsuki

＜海外就職専門家＞
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プロフィール

外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。

The post シニアが海外で働くには？定年後・50〜60代からの働き方まとめ first appeared on コメット.

実際、海外勤務の形態（赴任・現地採用）や住民票の有無によって、年金の支払い義務や受け取り方法は大きく変わります。

そこで今回は、海外で働く場合の年金制度や移住後の受給方法までを具体的にわかりやすくまとめてみました。

海外就職や海外移住を検討している方は、ぜひ最後までチェックしてください！

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海外で働くと年金はどうなる？

海外で暮らすことに対して、「日本の年金はどうなるの？」といった疑問を感じる方は多いでしょう。

実際、年金の扱いは勤務形態や居住地によって大きく異なるため、渡航前にしっかり確認しておきたいポイントです。

ここからは、海外赴任・現地採用・移住など、それぞれのケースで日本の年金制度がどう変わるのかをわかりやすく解説します！

海外勤務・移住で年金の加入義務はどう変わる？

海外で働く場合、日本の年金制度への加入義務は「国」「雇用形態」によって異なります。

なお、日本の年金加入に対する基本的な考え方は以下の通りです。

日本の企業から派遣されている場合は、国内と同様に厚生年金へ加入しますが、現地採用で働く場合は日本の年金制度から基本的に外れることになります。

海外赴任・海外移住で年金加入のルールが異なる理由

「海外赴任」と「海外移住」は似ているようで、法的な扱いが大きく異なります。

日本企業の社員として一時的に海外で働くする「海外赴任」は、日本法人との雇用関係が継続しているため、厚生年金にそのまま加入できる仕組みです。

一方、永住目的で海外に転出する「海外移住」は、住民票を日本から抜くことになり、国民年金の強制加入資格を失います。

ただし、移住後も希望すれば「任意加入制度」を利用して保険料を払い続けることはできるので、将来の受給額をシミュレーションしながら検討してみてください。

海外に移住した場合の年金の支払い方法

海外移住で長期滞在する場合、「年金の支払いはどうすればいいの？」と不安に感じる人も多いでしょう。

実は、「住民票を抜くかどうか」「支払いを続けるかどうか」によって、将来の受給額に大きな差が生まれるので注意が必要です。

ここからは、海外居住する場合の年金支払い方法や、任意加入の仕組み・手続きの流れについて詳しく解説します！

住民票を抜いた場合は「任意加入」で継続可能

海外移住をすると、原則として日本の年金に加入する義務はなくなります。

しかし、希望すれば「任意加入制度」により、継続的に国民年金保険料を納めることが可能です。

なお、海外在住中は本人ではなく、日本国内に住む家族を代理人として登録するケースが一般的です。

任意加入制度を申請することより、将来の受給資格や金額を維持できます！

任意加入の手続きについて

海外移住時に行う任意加入の手続きは、日本年金機構または市区町村の役所・役場を通じて行えます。

なお、手続きに必要な書類は以下の通りです。

国民年金の任意加入手続きは、渡航前に済ませるのが理想的です。

また、海外で働く期間が長期になる場合は、納付方法を「口座振替」や「家族代行」にしておくと安心できます。

海外移住中に支払いを止めると受給額は減る

国民年金は「保険料の納付月数」に応じて受給額が決まる仕組みです。

たとえば、40年間の納付で満額（約83万円/年）※1給付されますが、20年しか払っていない場合は半額になります。

そのため、海外移住中に支払いを止めると、その分だけ受給額が減ってしまうので注意が必要です。

一時的な海外滞在であっても、「ブランク期間」を作らないことが将来の受給額を減小を防ぐための重要なポイントです！

※1 出典：令和7年4月分からの年金額等について｜日本年金機構

海外で働いた期間は日本の年金に反映される？

海外で働いた期間は、日本の年金にどう影響するのか気になる方は多いでしょう。

実際、働く国が「社会保障協定国」かどうかによって、年金の通算や加入義務が大きく変わります。

ここからは、海外勤務中の年金が日本の加入期間にどう反映されるのか詳しく解説するのでぜひ参考にしてみてください！

社会保障協定とは？二重加入を防ぐ仕組み

「海外で働くと年金はどうなる？」といった疑問を抱えている方に知ってもらいたいのが社会保障協定の存在です。

たとえば、日本とアメリカ・ドイツ・オーストラリアなど協定を結んでおり、現地での加入期間を日本側でカウントできます。

この制度により、海外勤務中の保険料負担を最小限に抑えつつ、将来の受給資格を確保することが可能です。

以下では、社会保障協定を結んでいる国を一覧でまとめています！

※出典：社会保障協定｜日本年金機構
※2025年10月時点

協定国で働いた場合は日本の年金と通算できる

社会保障協定の最大のメリットは、年金の加入期間を通算できることです。

たとえば、日本で10年、アメリカで5年働いた場合、合計15年を年金の加入期間として受給資格が認められます。

ただし、通算できるのは協定を結んでいる国に限られるため、赴任前に対象国かどうかを必ず確認しましょう。

海外移住・赴任後も日本の年金は受け取れる？

海外に移住したあとも、日本の年金を受け取れるのか不安に思う人は少なくありません。

結論、受給資格（加入期間10年以上）を満たしていれば、居住地に関係なく年金の受け取りは可能です。

ここからは、海外在住者が年金を受け取る際の手続きや、受取口座の選び方、為替手数料など、事前に知っておくべきポイントについて詳しく紹介します！

海外移住後も年金は受け取れる

日本の年金は、海外に移住している方でも受け取ることが可能です。

なお、受け取り方法は以下の2通りです。

どちらを選んでも問題なく受給できますが、海外の銀行口座に送金してもらう場合は「為替レート」や「送金手数料」を確認するように心がけましょう。

海外で年金を受け取る場合の注意点

海外口座で年金を受け取る場合は、国や銀行によって「為替手数料」「現地課税」などのコストが発生します。

なお、日本国内での課税関係を整理するためには「国外居住者届出書」の提出が必要です。

このように、やや複雑な部分もあるため、税金面で不安がある場合は、税理士や日本年金機構に相談しておきましょう。

海外で働くと健康保険・社会保険はどうなる？

海外に移住する際に転出届を提出すると、日本の健康保険（国民健康保険・社会保険）の資格を失います。

そのため、海外で医療を受ける場合は、海外旅行保険や現地の保険制度を利用しなければなりません。

ただし、日本企業の駐在員（海外赴任）として派遣される場合は、雇用先に社会保険の資格を維持してもらえるケースもあります。

このように、年金と健康保険は密接に関わるため、海外赴任や移住が決まったら「両方の手続きを同時に行う」ように心がけましょう！

海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！

GJJ株式会社は、海外就職・海外転職を専門とする国内唯一のキャリア支援会社です。

相談者の4人に1人が理想のキャリアを叶えており、これまでに4,500名以上の相談実績を持ちます。

そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。

まずは、オンライン無料相談で、ご自身の悩みや理想のキャリアについてお話しいただけますと幸いです！

海外で働く際の年金に関するよくある質問

これまでに支払った年金は海外で生活するとどうなる？

これまでに納めてきた日本の年金は、加入期間としてカウントされます。海外移住後に支払いを止めたとしても、過去に納付した分が無効になることはありません。また、社会保障協定を結んでいる国で働く場合、その期間を日本の年金に通算できる場合もあります。ただし、協定未締結国ではカウントされないため、移住前に対象国かどうかを確認しましょう。

海外移住後に年金を払わなかった場合、将来受け取れなくなる？

受給資格を得るためには、10年以上の加入期間が必要です。そのため、支払いを完全に止めてしまうと、この期間を満たせずに受給資格を失う可能性があるので注意しましょう。とはいえ、帰国後に「未納期間」を追納することで資格を取り戻せるケースもあります。また、海外在住中でも「任意加入」を利用すれば、ブランク（空白期間）を防ぐことが可能です。

海外で働く際に日本の年金を払い続けるメリットは？

最大のメリットは、将来の受給額を減らさずに済むことです。海外で支払いを止めると、その期間分だけ年金額が減ります。一方で、任意加入を続ければ老後に安定した受給額を確保できます。また、海外移住後に日本へ帰国した際も、加入期間が途切れずスムーズに再加入できる点もメリットです。

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海外で働くことに興味があるものの、上記のように感じてしまい、諦めかけている方多くいます。

しかし、未経験から海外キャリアをスタートさせることは十分に可能です。

実際に、語学力や専門スキルに自信がない状態から海を渡り、理想のライフスタイルを手に入れている日本人は年々増加傾向にあります。

とはいえ、海外就職を実現するためには「自分の年齢や経験に合った国・ルート」を正しく選ぶことが不可欠です。

この記事では、海外就職支援実績4,500名以上の「GJJ海外就職デスク」が、未経験・英語力なしから海外就職するための「現実的な3つのルート」と「狙い目の職種」を徹底解説します。

憧れを現実にするために、まずはあなたに合った選択肢を見つけることから始めましょう。

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未経験でも海外就職は可能？現実的な3つのルート

スキルや語学力に自信がない未経験の方でも、海外就職は十分に可能です。

実際、特別な資格を持たずに海を渡り、海外でキャリアをリスタートさせている日本人は少なくありません。

ただし、無計画に飛び出すのは危険なので、自身の年齢や目的に合わせて以下の「現実的な3つのルート」から適切なものを選ぶ必要があります。

日系企業の現地採用を狙う

日系企業の現地採用を狙う方法は、未経験の方にとって最もハードルが低く、実現できる可能性が高いです。

現地採用が未経験でも採用されやすい理由は、多くの日系企業が「現地の言葉や商習慣がわからなくても、日本人の顧客対応や日本人上司との連携ができる人材」を求めているからです。

また、未経験者が現地採用を選ぶべき理由は他にも多数あります。

• 「日本語」がスキルになる
  └主な業務相手が日本人であるケースが多く、高度な英語力を求められない求人が豊富にある
• 求人数が多い
  └特にタイ、マレーシア、ベトナムなどの東南アジア圏では、コールセンターや営業職を中心に多くの募集がある
• ビザのサポートがある
  └多くの企業で就労ビザの取得手続きや費用を会社側が負担してくれます

注意すべきポイントとしては、「給与は基本的に現地通貨で支払われる点です。日本円に換算すると低くなることもあり、年収が下がるケースも少なくありません。

とはいえ、重要なのは「現地の物価に対して生活水準がどうなるか」です。

たとえば、マレーシアの場合、月収20万円程度でも、プール付きのコンドミニアムに住んで余裕のある生活が送れるケースが多くあります。

「額面」ではなく「可処分所得と生活の質」で判断することが大切です。

ワーキングホリデーから就労ビザへ切り替え

30歳以下で海外就職を目指すのであれば、「ワーキングホリデー制度」を利用しない手はありません。

通常、欧米圏でいきなり就労ビザを取得するのは極めて困難ですが、ワーキングホリデービザであれば、職歴やスキルの審査なしで入国し、働く権利を得られます。

そのため、未経験でも希望の国で働ける可能性を高めやすいでしょう。

具体的には以下の手順で、就労ビザを取得することが可能です。

1. ワーキングホリデービザで渡航し、アルバイトとして働く
2. 勤務先で実力を認められ、信頼関係を築く
3. 雇用主に「就労ビザのスポンサー（保証人）」になってもらうよう交渉する

このルートで現地就職を勝ち取るためには、「代えの効かない人材」だと思われる必要があります。

単なる皿洗いや清掃業務ではビザサポートを得るのは難しいため、日本食レストランの寿司職人や調理スタッフ 美容師、ネイリスト ITエンジニアなどの専門性や技術が活かせる職種を狙うのが得策です。

「まずは現地に入り込み、実力で道を切り開く」といった、バイタリティがある方にとって、未経験から海外で働くための現実的な選択肢だと言えます！

日本企業で海外駐在を目指す

日本企業で駐在として海外へ派遣されるルートは、待遇面に恵まれており、日本水準の給与に加えて海外赴任手当や住居手当が支給されるため、経済的に非常に安定します。

非常に魅力的な選択肢ではありますが、未経験からすぐに海外で働きたい方にとって以下のデメリットが生じます。

• 未経験者にとってのハードル即海外に行けるわけではない
  └入社後数年は日本国内で勤務し、実績を上げてから海外赴任の候補となるケースが一般的
• 求められるレベルが高い
  └マネジメント能力や社内政治力、ビジネス英語力が求められる

そのため、海外駐在がおすすめな人の特徴は、「20代で数年後の海外勤務を見据えて長期的なキャリア形成ができる」「すでに特定の業界（商社、メーカー、物流など）での経験がある」などです。

もし「未経験だけど、将来的に海外で働きたい」のように考えているのであれば、「海外拠点を持つ企業」や「海外トレーニー制度のある企業」を探すのもいいでしょう。

ただし、実際に海外へ行けるまでのタイムラグがある点は必ず考慮に入れてください。

未経験・英語力なしでも採用されやすい職種・仕事

ここでは、未経験や英語力に自信がない場合でも採用されやすい職種を紹介します。

「未経験でも数ヶ月〜半年以内に海外就職したい」といった方におすすめの仕事をまとめているので、気になった方はぜひ参考にしてみてください。

>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介

カスタマーサポート・コールセンター（BPO）

未経験から海外就職を目指す際、求人数が多いのが「カスタマーサポート・コールセンター」です。

主な業務は日本人顧客への電話・メール対応であるため、高度な英語力はほとんど問われません。

特にマレーシアやタイでは、月給20万円前後（現地の新卒給与の数倍）が相場で、プール・ジム付きの住居に住めるなど生活水準の高さが魅力です。

「まずは海外生活の基盤を作りたい」という方は、BPO企業の大規模採用に応募することから始めましょう。

営業（日系企業向け）

日本での社会人経験がある方には、「日系企業向けの営業職」がおすすめです。

現地の日系法人は、言語よりも「日本式のビジネスマナーや報連相ができること」を重視する傾向にあるため、語学力より人柄や実務経験が評価されます。

特にベトナムやインドネシアなどの製造・物流拠点では需要が高く、営業車やドライバーが付くなど待遇も手厚い傾向にあります。

日本語教師

日本語教師は、「日本人であること」自体が最大の強みとなる仕事です。

特に東南アジアでは日本語の学習熱が高く、未経験でも採用されるチャンスが豊富にあります。

ただし、国によっては就労ビザ取得の要件として「420時間の養成講座修了」や「日本語教育能力検定試験合格」などを求められるケースもあるので注意が必要です。

海外で日本語教師として働きたい方は、弊社にご相談いただければ、就労ビザ取得の要件について詳しくご案内できます！

>>海外で日本語教師として働くには？必要資格や平均年収など解説

ホテル・飲食サービス

接客経験を活かしたい方には、ホテルや日本食レストランで働くのも有力な選択肢です。

特にシンガポールや欧州などの高級店では、日本人のきめ細やかなホスピタリティが高く評価されています。

ホール業務では最低限の英語力が必須となる場合もありますが、厨房スタッフや日本人の担当であれば高度な語学力は不要です。

ITエンジニア

ITエンジニアが使用する技術言語は世界共通なの、スキルさえあれば国境を越えやすい点が強みです。

完全未経験の場合、即戦力採用は難しいものの、ベトナムやフィリピンのオフショア開発拠点などでは「研修付き」でポテンシャル採用を行う企業が増えつつあります。

まずは、テスターやITサポートから始め、実務経験を積みながら技術と英語を習得するのが王道ルートです。

着実にスキルを磨いていけば、将来的には給与水準が高い欧米圏への転職も十分に視野に入ります！

未経験から海外で働くまでのロードマップ

未経験から海外就職するまでの具体的なロードマップは以下の通りです。

1.事前準備（求人情報・環境リサーチ）

まずは行きたい国ではなく、自分が採用される可能性が高い国を知ることから始めましょう。

たとえば、欧米圏はビザ発給要件が厳しく、学歴や職歴がないと門前払いになるケースが大半です。

一方、アジア圏なら語学不問の求人が豊富にあり、未経験者を募集しているケースも少なくありません。

まずは、求人サイトで「国名×未経験」で検索し、給与相場や求められるスキルセットの現実を把握することからスタートしてみてください！

>>GJJ最新の海外求人情報

2.希望条件の決定

海外求人や現地環境のリサーチが完了したら、「絶対に譲れない条件」と「妥協できる条件」の優先順位を明確にしましょう。

「英語力を磨くために給与は下がることを許容する」「採用確率を重視してアジア圏のコールセンターを選ぶ」などのように、海外就職に対する希望条件を明確に決めることが重要です。

なお、軸がブレているとマッチする求人が見つかりにくくなるので、自分のキャリアにおける「海外就職の目的」を言語化してみてください。

3.エージェントの登録

希望条件や海外就職の方向性が定まったら「現地の転職事情に精通したエージェント」に登録することをおすすめします。

なお、一般的な国内転職サイトには、海外の現地採用求人はほとんど掲載されていません。

そのため、「GJJ海外就職デスク」や「JAC Recruitment」「Reeracoen」など、海外就職に強い2〜3社を併用するのが鉄則です。

非公開求人の紹介や、その国特有の面接対策、ビザ情報の提供など、海外就職に必須のサポートを受けられる点がエージェントを活用するメリットです！

4.書類作成・面接対策

海外就職では、日本の履歴書・職務経歴書に加えて、「英文レジュメ」の提出が必須です。

また、面接はオンラインが主流ですが、通信環境の悪さは致命的なマイナス評価に繋がります。

カメラ映りや回線速度を事前にチェックし、エージェントにレジュメの添削や面接対策を依頼して万全な準備を整えましょう。

5.内定・雇用条件の確認

面接を受けた後に内定（オファー）が出た場合、必ず雇用条件について確認しましょう。

オファーレター（内定通知書）を確認し、「額面」ではなく税金や社会保険料を引いた「手取り額」を計算することが重要です。また、現地採用では「家賃補助」や「医療保険」の有無が生活水準に直結します。

「現地通貨での給与で、日本円換算でいくら貯金できるか」をシミュレーションし、生活に無理がないか冷静に判断してからサインをしましょう。

6.ビザ申請

内定の承諾後は、速やかに就労ビザの申請手続きに入る流れです。

基本的には採用企業や代行会社が主導しますが、卒業証明書（英文）や無犯罪証明書など、日本側で本人が用意すべき書類も多数あります。

中には取得に数週間かかる書類や、パスポートの残存期間が6ヶ月以上必要になるケースもあるので注意が必要です。

手続きの遅れは渡航延期に直結するため、企業の指示を待つだけでなく、自分から必要書類を確認して早めに動くように心がけましょう！

7.渡航・入社

ビザの認可が下り次第、航空券の手配と現地の住居探しを進めます。

内定先によっては、数週間分のホテルを用意してくれる場合もありますが、基本的には自分で物件を探さなければなりません。

また、現地到着後はすぐに銀行口座の開設やSIMカードの契約など、生活のセットアップも必要です。

初任給が出るまでの1〜2ヶ月分の生活費（現金）は余裕を持って用意し、万全の状態で初出社を迎えられるよう準備を整えてください！

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未経験の海外就職に関するよくある質問

英語が全く話せなくても海外就職はできますか？

はい、可能です。

特にアジア圏の日系企業（現地採用）では、社内公用語が日本語であったり、顧客が日本人であるケースが多く、「語学力不問」の求人が豊富にあります。

ただし、日常生活や将来的なキャリアアップ（外資系への転職など）を考えると、渡航後も英語学習を続けることを強くおすすめします。

30代・40代の未経験でも採用されますか？

年齢に応じた戦略を取れば採用されます。

20代のような「ポテンシャル採用」は減りますが、30代以降は「日本での社会人経験（ビジネスマナー、業務遂行能力）」が評価対象となります。

業界未経験であっても、営業職や管理部門など、これまでの社会人経験を活かせる職種であれば、即戦力として歓迎される国は十分にあります。

渡航前に貯金はいくら必要ですか？

最低でも50万〜100万円程度は用意しておきましょう。

航空券代、海外旅行保険、ビザ取得費用のほか、初任給が出るまでの「当面の生活費（1〜2ヶ月分）」が必要です。

また、現地採用の場合、引っ越しの敷金・礼金がかかることもあります。

国によって物価は異なりますが、万が一のトラブルに備え、余裕を持った資金計画を立てておくことが大切です。

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監修者の紹介

田村さつき

Tamura Satsuki

＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント

プロフィール

外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。

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「インド就職って、実際どうなんですか？」

最近、こういう相談を受けることが増えてきました。

海外キャリアの選択肢として、成長中のインドを考える人が増える一方で、
「自分に合うのか」「行って後悔しないか」「危なくないか」と迷う声も多いと感じます。

結論から言うと、インドは成長意欲の高い人には特におすすめできる国のひとつです。

• 圧倒的な成長市場の中で、若いうちから裁量を持って働ける。
• 多国籍な環境で、生きた英語を使いながら仕事ができる。
• 日本人がまだ少ないからこそ、自分の役割や存在価値を広げやすい

でも、私がインドで実際に働いてみて強く印象に残ったのは、そういう“キャリアのチャンス”だけではなく、人間としての内面を揺さぶり、人生観が変わってしまうような経験でした。

「海外に行けば、自分が見つかる」と思っていた私にとって、
インドは、想像以上に人間くさい場所だったんです。

「もっと、もっと」と次を求めた若い頃のキャリア観

インドに就職する前、20代後半の私のキャリア観は以下のようなものでした。

いい環境に身を置き、経験を積み、スキルを磨く。
そうやって正しい選択を重ねていけば、キャリアは自然と形になっていくだろう。当時の私はそう思って疑っていませんでした。

大学卒業後、日本で3年半働き、26歳でインド就職を実現。日系の人材紹介会社のインド拠点に立ち上げメンバーとして参画し、現地の日系企業とインドの求職者を繋げる仕事をしていました。

古いビルの中で、数名の日本人とインド人の同僚とともに、0からビジネスを立ち上げるのはまさに「スタートアップ」という感じのエキサイティングな環境で、周りから見れば恵まれたキャリアだったと思います。

それでもどこかで、ずっと「次」を見据えていました。

もっと成長できる場所へ。
もっと自分を広げられる環境へ。
もっと“グローバルな人材”に近づける場所へ。

なぜこのように考えていたのか。振り返ると、その原点にはひとつの言葉がありました。

「これからはアジアの時代だ。
インドは世界の工場から市場に変わる。自分の目で見てきなさい」

学生時代にインドに留学した時、先生に言われたその一言が、ずっと頭から離れなかった。

そのとき私は、「いつかインドで働く」と決めました。
そして実際に、20代後半でその選択を実現したのです。

だからこそ、社会人としてのインドでの生活は、
自分にとって“正しい流れの延長線上”にあるはずでした。

実際に訪れたのは　“何者でもなくなる”という経験

でも……。

念願のインド就職を果たした私に実際に起きたのは、
「何者かになること」ではなく、
“何者でもなくなる”という体験でした。

自分で決めてインドに来たはずなのに、
自己実現できているはずなのに、どこか手応えがない。

毎日のように新しい人に出会う。
刺激的な会話もある。

でも、何かがズレている。

日本で「自分の強み」だと思っていたものが、うまく通用しない。
空気も、価値観も、仕事の進み方も違う。

「今日中に返すね」と言われた連絡が、数日返ってこない。

日本では当たり前だったことが、何一つ当たり前じゃない。

気づけば、「なんでこの人たちは、こんなに適当なんだろう」。

そんな風に、気づけば人や環境のせいにしている自分がいました。

インドという場所は、むしろエネルギーに満ちていて、
多様で、混沌としていて、圧倒的に面白かった。

働く環境を変えれば、人生も変わると思っていた。

でも、実際はそうじゃなかった。

インドは、人生を変えてくれる魔法の場所ではなく、
むしろ、自分が信じていた“前提”を、静かに壊していく場所だったんです。

キャリアの節目にいるあなたに、「インドのリアル」を発信

海外就職には、メリットも、しんどさもあります。

でも、自分の前提が通用しない場所に身を置いたからこそ、
見えたものが確かにありました。

ググれば見つかる情報ではなく、
実際にインドで学び、働き、暮らしたからこそ見えたリアルを、
これから少しずつ書いていこうと思います。

このブログでは、正解を教えるというより、
人生やキャリアの節目にいるあなたと、
一緒に整理していくような対話ができたら嬉しいです。

次回は、「インドで、“キレるか悟るか”を試された話」をテーマに語ります。

Namaste!

著者紹介

立田千菜美さん

プロフィール

中国・アメリカ・インドでの留学・就業を経て、「キャリアは内側の状態から決まる」と実感。現在は福井を拠点に、禅や呼吸を通して意思決定を整え、海外就職を含むキャリア選択を支援。GJJ海外就職キャリアコンサルタント。2児の母。

立田千菜美さんとお話してみたいという方はこちら

The post 第1回｜インドで、キャリアの前提が壊れた話 first appeared on コメット.

5月のトピックは、「好きなローカルフード」です。

海外暮らしの彩りでもあり、時に試練にもなり得る「食事」。アンバサダーの皆さんのおすすめフードとは？

Goedemiddag！オランダよりRikoです。
今回はオランダのローカルフードを紹介します。

海外で生活する醍醐味のひとつは、日々の食事にあります。見慣れない食材や料理に出会い、それらを少しずつ受け入れていく過程は、その国の文化を体感する機会でもあります。食事が口に合えば生活は自然と楽しくなり、反対に合わなければ日々の満足度は下がりやすくなります。これは日本人的な感覚かもしれませんが、オランダで生活していると、「お腹が満たされればそれで十分」といった食に対するラフな価値観を感じる場面も多くあります（笑）

オランダ料理は世界的にあまり知られておらず、日本と比べると「美味しい」と強く印象に残る料理は多くないのが実情です。しかし、そのなかにも魅力的な食べ物は存在します。今回は、特にビールのおつまみに適したスナックを中心に紹介します。

カフェやバーでビールとともに。
オランダの 「コロッケ」

オランダで暮らすなかで、まず親しみを覚えたのが「Bitterballen （ビターボレン）」です。一口大のコロッケのような料理であり、外はカリッと香ばしく、中にはとろりとしたラグー（お肉や魚、野菜などの煮込み）が詰まっています。主に牛肉が使われることが多く、濃厚な味わいは、寒い季節に特に魅力的です。 粒マスタードを添えて味わうのが一般的で、カフェやバーではビールとともに提供されることが多いです。オランダはビーガンへの配慮が進んでいるため、肉を使用しないビターボレンを用意している店も多く見られます。

勤務先のオフィスでは、月に一度社員向けのソーシャルギャザリングが開催されます。そこではドリンク（ビール・ワイン・ソフトドリンク）とともに、このビターボレンが必ず提供されます。特別に美味しいというわけではありませんが、つい手が伸びてしまう不思議な魅力を持つスナックのひとつです。

「ジャガイモ大国」の象徴、フライドポテト

続いて紹介したいのが「Frites（フリッツ）」です。いわゆるフライドポテトですが、日本で馴染みのある細いタイプとは異なり、太めにカットされている点が特徴です。外側はしっかりと揚げられており、中はやわらかく、ほくほくとした食感が楽しめます。また、ソースの種類が非常に豊富であることも魅力のひとつです。定番のマヨネーズに加え、ピーナッツソースやスパイスを効かせたものなど、多様な味付けが選べます。街角のスタンドで紙コーンに入ったフリッツを手に取り、歩きながら食べる光景は各地で見られます。これをランチとして食べる人も多く、まさにジャガイモ大国オランダを象徴する存在です。

日本ではあまりフライドポテトを食べなかった私 ですが、オランダで初めてその美味しさを実感しました。特におすすめのソースは、ケチャップではなくマヨネーズ。オランダのマヨネーズは日本のものよりもまろやかで、フリッツとの相性が非常に良いと感じます。

日常の食卓のおとも「ゴーダチーズ」 

さらに外せないのが「ゴーダチーズ」です。オランダを代表する食品のひとつであり、日常の食卓に自然に溶け込んでいます。まろやかなコクとやさしい甘みが特徴で、熟成の度合いによって味わいが変化します。若いチーズはやわらかく食べやすく、熟成が進むにつれて旨味が強くなります。市場や専門店では多様な種類が並び、試しながら選ぶ楽しさもあります。パンに挟んだり、マスタードを添えたり、そのまま味わったりと、食べ方が豊富で日常的に取り入れやすい点も魅力です。

アムステルダムに来たならぜひ食べてほしい、
絶品デザート

最後に紹介するのは、ビールのお供ではありませんが、デザートとしておすすめしたい一品、「Appelpie（アップルパイ）」です。オランダのアップルパイは、りんごが大きめにカットされているため、素材の存在感をしっかりと感じられます。シナモンの香りがやさしく広がり、素朴で落ち着いた味わいが特徴です。しっとりとしたフィリングと、ほろほろとした生地の組み合わせも心地よいです。カフェではホイップクリームを添えて提供されることが多く、コーヒーやミントティーとともに味わうことで、より豊かな時間を過ごせます。

アムステルダムを訪れる機会があれば、ぜひ立ち寄ってほしい店が「Winkel 43」。私が母を連れて訪れた際には、その美味しさに魅了され、1週間の滞在中に2度も足を運ぶほど印象に残る味でした。日本人の口にも合いやすく、初めてでも親しみやすいアップルパイです。

オランダのローカルフードは、決して華やかではありませんが、ビールやコーヒーのお供として楽しめるスナックがたくさんあります。オランダを訪れる機会があれば、ぜひ一度試してみてください。

★★★

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実際、日本では「TOEIC」が就職・転職活動に役立つな英語資格として有名ですが、海外の就職活動やビザ申請、キャリア形成において評価される英語資格は大きく異なります。

そこで今回は、海外で働くことを目指す方に向けて、世界で通用する英語資格を4つ厳選しました。

また、社会人でも働きながらでも実践できる効率的な英語学習の方法についてもまとめています。

キャリアプランに合わせて英語資格を正しく選び、海外で評価される英語力を身につけたい方はぜひ参考にしてみてください！

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海外就職に英語資格は意味ないって本当？

「英語資格は海外就職に意味ない」といった意見を聞いたことがある方もいるでしょう。

とはいえ、就職・転職活動を行う際の「書類選考」や「ビザ取得」には非常に役立ちます。

特に国際的に認められた英語資格であれば、キャリアの選択肢を広げて、好条件で働くために有効なので、海外で働くことを目指す場合は、取得しておいて損はないでしょう。

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世界で通用する英語資格を取得することが大切

海外の就職・転職活動では、候補者の英語力を客観的に判断するための指標として、英語資格のスコアは極めて有効です。

一方、日本で圧倒的な知名度を誇る「TOEIC」は、北米やヨーロッパなどの地域で知名度が低く、英語力の証明として不十分だとみなされるケースも少なくありません。

そのため、「IELTS」や「TOFLE」など、世界中の企業や教育機関で認知されている英語資格を取得する必要があります。

これから英語資格の取得を検討している方は、世界で通用するものに絞って勉強しましょう！

就労ビザの取得に役立つケースがある

イギリスやオーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどの国では、就労ビザを申請する際に英語資格のスコアを提出するように求められるケースがあります。

なお、英語要件が就労ビザに設定されている国では、仮に企業から内定を得ていても渡航・就労できない可能性があります。

そのため、海外就職・転職を検討している方にとって、英語資格の取得は避けて通れない重要なプロセスと言えるでしょう。

まずは、希望国・ビザ種・職種の要件を確認し、必要に応じてIELTSやTOEFLなどのスコア取得に向けて準備することをおすすめします！

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海外就職に役立つおすすめの英語資格4選

ここでは、海外就職に役立つおすすめの英語資格を紹介します。

世界的に有効な英語資格のみを厳選してまとめているので、海外で働くことを目標としている方はぜひ参考にしてみてください。

①IELTS

IELTSは、海外移住や留学、就職のために英語力を証明する必要がある人々のために開発された英語資格です。

世界中で年間300万人以上※1の人が受験しており、日本でも大学生を中心に受験する人が増えつつあります。

特にイギリスやオーストラリア、カナダ、ニュージーランドへの就職・移住において、公的な英語力を証明できる資格として広く認められています。

主な特徴

• 4技能（聞く・読む・話す・書く）を測定して総合的に評価
• 各技能を1.0〜9.0のバンドスコアで評価
• スコア取得はオーバーオール6.5以上、専門性が高い職種では7.0以上が目安

基本情報

※1 IELTSの特徴とメリット

②TOEFL

TOEFLは、主に英語圏の大学・大学院への入学を希望する「非英語ネイティブの学生」を対象とした英語能力測定試験です。

特にアメリカやカナダの教育機関で絶大な信頼を得ており、アカデミックな環境で必要とされる高度な英語力を証明するのに適しています。

もちろん、就職・転職市場でも評価ですが、主に学術寄りの英語力証明として扱われることが多いので、実務目的での受験を検討している場合は、エージェントや専門家に相談しましょう。

主な特徴

• 試験内容は教養分野のトピックが中心
• 試験形式はコンピュータ〜上で行われるiBTが主流
• スコアは120点満点中、80点以上の取得を目指すケースが多い

基本情報

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③ケンブリッジ英語検定

ケンブリッジ英語検定は、イギリスのケンブリッジ大学による国際規格の英語検定です。

ヨーロッパを中心に世界的に高い評価を受けており、一度取得すれば生涯有効な資格として、英語力を恒久的に証明することができます。

ただし、企業や移民局など提出先によっては「取得から〇年以内」のように求められるケースもあるので注意しましょう。

主な特徴

• 5段階のレベルから試験を選べる
• 現場のコミュニケーションでどれだけ英語を使えるかを重視した試験内容
• 海外就職・転職を目指す場合は「C1 Advanced (CAE)」レベル以上の取得を推奨

基本情報

④VERSANT

VERSANTは、最新のAI技術を活用して英語のスピーキング能力を迅速かつ客観的に測定する英語資格です。

自宅やオフィスからオンラインでいつでも受験できることに加えて、試験後わずか数分で結果がわかるケースもあり、迅速かつ手軽に英語力を把握できる点が注目を集めています。

もちろん海外の就職・転職市場でも有効な資格で、導入国数は160カ国、導入社数は2,000社以上に至る状況です。

主な特徴

• 24時間・365日いつでもオンラインで受験できる
• グローバルに展開する大手企業や世界中の政府機関での採用実績が豊富
• 10〜90点の範囲で評価され、ビジネス目的の場合は58〜78点程度が目安

基本情報

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海外就職・転職に向けた英語資格の勉強方法

ここでは、海外就職・転職を目指す方に向けて、英語資格の効率的な勉強方法を紹介します。

忙しい社会人でも実践できる具体的な方法をまとめているので、英語力を高めて海外で働きたい方はぜひ参考にしてみてください。

目標スコア・受験日から逆算して計画を立てる

まずは、取得したい資格と目標スコア、受験日の3つを具体的に設定しましょう。

たとえば、「半年後にIELTSでオーバーオール7.0を取得する」という目標の場合、以下のように計画を細分化できます。

• 1ヶ月
  └公式の問題集を解いて現状のスコアを把握する
• 2〜4ヶ月
  └弱点を中心に単語力の強化や文法の復習などを並行して進める
• 4〜6ヶ月
  └実践問題の演習を繰り返しながら、オンライン英会話でスピーキング・リスニングを鍛える

このように計画を立てる際は、無理のないスケジュールを組むことが重要です。

「平日は1時間、休日は3時間」といった形で、ライフスタイルに合わせて可能な範囲で学習時間を確保しましょう。

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毎日英語触れる時間を作る

英語力を効果的に向上させるためには、毎日少しでも英語に触れる習慣を作ることが非常に重要です。

特にこれまでに勉強する習慣がない場合は、通勤時間や昼休みなどの隙間時間を活用し、英語学習を日常の一部に取り入れていきましょう。

以下では初心者でも英語学習の習慣を身につけやす具体的な方法をまとめています。

• リスニング
  └海外ドラマ・映画を英語字幕で見る
• リーディング
  └英語のニュースサイトや興味がある洋書・雑誌を読む
• スピーキング
  └オンライン英会話で講師と話す。海外ドラマ・映画のセリフを復唱する。
• ライティング
  └英語で日記を書く。SNSの投稿文を英語で書いてみる。

このように簡単な方法でも、ビジネスレベルの英語力を身につけるキッカケになるので、海外就職・転職に興味がある方は積極的に取り入れてみてください！

海外就職を目指すならGJJへの相談がおすすめ！

GJJ株式会社は、海外就職・海外転職を専門とする国内唯一のキャリア支援会社です。

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そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。

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海外の日本語教師に関するよくある質問

TOEFL・IELTSはどっちがおすすめ？

渡航先の国により選択すべき資格は異なります。たとえば、イギリス、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドならIELTS、アメリカやカナダならTOEFLがおすすめです。

世界基準で役立つ英語資格は？

世界的に最も認知度が高い資格は「IELTS」「TOEFL」「ケンブリッジ英語検定」の3つです。いずれかの資格を取得していれば、海外就職・転職で英語力の証明として役だつでしょう。なお、渡航先の国によって選択すべき資格は異なります。現状どの英語資格を勉強すべきか迷っている場合は、事前に専門家やエージェントに相談するように心がけてください。

TOEICは海外就職・転職で通用する？

「TOEIC」は、日本国内で知名度の高い英語資格ですが、残念ながら海外ではほとんど通用しません。就労ビザの公式要件にもなっていないため、海外就職・転職を目指すなら、「IELTS」「TOEFL」など、国際的に認められた資格を優先することをおすすめします。

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プロフィール

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海外で働くことに興味のある方の多くが、就労ビザに対して上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。中には「就労ビザを取りやすい国で働きたい」といった方もいるかもしれません。

そこで今回は、就職先として人気の高い15カ国の就労ビザについて紹介。国ごとに取得条件や必要書類、有効期限などの情報をまとめています。

就労ビザを取得方法についても詳しく解説しているので、海外で働くことに興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください！

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海外で働くには就労ビザが必要って本当？

海外で働くためには、多くの国で就労ビザ（ワークビザ）の取得を求められます。

国によって申請条件が異なり「学歴」や「職歴」「スキル」「雇用先の有無」などが主な審査基準となります。

そのため、海外で働くには、就労ビザの取得条件を事前に確認し、自分に合った選択肢を探すことが重要です。

ビザなしで働くと、強制退去や罰則の対象になることもあるため、慎重に準備しましょう！

ビザなしで働ける国はある？

一部の国ではビザなしで働けるケースもあります。

たとえば、以下3つのケースが、就労ビザなしでも働けるケースの代表例です。

• ワーキングホリデービザの対象国で働く
• EU圏内の自由移動制度を利用する
• デジタルノマドビザを発行できる国で働く

日本と協定を結んでいるワーキングホリデービザの対象国では、一定期間のみ就労ビザなしで働くことが可能です。対象国にはオーストラリアやカナダ、ニュージーランドなどがあげられます。

また、EU圏内の「自由移動制度」も就労ビザが不要となる代表例です。EU加盟国の国籍を持つ人であれば、就労ビザがなくてもEU圏内で自由に働けます。

最後に、デジタルノマドビザの発行も、就労ビザなしで働く方法の一つです。エストニアやドバイ、バルバドスなどの対象国では、リモートワーカー向けの特別なビザを発行しています。

ワーキングホリデービザやデジタルノマドビザを取得して働くケースは、比較的再現性が高い方法だと言えるでしょう！

就労ビザの取得条件｜種類や必要書類など紹介【全15ヵ国】

ここからは、就労ビザの取得条件について詳しく紹介します。

全15ヵ国の就労ビザを取得するための条件や種類、必要書類などについてまとめていますので、海外で働くことに興味がある方はぜひ参考にしてみてください。

アメリカ

• 就労ビザの主な種類
  H-1Bビザ（専門職向け）、L-1ビザ（企業内転勤者向け）など
• 有効期限
  ビザの種類による異なる
• 主な取得条件
  学士号以上の学歴、雇用先からのスポンサーシップなど
• 主な必要書類
  雇用契約書、学位証明書、職務経歴書など

オーストラリア

• 就労ビザの主な種類
  Temporary Skill Shortage (TSS) ビザ（サブクラス482）
• 有効期限
  最大4年間
• 主な取得条件
  指定職業リストに該当する職種での雇用、雇用主のスポンサーシップ、必要な技能と英語力など
• 主な必要書類
  雇用主からの提案書、技能証明書、英語能力証明書など

メキシコ

• 就労ビザの主な種類
  Temporary Resident Visa with permission to work
• 有効期限
  1年（更新可能）
• 主な取得条件
  メキシコの雇用主からの雇用契約、必要な技能や資格など
• 主な必要書類
  雇用契約書、学歴・職歴証明書など

カナダ

• 就労ビザの主な種類
  Work Permit（オープンワークパーミット、雇用主指定ワークパーミット）
• 有効期限
  1〜2年程度（条件により異なる）
• 主な取得条件
  雇用主からの労働市場影響評価（LMIA）取得、必要な技能や資格など
• 主な必要書類
  雇用契約書、LMIA承認書、学歴・職歴証明書など

中国

• 就労ビザの主な種類
  Zビザ（就労ビザ）
• 有効期限
  通常1年間（職種や契約などにより異なる）
• 主な取得条件
  雇用主からの招聘状、外国人就業許可証など
• 主な必要書類
  就業許可証、学歴証明書、無犯罪証明書、健康診断書など

香港

• 就労ビザの主な種類
  General Employment Policy (GEP)
• 有効期限
  通常1〜2年（更新可能）
• 主な取得条件
  雇用主からのオファー、関連する学歴や職歴、香港での人材不足を補う技能など
• 主な必要書類
  雇用契約書、学歴・職歴証明書など

インド

• 就労ビザの主な種類
  Employment Visa (E-Visa)
• 有効期限
  最長5年
• 主な取得条件
  専門職での雇用、年収が25,000ドル以上（特定の職種を除く）など
• 主な必要書類
  雇用契約書、学歴・職歴証明書、企業からの招聘状など

韓国

• 就労ビザの主な種類
  E-7ビザ（特定活動ビザ）
• 有効期限
  通常1～3年（更新可能）
• 主な取得条件
  韓国の雇用主からの招聘、関連する職歴、特定の技能や資格など
• 主な必要書類
  雇用契約書、学歴・職歴証明書、招聘状など

台湾

• 就労ビザの主な種類
  Employment Gold Card、Work Permit
• 有効期限
  1〜3年（更新可能）
• 主な取得条件
  雇用主からのオファー、関連する職歴や技能など
• 主な必要書類
  雇用契約書、学歴・職歴証明書など

タイ

• 就労ビザの主な種類
  Non-Immigrant Bビザ
• 有効期限
  1年
• 主な取得条件
  雇用主からの招聘、特定の職種に従事することなど
• 主な必要書類
  雇用契約書、職歴証明書、パスポートなど

シンガポール

• 就労ビザの主な種類
  Employment Pass（EP）
• 有効期限
  通常2年
• 主な取得条件
  月収最低基準のクリア、専門職での雇用など
• 主な必要書類
  雇用契約書、職歴証明書、パスポートなど

マレーシア

• 就労ビザの主な種類
  Employment Pass
• 有効期限
  1〜5年
• 主な取得条件
  企業からの招聘、特定のスキルを持つことなど
• 主な必要書類
  雇用契約書、職歴証明書、パスポートなど

ベトナム

• 就労ビザの主な種類
  Work Permit
• 有効期限
  最大2年
• 主な取得条件
  企業の招聘、関連する職歴やスキルなど
• 主な必要書類
  雇用契約書、職歴証明書、健康診断書など

インドネシア

• 就労ビザの主な種類
  KITAS（Temporary Stay Permit Card）
• 有効期限
  通常1年
• 主な取得条件
  企業の招聘、特定の職種での雇用など
• 主な必要書類
  雇用契約書、職歴証明書、健康診断書など

フィリピン

• 就労ビザの主な種類
  9G Work Visa
• 有効期限
  通常1〜3年
• 主な取得条件
  雇用主の招聘、関連する職歴や資格など
• 主な必要書類
  雇用契約書、職歴証明書、健康診断書など

就労ビザの取得方法を全3STEPで解説

就労ビザの取得方法は以下のとおりです。

事前に流れを把握しておくと、スムーズに就労ビザを取得できるようになります。

1.企業から内定をもらう

多くの国では、企業からの正式な雇用オファー（内定）が必須です。

就労ビザは企業がスポンサーとなり、外国人労働者を雇うことで発行されるため、採用を獲得することが鍵を握ります。

そのため、まずは求人サイトや転職エージェントを活用し、ビザサポートを提供している企業を探すと良いでしょう。

海外のジョブフェアやリファラル（紹介制度）などを活用するのも有効です！

2.必要書類を用意する

内定をもらったら、就労ビザ申請に必要な書類を用意しましょう。

国によって異なりますが、一般的に以下の書類を用意する必要があります。

• 雇用契約書
  内定先の企業が発行
• 学歴・職歴証明書
  職種によって不要な場合もある
• パスポート
  残存期間の確認が必要
• 健康診断書・無犯罪証明書
  国によって必要

なお、申請条件を満たしていないと、ビザ却下のリスクがあります。

企業や大使館のガイドラインに従って、正確な書類を準備するように心がけてください。

3.ビザの申請をおこなう

必要書類を揃えたら、大使館や移民局に就労ビザの申請を提出します。

なお、審査期間は国によってさまざまです。数週間から数ヶ月かかるケースもあり、追加書類を何度も求められることにより、審査が遅延するケースも珍しくありません。

そのため、できるだけ早めに手続きを開始し、企業と連携しながらスムーズに進めるように意識することが重要です。

就労ビザの取得には数日〜数ヶ月程度かかる

就労ビザの審査期間は国やビザの種類によって大きく異なります。

たとえば、アメリカのH-1Bビザは数ヶ月の審査期間が必要です。一方、シンガポールのEmployment Passの場合、最短数日で発行されることもあります。

このように、ビザの審査期間は国やビザの種類によってさまざまです！

また、申請書類の不備や追加書類の要求、申請者の経歴審査、移民政策の変更などにより、審査が通常より遅れるケースも珍しくありません。

そのため、余裕を持って申請を進め、万が一の遅延に備えて計画を立てることが重要です。働きたい国が見つかったら、事前に「ビザ取得にどの程度の期間が必要なのか」公式情報を確認しましょう。

まとめ

ここまで、海外で働くために必要な就労ビザについて解説してきました。

就労ビザの取得条件や審査にかかる期間などは、国やビザの種類などにより大きく異なります。気になる国を見つけたら、まずは就労ビザについて調べてみるといいでしょう。

もしビザの取得に関してわからないことがあれば、海外就職に強いエージェントを活用してみてください。

「就労ビザを取得できそうか」について専門家目線での意見を得られるだけでなく、求人紹介や職務経歴書の作成など、さまざまなサポートを受けられます。

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田村さつき

Tamura Satsuki

＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント

プロフィール

外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。

The post 海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介 first appeared on コメット.

このように感じている方は多くいますが、学歴に関係なく海外で働くことは十分に可能です。

実際、海外は日本よりも「経験」や「意欲」を重視する企業が多く、高卒から海外移住を実現している人も増えつつあります。

とはいえ、高卒に限らず、海外就職を目指すためには、ビザの取得や語学の向上など、日本での就職活動とは異なる事前準備が欠かせません。

そこで今回は、実際の高卒で海外就職を実現した方の体験談を交えながら、「高卒でも海外で働ける理由」や「就職を成功させるポイント」などについて詳しく解説します。

弊社（GJJ）で取り扱っている、高卒向けの海外求人も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください！

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高卒でも海外で働くことは可能！

「高卒だと海外では働けないのでは…？」といった不安を感じている方は少なくありません。

たとえば、海外就職支援を行う弊社（GJJ海外就職デスク）を通じて、高卒でベトナムに移住し、現地企業でキャリアを築いた方もいます。

>>体験談はこちら：高卒で海外就職を実現したAnさん（ベトナム）

A.Nさんは、高校を卒業後、日本国内で数年間働いた経験を経て「海外で自分の力を試したい」と思い立ち、GJJを通じてベトナムでの就職を実現しました。

最初は英語力にも自信がなく、現地生活への不安もあったそうですが、GJJのサポートを受けながら履歴書の作成や面接準備を進めた結果、現地の日系企業から内定を獲得しています。

このように、海外では「学歴」よりも「経験・スキル・意欲」を重視する国が多く、高卒であってもやる気次第で採用されるケースは少なくありません。

特にアジア諸国（ベトナム・タイ・マレーシアなど）では、日系企業の進出が進んでおり、日本人スタッフの需要が高い傾向にあります！

高卒向け！実際の海外求人を紹介

ここでは、実際にGJJ海外就職デスクが取り扱っている高卒向けの海外求人を紹介します。

本記事で紹介している以外にも学歴不問でが応募できる求人は豊富にあるので、気になった方はぜひチェックしてみてください。

>>GJJ海外就職デスクの海外求人はこちら

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高卒で海外就職を目指すときに注意すべきポイント

「高卒でも海外で働ける」とはいえ、誰でもすぐに海外就職できるわけではありません。

特に学歴が高卒の場合、就職先の選択肢やビザ取得の条件などで制限を受けるケースがあるので注意が必要です。

ここでは、高卒で海外就職を目指すうえで注意しておきたい3つのポイントを解説します。

就労ビザを取得できない可能性がある

海外で働くためには、就労ビザ（Work Visa）の取得が必須です。

たとえば、アメリカやカナダ、ヨーロッパ諸国では、基本的に大卒以上の学歴や専門スキルを証明できることがビザ発給の条件になることが多く、高卒の場合は申請が難しい国も少なくありません。

一方で、ベトナム、タイ、マレーシアなどのアジア諸国では、高卒に限らず、学歴不問で働けるケースが多く見られます。

そのため、国選びの段階で「学歴よりも経験を重視する国」「高卒でもビザが取りやすい国」を絞り込むことが重要です！

>>就労ビザの詳細はこちら：海外で働くには就労ビザが必要！全15カ国の取得条件や種類など紹介

選べる仕事がやや限定的になる

高卒の場合、応募できる求人（職種の幅）がやや狭くなるのも事実です。

とはいえ、高卒だからといって海外で働けないわけではありません。

実際には、以下のような職種で活躍している高卒の方が多くいます。

職種次第では、英語力やコミュニケーション能力、人柄、勤勉さが重視されるため、学歴よりも「どのような姿勢で働くか」が評価に直結します！

コネクションがないと厳しい

高卒に限らず、海外就職を目指す際に意外と大きな壁となるのが、人脈（コネクション）の少なさです。

海外では「知り合いの紹介」や「現地のネットワーク経由」で採用が決まるケースも多く、個人で求人を探しても、なかなか信頼できる企業を見つけにくい傾向にあります。

そのため、海外で働くことを目指す方には、海外に強いエージェントを活用するのがおすすめです。

ビザの取得や職種選びなどについて個別でアドバイスをもらえるため、「コネがない」「英語に不安がある」という方でも安心して海外就職に向けた準備を進められます！

高卒から海外で働くには？

「高卒だけど海外で働けるの？」「どんな準備をすればいいの？」といった疑問を抱えている方は多いでしょう。

実際、高卒でも海外就職は十分に可能ですが、何も準備せずにいきなり海外で働くことは難しいので、以下4つのポイントを押さえておく必要があります。

基本的に語学力は必要

海外で働くにあたって避けて通れないのが、語学力（英語力）です。

もちろん、英語が話せなくても採用される仕事（工場・飲食・清掃・介護など）も存在しますが、英語力があれば選べる仕事の幅が一気に広がるのが現実です。

そのため、海外就職を目指すなら、まずはTOEIC600点以上を目標に学習を始めるといいでしょう。

英語力に不安がある方は、オンライン英会話や海外留学準備コースで基礎を固めるのがおすすめです！

資格・スキルがあると有利

高卒で海外就職を目指す場合は、学歴の代わりにスキル・資格でアピールすることが重要です。

多くの国では「学歴＝採用条件」ではなく、「専門スキルを持っている人」が評価される傾向にあります。

たとえば、以下の資格は海外で通用する実務スキルを持っている証拠になり、就労ビザの取得や給与交渉にも有利に働くので取得を検討してみてください。

>>海外で役立つ資格一覧はこちら：海外で働くときに使える資格26選！ジャンル別に役立つ資格を紹介

実務経験は学歴をカバーできる

高卒でも海外で働ける理由の一つに、学歴よりも実務経験が重視されることが挙げられます。

たとえば、 「接客・販売で3年以上の経験がある」 といった方であれば、学歴を問わずサービス業に就職しやすいでしょう。

「チームリーダーや現場管理を担当していた」「英語を使った業務経験がある」 などの実績があれば、大卒以上に評価されるケースも少なくありません。

高卒だからといって「自分には学歴がない」と不安に思うより、これまでの仕事で得たスキル・経験をしっかり棚卸しし、海外でどんな価値を提供できるかを明確にすることが成功への第一歩です！

海外移住に備えて貯金は必須

意外と見落とされがちですが、海外就職を目指すのであれば貯金の準備も欠かせません。

理由としては、海外就職には以下のような初期費用がかかるためです。

特に現地で就職先を探す場合は、仕事が決まるまでに早くても1〜3か月かかります。

そのため、渡航先にもよりますが、最低でも30〜50万円程度の貯金を用意しておくべきです。

海外就職は「語学・スキル・資金」の3つが揃うと現実的な選択肢になります！計画的に準備を進めることで、高卒でも海外就職を叶えることは十分に可能です！

高卒から海外で働くならGJJへの相談がおすすめ！

GJJ株式会社は、海外就職・海外転職を専門とする国内唯一のキャリア支援会社です。

相談者の4人に1人が理想のキャリアを叶えており、これまでに4,500名以上の相談実績を持ちます。

そのため、海外で働きたい日本人の方に適しているでしょう。ビザ申請のサポートや非公開求人の紹介、キャリアの棚卸しなど、海外で働くために必須のサービスを提供しています。

まずは、オンライン無料相談で、ご自身の悩みや理想のキャリアについてお話しいただけますと幸いです！

高卒が海外で働くことに関するよくある質問

高卒・未経験でも海外で働けますか？

未経験でも海外就職は可能です。サービス業や販売、カスタマーサポートなどは高卒・未経験でも採用例があります。大切なのは学歴よりもやる気や柔軟性で、現地で経験を積むことでキャリアアップも問題なく目指せます。

女性でも高卒で海外就職できますか？

もちろん可能です。ホテル、観光、営業など女性が活躍できる職種は多岐に渡ります。特に女性の場合、安全面を考慮して、シンガポールやマレーシアなど治安の良い国を選ぶと安心です。なお、女性の海外就職は近年増加傾向にあります。

高卒でも海外移住や永住は可能ですか？

可能です。まずは就労ビザを取得して働きながら滞在実績を積み上げ、永住権を申請する流れで進めることをおすすめします。

高卒で海外就職して失敗する人の特徴は？

事前準備や情報収集を怠る人は失敗しやすいです。ビザの取得条件や物価、生活環境を調べずに渡航するとトラブルの原因になるので、海外に強いエージェントを活用し、現実的な計画を立てて進めることをおすすめします。

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海外で働くことに興味がある50代の方は、上記のような悩み・疑問を抱えているでしょう。

結論、50代からでも海外で働くことは可能です。英語が話せない方でも、職種を絞って転職活動を進めれば、海外で働ける可能性があります。

本記事では「50代から海外で働く具体的な方法」や「英語が話せない50代におすすめの仕事」などについて紹介しているので、これから海外で働くことを視野に入れている方はぜひ参考にしてみてください。

WEB上では伝えきれない情報もたくさんあるので、無料カウンセリングへの申し込みをお待ちしております！

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50代からでも海外で働くことは可能！年齢制限のある求人は少ない

海外では「年齢」よりも「経験」や「スキル」が評価される傾向にあります。そのため、50代の方でも問題なく働くことが可能です。

なお、日本語を活かせる仕事や人手不足の業種では、英語が話せない50代でも採用されやすい傾向にあります。

たとえば、日本食レストランや日本語教師などが代表的です。日本の文化や言語を活かせる仕事であれば、英語力に自信がない方でも働きやすいでしょう。

これまでの経験やスキルを活かせる仕事であれば、年齢にとらわれず海外で働ける可能性は十分にあります！

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50代から海外で働く方法を8つ紹介

ここからは、50代の方が海外で働く方法について紹介します。

具体的な方法を8つピックアップしているので、海外で働くことに興味がある50代の方はぜひ参考にしてみてください。

日系企業の海外赴任

日系企業での海外赴任は、50代で豊富なキャリアを持つ方におすすめの選択肢です。

長年培った専門知識や管理能力は海外で非常に高く評価されます。語学力よりもこれまでの実績が重視されるため、英語に自信がない方でも挑戦しやすいでしょう。

また、駐在員としての待遇が保証されるため、生活面での不安も少ないところもポイントです。住居や医療保険などの福利厚生も充実しているケースが多くあります。

海外経験を積みながら日本の企業とのつながりも維持できる点が大きなメリットです！

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日系企業の現地採用

日系企業の海外拠点で現地採用を狙う方法も海外で働きたい50代の方におすすめです。

現地での長期的なキャリア形成が可能で、経験豊富な50代の方は、管理職や専門職として採用されるケースが多くあります。

なお、高待遇の求人が豊富にあるため、収入面を気にする方にもおすすめです。現地での仕事に慣れることで、海外でのビジネススキルを磨けるでしょう。

海外で働き続けたい人にとって、現地採用は安定したキャリアを築くための良い選択肢です！

海外企業に転職

海外企業に直接転職するのも海外で働く方法の代表例です。

海外の求人サイトや転職エージェントを活用すると、希望条件に合った仕事を見つけやすくなります。

ただし、英語力を求められるケースが多く、事前に語学学習を進める必要があります。オンライン英会話や語学アプリなどを活用しながら、海外企業に転職する準備を進めてみてください。

短期間で実践的な英語力を身につけたい場合は、AIを活用した個別最適化型の英語コーチングを提供している「TEPPEN ENGLISH」のようなサービスを活用するのも一つの方法です。

英語力を伸ばしながら、海外企業でのキャリアを目指すことは、大きな成長につながります！

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フリーランス・ノマドワーカー

近年、インターネット環境の発展により、フリーランスやノマドワーカーとして海外で働く人が多くいます。

ライターやデザイナー、エンジニア、マーケティングコンサルタントなど、オンラインで完結する仕事で独立している人が一般的です。これらの仕事は、海外でも需要が高い傾向にあります。

また、フリーランスやノマドワーカーは、働く場所を自由に選べるところが大きなメリットです。たとえば、物価の安い国を拠点にすれば、生活コストを抑えながら仕事を続けられます。

フリーランス・ノマドワーカーは、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を実現したい50代の方におすすめです！

起業

50代から海外で起業することは、新たなキャリアの可能性を広げる選択肢の一つです。

これまでの経験やスキルを活かし、独自のビジネスを展開できます。特に海外では、日本食レストランや貿易ビジネス、コンサルティング業などの分野で成功している日本人起業家が多くいる状況です。

現地の法律やビザの手続きが必要になりますが、起業支援制度を活用することでスムーズに事業を始められます。

Coop留学

Coop留学は、カナダを中心に提供されているプログラムのことです。

就学と有給インターンシップを組み合わせた制度で、50代からでも参加できます。海外で働く経験を積みながらスキルを向上させられるところが大きなメリットです。

なお、語学学校とセットで学べるプログラムもあるため、英語が話せない50代の方でも安心して挑戦可能です。

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JICA海外協力隊

JICA海外協力隊とは、開発途上国での支援活動を通じて国際貢献ができる制度のことです。

50代からでも参加可能なシニアボランティア枠があり、これまでのキャリアや専門知識を活かして活躍できます。

特に教育や医療、農業、経営支援などの分野での需要が高いです。現地での生活サポートや手当が支給されるため、海外経験がない少ない方でも安心して参加できます。

帰国後は国際経験を活かし、再就職やコンサルティング業に挑戦する道も開かれているため、海外で活躍したい50代の方におすすめです！

国際NGO

国際NGOで働くことは、社会貢献と海外キャリアの両方を実現できる選択肢です。

もちろん、英語力を求められるケースもありますが、現地での研修やサポート体制が整っているため、徐々に適応できるでしょう。

また、NGOによっては給与や住居への支援があり、生活面の負担を軽減できるところもメリットです。国際的なネットワークを築くことで、新たなキャリアの可能性を広げられます。

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海外で働きたい50代に役立つ資格とは？

海外で就職・転職活動をおこなう際は、資格があると採用の幅が広がります。

特に語学力や専門スキルを証明できる資格は即戦力として評価されやすく、未経験の分野でも採用の可能性を高められるところがメリットです。

もちろん業界によって求められる資格は異なりますが、以下の資格を取得することで、50代からの海外就職を有利に進めるられるようになります。

>>海外で働くときに使える資格26選！ジャンル別に役立つ資格を紹介

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50代から海外で働くときの注意点

ここからは、50代の方が海外で働くときの注意点について紹介します。

ワーキング・ホリデー制度は利用できない

ワーキング・ホリデー制度は、18歳から30歳（国によっては35歳）までの若年層を対象とした制度です。

そのため、50代の方は利用できません。ワーキング・ホリデーにこだわらずに就労ビザや投資ビザを取得する方向で準備を進めましょう。

なお、専門職や技術職の場合、企業がビザサポートを提供しているケースが多くあります。

求人を探すときは、「ビザサポートの有無」について確認してみてください！

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英語が話せない場合は働ける仕事が限定的になる

海外では英語が共通言語として使われるため、英語力がないと選べる仕事が限られてしまいます。

海外の現地企業や外資系企業では、基本的なコミュニケーション能力が必須であるケースがほとんどです。

たとえば、日本食レストランの運営や日本語教師、日系企業の現地採用などが選択肢としてあげられます。

もちろん英語力が高い方のほうが選べる仕事が増えるので、オンライン学習や語学学校などを活用して、語学力の向上を図りましょう。

少しずつでも英語力を向上させることが海外で理想の働き方を実現できる鍵を握ります！

英語が話せない50代でも働ける仕事5選

ここからは、英語が話せない50代の方におすすめの仕事を5つ紹介します。

「英語力に自信はないけど、すぐに海外で働きたい」という方はぜひ参考にしてみてください。

海外の日本企業

海外に拠点を持つ日系企業では、日本語で業務をおこなうケースが多く、英語が話せなくても採用される可能性があります。

特に製造業や貿易、物流、サービス業などでは、日本人スタッフが必要とされることが多いです。書類作成や顧客対応、社内の調整業務など、日本語で対応できる仕事も多くあります。

このように、英語を使う機会が少ない職種であれば、英語が話せない50代の方でも安心して働けます。また、現地のビジネス環境に飛び込むことで、英語力を身につけながら海外勤務の経験を積むことが可能です。

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日本食レストラン

海外の日本食レストランでは、日本人スタッフのニーズが常にあります。

そのため、飲食業の経験がある方は即戦力として採用される可能性が高く、安定した収入を得やすい傾向にあります。

なお、店舗によっては住居の手配やビザのサポートなどを提供しており、海外移住のハードルを下げられるところもポイントです。

コールセンター

日系企業のコールセンターでは、日本語のみで業務を行うケースが多く、英語が話せない50代の方でも働けます。

カスタマーサポート・テクニカルサポート業務が主流で、日本人顧客を対象にした電話対応やメール対応が主な仕事内容です。

特に東南アジアや中南米では、日本企業のコールセンターが多く設立されており、現地採用の機会も豊富にあります。

比較的給与水準も安定しているので、オフィスワークを希望する方にとって働きやすい環境がと言えるでしょう。

日本人向けの観光業

海外の観光地では、日本人観光客向けのツアーガイドや、旅行代理店スタッフなどの需要があります。

主な業務は、日本語での観光案内や現地のホテル・レストランの手配など、日本人向けのサービスを提供することです。

サービスの対象が日本人なので、観光業の経験が少ない方でも、現地の観光地や文化について学ぶことで働けるようになります。

英語が話せなくても問題にならない職場が多く、接客が好きな方に向いている仕事です！

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日本人向けの教育業

日本人向けの教育機関や日本語学校などは、英語に自信がない方でも採用されやすい傾向にあります。

日本語教師や塾講師、習い事のインストラクターなどの職種は、日本語を使う仕事が中心になるため、英語を話せなくても働くことが可能です。

なお、日本語教育能力検定試験を取得しておくと、採用のチャンスを広げられます。また、海外在住の日本人家族向けの学習サポートも需要があり、教育経験がある方におすすめです。

>>英語が話せない人でも海外で働くことは可能！おすすめの仕事を12個紹介

まとめ

ここまで、50代から海外で働きたい方に向けの情報について紹介してきました。

海外では経験やスキルが重視されるため、年齢に関係なく働ける可能性があります。

もちろん、就労ビザの取得や住居の確保など、日本で転職するよりもハードルは高いので、海外就職・転職の実績が高いエージェントを利用したほうがスムーズに移住できるでしょう。

「50代からでも海外で働きたい！」という方は、ぜひ一度弊社（GJJ株式会社）の無料カウンセリングにお問い合わせください！

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実際に、海外駐在員の年収は額面以上に「手取り」が激増し、日本勤務時の約1.5倍〜1.8倍になるケースも珍しくありません。

結論、海外駐在で収入が増えるカラクリは、単純な基本給の上乗せだけでなく、税金免除や豊富な手当による「可処分所得」の増加にあります。

本記事では、なぜそれほどお金が貯まるのかという「給与・税金のカラクリ」から、住宅手当やハードシップ手当などの具体的な待遇の内訳、さらに海外駐在の切符を手にするための必須条件まで徹底解説します。

駐在を目指す方が知っておくべき「お金とキャリアのリアル」を紹介しているのでぜひチェックしてみてください！

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海外駐在員の年収は？

海外駐在員の年収相場は、日本企業にいる時と比べて、額面で約1.5倍、手取りで約1.7〜1.8倍に上がるケースが多くあります。

そのため、必ずしも基本給そのものが倍になるわけではありませんが、実際に振り込まれる金額は大幅に変化します。

具体的な給与の内訳については以下を参考にしてみてください。

• 国内給与（留守宅手当）
  └日本に残る家族への送金や、円建てでの資産形成用
• 現地給与（生活費）
  └現地の物価水準に合わせた生活費（購買力補償方式）
• 各種手当（上乗せ分）
  └ 海外勤務手当、住宅手当、ハードシップ手当（途上国の場合）など

特に大手メーカーや総合商社の場合、この仕組みによって日本では管理職クラスにならないと届かない年収（1,000万〜1,500万円）に、30代の係長・課長代理クラスで到達することが可能です。

ただし、この倍率は「赴任先の国」や「帯同家族の有無」によって変動するため、すべての国で同じ待遇を受けられるわけではないので注意しましょう。

海外駐在員になると、手取り収入が増え、可処分所得が増える可能性が高い傾向にあります。

控除額が少なく手取りが増加する

日本で毎月引かれていた「住民税」や「社会保険料」の負担が大幅に軽くなる点も、海外駐在員の手取り収入が増える理由の一つです。

通常、日本勤務であれば額面の20〜30％近くが税金や保険料として天引きされますが、海外駐在中は以下の仕組みが適用されるケースが一般的です。

• 住民税の免除
  └1月1日時点で日本に住所がない場合、前年度分の支払いが終われば、翌年以降の住民税は発生しません
• 所得税の実質会社負担
  └ 現地の税金は会社が負担し、本人は「日本にいた場合と同等の税金（みなし所得税）」のみを会社に支払います
• 社会保険料の圧縮
  └給与が「国内払い」と「現地払い」に分割される場合、社会保険料の算定基礎となる「国内給与額」が下がるため、保険料負担が減る場合があります

「総支給額が増える」「天引きされるお金が減る」といった、2つの恩恵を受けられるようになります。

この見えない手取りアップこそが、駐在員がお金を貯めやすいと言われる最大の理由です。

ただし、帰任して日本に戻った翌年には、前年の海外所得に対する住民税がかからないボーナスタイムがある一方、その翌々年からまた通常の税負担に戻るため、帰任後の「手取りダウン」の落差に驚く方が多くいます。

海外駐在員の給料事情とは？手当について解説

前述した通り、海外駐在員の給料が増える要因には「豊富な手当」にあります。

ここでは、海外駐在員が受けられる代表的な手当について紹介します。

海外勤務手当

海外勤務手当とは、日本とは異なる環境で働く対価として支給されるインセンティブです。

現地の生活費とは別で支給されるため、そのまま日本口座への貯蓄に回せる純粋な増額分となる点が大きなメリットです。

また、為替の影響を受けない円建て設定の企業が多いため、為替変動リスクを気にせず確実に資産を増やせる、駐在員にとって重要な収入源だと言えます。

ハードシップ手当

ハードシップ手当とは、生活環境が厳しい途上国や、政情不安定な地域への赴任時に支給される手当です。

なお、アメリカや欧州などの先進国では原則支給されません。

そのため、手当を含めた年収の総額は、先進国より途上国駐在の方が高いケースも多くあります。

赴任先が決まったら、国のイメージだけでなく、こちら手当の有無による実入り差を冷静に計算してみてください。

住宅手当

駐在員の生活満足度と資産形成に最も貢献するのが、現地での家賃を会社が大半負担してくれる住宅手当です。

日本での社宅使用料程度の自己負担で、プールやジム付きの高級物件に住めるケースが多くあります。

ただし、会社負担額には上限があるため、物件選びの際はリミット一杯まで活用しつつ、自己負担が発生しない範囲で契約するのが賢明です。

子女教育手当

子女教育手当とは、帯同する子供がインターナショナルスクール等に通うための学費補助です。

子供をグローバル環境で育てる絶好の機会ですが、企業によっては「全額負担」ではなく「上限付き」や、幼稚園は補助対象外とするケースも少なくありません。

教育費の持ち出しは家計を圧迫する最大のリスク要因となるため、赴任前に必ず適用範囲と自己負担額をシミュレーションしてください。

海外駐在員になる方法は？

ここでは、海外駐在員になるための方法について詳しく解説します。

三菱商事やトヨタ自動車株式会社、株式会社クボタなどの大手企業を含め、海外で働く機会を得られる会社に勤めたい方はぜひ参考にしてみてください。

英語力（語学力）を身につける

「英語が完璧でないと駐在できない」というのは誤解ですが、社内選考の「足切りライン」を突破するための英語力は絶対に必要です。

そのため、すでに在籍している企業で海外駐在を狙いたい場合は、以下の2ステップで対策を講じてみてください。

1. スコアメイク
   └会話ができてもスコアが低いと候補者リストから漏れるため、まずはTOEICの基準点をクリアしましょう。
2. 実務での運用能力
   └スコア取得後は、オンライン英会話などで「自分の業務を英語で説明する能力」を磨いてください。

なお、技術職や専門職の場合、スキルが突出していれば語学要件が緩和されるケースもあります。

英語力（語学力）はあくまで「ツール」であり、目的化しすぎないことが重要ですが、選択肢を広げるための「パスポート」として早急に取得しておくのが賢明です。

グローバル企業に入社する

現職で海外駐在のチャンスが薄い場合は、海外展開が進んでいるグローバル企業への転職が適切だといえます。

なお、海外駐在を目指す方が企業選びで失敗しないためのチェックポイントは以下の通りです。

• 海外売上高比率50％以上
  └ 国内市場より海外市場を重視しており、必然的に人員配置も海外シフトになりやすい点が魅力
• 海外拠点数と駐在員数
  └有価証券報告書やCSRレポートで「従業員の何％が海外にいるか」が重要
• 駐在までのリードタイム
  └「入社後すぐに駐在」の求人もありますが、一般的には「国内で2〜3年実績を積んでから」というケースが大半

転職エージェントを利用する際は、「将来的に駐在したい」という希望だけでなく、「過去に中途入社者が駐在した実績があるか」を必ず確認し、絵に描いた餅にならないよう裏取りを行うように心がけてみてください。

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海外駐在員の年収に関するよくある質問

海外駐在で年収2,000万円を超えるのはどんな人ですか？

主に「総合商社」の社員や、メーカー等の「管理職クラス」が該当します。

総合商社（三菱商事や伊藤忠商事など）の場合、30代で駐在すれば手当込みで2,000万円に到達することは珍しくありません。

一般的なメーカーの場合、係長・課長クラスでは1,200万〜1,500万円程度が目安ですが、それでも日本勤務時と比較すれば大幅な増額となります。

駐在する国によって年収（手取り）は変わりますか？

「ハードシップ手当」の有無によって大きく変わります。

意外かもしれませんが、アメリカや欧州などの先進国よりも、インドやアフリカなどの途上国（生活環境が厳しい国）の方が、手当が厚いため可処分所得が多くなる傾向にあります。

お金を貯めることを最優先にする場合、あえて途上国勤務を希望する駐在員もいるほどです。

帰任して日本に戻ると年収は下がりますか？

帰国すると、海外勤務手当や住宅手当などの厚遇がなくなり、日本の税制（住民税や社会保険料）がフルにかかるようになるため、基本的に年収は下がります。

この「逆カルチャーショック（手取り減）」に備え、駐在中に生活水準を上げすぎず、しっかりと資産形成をしておくことが重要です。

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監修者の紹介

田村さつき

Tamura Satsuki

＜海外就職専門家＞
起業家/事業家/キャリアコンサルタント

プロフィール

外資系化粧品会社でキャリアをスタートし、2010年にGJJ海外就職デスクを創業。海外就職のパイオニア兼、専門家として、テレビをはじめとするメディアへの出演実績が豊富にあり、立命館大学や阪南大学など、学生向けのグローバルキャリア支援も行なっている。

The post 海外駐在の年収は手取り1.8倍が相場って本当？給与の仕組みについて徹底解説 first appeared on コメット.